各地でメディカルコントロール体制構築に向けての取り組みが始まり，茨城県ひたちなか市でも救急活動の事後検証のために検証票が導入された。しかし，この検証票は一方通行で限られた内容の情報伝達であるために，重症や問題のあるケースの検証には不十分である。一方，従来の年1回の症例検討会では数例のケーススタディに限られてしまう。この二つの事後検証方法の間を埋める方策として，病院主催での事後検証勉強会を開始した。医師，看護師と救急隊員が月1回集まり，救急車搬送患者の経過を検討している。この結果，ひたちなか市では検証票と病院主催事後検証勉強会，そして従来の症例検討会といくつかの検証方法を組み合わせることで事後検証が幅広く詳細に行われ，救急隊にフィードバックされるようになった。
