抄録
本研究では，健康まちづくりを実現するため，交通行動変化を促す政策の有効性を評価する．このとき，市民の健康度を表す主要な指標として健康寿命を用いる．健康寿命は，人が心身ともに健康で自立して活動し生活できる期間を意味している．本研究では，市町村単位の環境要因に基づく健康度の推計モデルを提案する．このとき，環境要因と健康度との関係は複雑であると考えられるため，知的情報処理手法であるNN（ニューラルネットワーク）を導入する．これにより，推計精度の高いモデルの構築が可能となった．つぎに，交通行動変化として，徒歩時間及び外出時間に着目し，健康寿命との関係を分析した．これらの結果より，市町村および性別ごとの健康まちづくり政策を検討することが可能となった．
