大腸がん検診の普及と受診率向上のための社会的取り組み

抄録

便潜血検査免疫法(以下免疫法)は「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン2024年度版」において推奨グレードAと評価されたが, 国内では検査キットやカットオフ値の多様性, 精密検査受診率の低さなどの課題が残る。本稿では免疫法を用いた大腸がん検診の有効性や運用上の課題, 受診率向上に向けた対策を概観した。大腸がん死亡率減少に向けた効果的な戦略として, 海外におけるカットオフ値の柔軟な設定や, 便中ヘモグロビン濃度を用いたリスク層別化の試みを紹介した。郵送法による検体回収は受診率向上が期待される一方, 季節による精度への影響や検査キット改良の必要性なども指摘されている。国内の取り組みとして, 茨城県水戸市で実施された介入研究を紹介した。がん検診未受診者に郵送法とナースナビゲーションを提供した結果, 精検受診率は水戸市の精検受診率を上回り, 受診支援の有効性が改めて示唆された。今後, 免疫法による大腸がん検診の有効性を高めるためには, 精度管理と受診支援を含めた包括的な取り組みが必要である。