【目的】軟口蓋挙上装置（PLP; Palatal Lift Prosthesis）の適応基準を明確にし，本装置の摂食・嚥下障害に対する有効性について検討した．
【方法】摂食機能訓練のみ実施した群（コントロール群：49 例）と摂食機能訓練に加えてPLP を装着した群（介入群：57 例）とで比較した．介入群はPLP 作製後に初回評価を行い，摂食機能訓練とPLP の装着を開始した．初回評価から3 カ月未満，3 カ月以上6 カ月未満，6 カ月以上12 カ月未満，12 カ月以上の4つの期間のいずれかにおいて評価を行った．コントロール群は，初回評価を行い摂食機能訓練のみ開始し，同様に4 つの期間のいずれかにおいて評価した．比較診査は，発話と摂食機能関連の診査，および栄養摂取状況，聞き取りによる主観的健康感である．
【結果・考察】原疾患は脳血管疾患以外に20 疾患以上あり，適応疾患を特定することは困難であると思われた．一方，舌挙上状態不良，軟口蓋挙上状態不良，開鼻声，呼気鼻漏出による子音の歪み，および摂食・嚥下の5 期のうち，口腔期と咽頭期障害が対象患者の80% 以上を，また軟口蓋の感覚低下は70% 近くを占めていたことから，PLP の適応を判断するには，疾患よりも病態のほうが把握しやすいと思われた．
PLP の装着により挙上状態を最も表出している「鼻咽腔閉鎖」と「鼻咽腔逆流」が改善していた．また咀嚼状態は，初回評価と再評価時に明確な差が認められなかった．PLP 装着の効果として，咀嚼機能への影響はないものの，嚥下機能の改善に貢献することが認められた．
初回評価から再評価までの期間別効果については，6 カ月以上の中期・長期的な期間をおけば，PLP は摂食機能改善のための訓練用装置としての期待がもてた．
【結論】1．PLP の適応を判断するには，疾患よりも病態のほうが把握しやすいと思われた．
2．PLP は発話障害に対する補助具であると同時に，6 カ月以上の中期・長期的な期間をおけば，摂食・嚥下機能改善のための訓練用装置としての期待がもてた．
