地方部における高齢者等の生活の足として、自動運転による輸送サービスへの期待が高まっており、全国で実証実験が行われているが、走路上の支障物回避など自動運転が対応できない状況が連続すれば、その効果が十分発揮されない。そこで本研究では、全国 13 地域で実施した自動運転の公道実験において、自動運転が継続できない場合に生じる運転手による運転操作（手動介入）の発生要因データを用いて、車線数や路肩状況といった道路インフラ側の構造や沿道環境等との関係を定量的に分析した。この結果、それらの要因が手動介入発生に大きく関係していることが明らかになったことから、円滑な自動運転のための道路インフラ側の対策（他車の混在を避けた空間構築、路面標示による注意喚起等）を提示し、路面標示については現地実証により効果を確認した。
