日本透析医学会施設会員名簿（2023年度版）に記載のある大阪府下305施設の医療機関の災害対策担当者へ，自然災害時の人的受援に関する調査を行った．101施設から回答（回収率33.1％）が得られ，そのうち透析部門の事業継続計画（BCP）・災害対策マニュアルの策定済みは59施設であった．また受援対策の策定は21.8％の施設があると回答し，ライフライン，医療材料，人的受援の順で対策している施設が多かった．受援要請時の外部への連絡は，インターネットを利用した日本透析医会災害情報ネットワークに多くの回答があった．自然災害時には「血液透析を継続したい」と94.1％の災害対策担当者が回答したが，人的受援を受ける上で必要な職場教育はできていないと88.1％が回答した．自然災害時に血液透析継続の人的受援を効果的に受けるには，日頃から職場教育を行い，環境を整えることが示唆された．
