抄録
本研究では、より効率的な小形電池のリサイクルシステムを構築するための知見として、消費者の分別回収行動を把握することを目的にアンケート調査を行い、異なる回収分類をもつ都市間での比較考察を行った。今回の調査により、市の公共施設や商業施設で拠点回収を行っている京都市や大阪市では、可燃ごみ（家庭ごみ）への電池の混入率が他都市に比べ高いことが分かった。また、多くの自治体が販売店等での拠点回収を指導しているボタン型電池や筒型二次電池に関しても、筒型一次電池同様の分別回収方法で排出されている可能性が高いことが示された。今後回収拠点に関する認知度と分別回収行動との関連性を明らかにするとともに、今回の推定では対象としていなかった「製品に内蔵される形で販売または処分される電池」も含めた、使用済み電池のマテリアルフローを把握することが重要である。
