日本における低炭素社会と脱物質化社会構築の可能性について -鉄鋼を例として-

抄録

　低炭素社会を構築するためには，エネルギー集約型素材の合理的・効率的使用によるCO₂排出量の削減が不可欠である．本研究では，エネルギー集約型素材として鉄鋼を取り挙げ，鉄鋼を含む財ストックが提供するサービス（物質サービス）の需要量，財ストック量，鉄鋼需要量，鉄鋼ストック量，鉄鋼生産由来のCO₂排出量の推計を行うモデルを構築し，日本に適用し，上述した項目の2005年から2050年までの定量的推計を行った．推計にあたっては，技術効率などを2005年値で固定した「固定シナリオ」の他に3つのシナリオを想定し，それぞれにおける鉄鋼需要とCO₂排出量の削減効果の検討を行った．その結果，鉄鋼需要は，「固定シナリオ」においても減少し2005年比で0.85倍となった．物質サービス需要の抑制や素材の代替を考慮した「混合シナリオ」では「固定シナリオ」と比較して2050年で27％の削減効果があった．一人あたり鉄鋼ストック量は，「固定シナリオ」では2050年に10.3ton/人，サービス需要の削減や財ストックの効率改善のみを想定した「対策シナリオ」と素材の代替のみを想定した「技術シナリオ」ではそれぞれ，9.4 ton/人，9.3 ton/人となり，大きな差異はないことが示されたが，混合シナリオでは8.6 ton/人となった．また，CO₂排出量は，技術シナリオと混合シナリオで，それぞれ2005年比59％，63％の削減となり，大きな削減効果が得られた．