2021 年 17 巻 2 号 p. 110-123
本研究では、省エネルギーを中心とした地球温暖化防止に向けた市民の意識向上と行動促進を目的として、環境配慮行動モデルに基づいて内容を設定した講義形式の教育プログラムを企画・立案し、それを 4 回にわたる連続講座として実施した。主な受講者は埼玉県本庄市内在住の 60 ~ 80 代の市民で、講座の形式と内容は、情報提供による聴講形式を中心としながら、省エネ体験要素と日常生活における省エネルギー行動の自己チェックなども織り交ぜた、知識と実践を関連付けるものとした。結果として、地球温暖化および省エネルギー取り組みに関する各種情報の系統的な導入により、受講者の地球温暖化に対する「危機感」と「関心度」が有意に変化し、「危機感」と「関心度」の変化の間に強い相関性を確認した。また、地球温暖化防止につながる“省エネ取り組み”に関する情報の導入により、「取組動機」が有意に変化し、省エネ取り組み行動の変容も認められたことから、本教育プログラムの効果も確認された。