目的：自殺未遂者の再企図予防の実行性を確認する観点から，地域連携プログラムを分析し，改善点を明らかにする。方法：混合研究法を用い，A病院における未遂者情報を転帰別に量的分析し，A病院とB病院の支援内容を質的分析する。結果：未遂者情報について，休日・時間外の外来対応では十分に情報収集されていなかった。地域連携プログラムについて，未遂者は人間関係・健康面・生活面の複数のカテゴリーで問題を抱え，病院間連携により支援が継続されていたが，支援の知識・技術の非均一性，伝達形式の不明確さが指摘された。考察：多職種による未遂者情報の把握や病院間連携に加え，福祉事務所・学校・保険者との連携，支援内容のモニタリングと連携上の問題がフィードバックされる体制が必要と考えられた。結論：従来の地域連携プログラムに，伝達形式の標準化，多機関が参加する研修会・会議・カンファレンスの開催を追加し，体系的な評価が必要である。
