抄録
持続可能な社会の実現のため，わが国では循環型社会形成推進基本法，施策がとられている．高度経済成長期に整備され，耐用年数を迎える建築物・社会基盤施設が今後も増加傾向にあり，これらの適切な維持管理にあたり，蓄積された資材の詳細・空間分布・集積傾向の把握が急務とされている．そこで本研究では，建築物・社会基盤施設を対象に各都道府県へと投入・蓄積される資材量を統計情報・地理数値情報の二種類のデータを用い，蓄積量の推移と空間分布を明らかにした．この結果，1965年時点で72億トンであった社会基盤ストックは2010年では206億トンに増加し，約2.8倍となり，構造別では建築物と道路が，資材別ではコンクリートと骨材が大きな割合を示した．
