日本は人口減少・超高齢社会に対応して，公共交通を軸としたコンパクト＋ネットワークの実現に向けた計画が進んでいる．拠点間で都市サービス機能を有する施設を補完するためには，拠点に施設が集積していることに加え，拠点間を公共交通で円滑に移動できることが重要である．そこで，本研究は施設集積率および拠点間公共交通所要時間の把握を通じて，各都市がコンパクト＋ネットワーク施策を考える際の参考情報を得ることを目的とする．分析の結果，各都市がおかれている相対的なコンパクト＋ ネットワークの現状が明らかとなった．また，1)地方圏都市における拠点間の多くで所要時間が60 分を超えていること，2)特にその傾向は他拠点との施設補完が不可欠と思われる施設集積率の低い拠点を含む拠点間にみられることがわかった．
