目的：本研究は，WHO Health Behaviour in School-aged Children (HBSC) survey の質問票のうち，身体活動量（PA）の質問票を日本語に訳し（HBSC-J），その妥当性を検討することを目的とした。
方法：対象者は，小学校5年生の児童であった（70名の平均年齢は11.3 ± 0.3歳: 10.6～11.9歳）。質問票は，日本語訳を行ったうえで予備調査にて精査し，英語に逆翻訳を行い，オリジナル版と齟齬がないか検討した。妥当性は，加速度計で評価したデータとの比較により検討した。PAの質問票の妥当性を評価するために，質問票と加速度計を用いて客観的に測定された中高強度活動（MVPA）あるいは高強度活動（VPA）に対して，スピアマンの順位相関を用いた。また，HBSC-Jによって自己申告された「1日当たりのMVPAが少なくとも60分」が5日以上と5日未満の2群に分類し，対応のないt検定を用いてMVPAの客観的な平均所要時間を比較した。
結果：加速度計によるMVPAの所要時間と1日当たりのMVPAが少なくとも60分の日数は，有意な正の相関がみられた（ρ = 0.339）。更に，加速度計によるVPAの所要時間とHBSC-JにおけるVPAの頻度（ρ = 0.515）や持続時間（ρ = 0.400）との間には，有意な正の相関がみられた。また，加速度計によるMVPAの所要時間は，1日当たりのMVPAが少なくとも60分5日以上群が，5日未満の群に比較して高い傾向にあった。
結論：これらの結果から，日本人児童において，HBSC-JによるMVPAやVPAのパターンの推定に関する妥当性が認められた。
