目的：運動を始めるきっかけとしてスポーツイベントが活用されている。本研究ではスポーツイベントに向けた準備内容を量的・質的側面から明らかにすることを目的とした。
方法：笹川スポーツ財団のスポーツイベント「チャレンジデー」に2016年と2017年の両年に参加した115自治体に質問紙調査を実施した。質問紙では，周知あるいは運営に協力してくれた組織の種類と，当日に参加できるプログラム数を尋ねた。また， 参加率が顕著に高まった自治体など6自治体を抽出し，インタビューした。
結果：2016年の参加率58±18％は，2017年の63±16％へと有意に増加していた。両年ともチャレンジデーのことを周知してくれた組織は多かった。運営に協力してくれた組織も多く，組織が運営に協力していた自治体の参加率は有意に高かった。スポーツプログラム数と参加率との関連は有意ではなかった。在住・在勤在学以外の参加者を呼び込むプログラムを実施している場合，参加率は有意に高かった。インタビュー調査から，①チャレンジデーの周知・運営協力を広く求める方法と，②チャレンジデーへの参加率を高めるための具体的な取り組みを把握できた。
結論：多くの組織に運営への協力を得るとともに，呼び込みプログラムを実施することの重要性と，それらの具体的な方法を把握することができた。この成果はスポーツイベントの準備の改善に役立てられる。
