コロナ禍のテレワークによるCO₂排出量低減効果の推定

抄録

　テレワーク実施者に対し，その頻度と通勤行動変化の調査を行い，CO₂排出量低減効果を推定するとともに，ICT利用に伴うCO₂排出量を概略評価し，地域特性も含めて比較した．通勤交通の鉄道依存が高い東京23区と，自動車依存が高い栃木県を対象に，2020年4–6月，11月をテレワーク最多時期とし1週間当たりの勤務と通勤状況を尋ね，東京23区（n=1032），栃木県（n=506）の有効回答を得た．

　テレワークによる年間の1人当たり環境負荷削減効果を両地域で推定すると，東京23区で60kgCO₂，栃木県で233kgCO₂だった．しかし，確実に削減が見込まれる乗用車と二輪車のみの評価とすると，栃木県では226kgCO₂の低減だが，東京23区では4kgCO₂のみの低減となった．鉄道利用者比率が高い東京23区ではビデオ会議の利用時間次第でテレワークによりCO₂排出量が増加する可能性も示された．