抄録
本研究では，日本を対象とした積上型技術選択モデルを用い，低炭素エネルギー技術（原子力・CCS（炭素隔離固定）・再生可能エネルギー）利用が制約された場合における2050年までの温室効果ガス排出量を定量化した．主な結果として，再生可能エネルギーが低水準に制約され，かつ原子力ゼロの場合，長期目標の80%減を達成するCO2価格は，再生可能エネルギーの普及制約なしの場合と比較して約3倍に増加することが示された．またCCSが利用できない場合削減量が80%に達しない可能性があり，仮に活動量が低水準に留まり80%減に達する場合でも，CO2価格は3～4倍に増加することが示された．長期的な温暖化対策検討の際は，原子力のみならず，CCS・再生可能エネルギー等の普及の不確実性を踏まえることも重要であると考えられる．
