抄録
帝人在宅医療株式会社では，東日本大震災発生直後から被災地をはじめ，停電エリアの在宅酸素療法患者への支援活動を実施した．震度5弱以上の被災地には約2万5,000人に及ぶ当社酸素濃縮装置の使用者がおり，地震発生直後から災害対応支援システム（D-MAP）を活用した安否確認を開始．仙台に災害対策本部，東京に災害支援本部を設置して，全国から応援要員の派遣や酸素濃縮装置，酸素ボンベの緊急配送を行い，避難所や医療機関で酸素療法が継続できる体制を整備した．
今後の課題としては，「地震災害対策マニュアル」の改訂を進めるとともに，緊急時の携帯用酸素ボンベへのスムーズな移行，低流量で乗り切るための呼吸リハビリテーション指導など，患者指導の支援があげられる．加えて，災害時支援における行政，医療機関，在宅酸素事業者の連携体制の確立が重要である．
