抄録
社会資本の維持管理における現状は，構造物の長寿命化に対する取組みが中心で，その多くが事後保全としての対策工であり，一定の延命化は可能であるものの，最終的には解体を含めた大規模な更新・改築対策が必要となる．一方，日本の社会資本は，その多くが交通量の増大や河川改修等，構造物を取り巻く諸条件の変化や，機能に対する要求レベルの向上に対応することで，更新・改築されてきている．
構造物の更新・改築技術に関する研究小委員会では，これまでの構造物の更新・改築技術を調査して課題を抽出し，体系化に向けた検討を行うことを目的として，2014年12月から2年間の研究活動を行った．本報告は，その成果を取りまとめたものである．この成果が，更新・改築に携わる様々な技術者の目に触れることに期待したい．
