経営学の論文では「統計的に有意」によく出くわす。標本調査は全数調査と比べて安く実施できるが、どうしても標本抽出に伴う標本誤差が生じてしまう。しかし標本抽出を「くじ引き」にすれば、その標本誤差も確率を使って評価できる。それが有意確率で、実は仮説からの乖離が標本誤差の範囲を超えていますよ (＝標本誤差では片づけられないですよ) という意味で「統計的に有意」だったのである。

本稿は経営学分野の学術論文における「筋が悪い」リサーチクエスチョンを説明したものである。まず、学術的ではないビジネスレポート的リサーチクエスチョンを取り上げる。次に、学術的だが筋の悪いリサーチクエスチョンとして、（1）「無知」によるリサーチクエスチョン、（2）「無謀」なリサーチクエスチョン、（3）「無理矢理」なリサーチクエスチョンをとりあげる。その上で、「筋が悪い」リサーチクエスチョンに陥らないために考慮すべきことを議論する。

日本の社史は、社内に社史編纂委員会･社史編纂室が設けられ、社内で執筆され、著者が明示されず、会社が刊行するが、出版はされない、という例が多い。社外の専門家が執筆する場合も、奥付に名前が出ることは珍しい。ただし正史の社史の他に、普及版が刊行される場合は、著者名が奥付に明記されることが多い。これに対し、欧米の社史は、外部の専門家が執筆し、著者名が明記され、出版社から出版されるのが一般的である。ただし会社で原稿をチェックし、会社が意見を付けられるようになっている。さらに山一証券100 年史の事例にもとづき、社史がどのように刊行されるかを述べる。

本稿では、戦略転換 (strategic change) における企業の持つ既存事業での歴史とそれに対する意思決定者の認識がどのように影響するのかを検討した。日本のウイスキービジネスを対象に、異なるバックグラウンドを持つ企業3 社の運営する蒸留所を調査した。それにより、それぞれの事例において既存事業での活動の歴史が戦略転換に影響を与えることは共通していながら、既存事業との関係の認識の違いにより、何をアイデンティティの源泉とし、差別化しようとするのかについては違いが生じることを明らかにした。

既存企業における新規事業立ち上げのためには、先行研究で指摘されてきた成功要因だけでなく、組織メンバーの認識の枠組みへの既存事業の影響を軽減し、そこから抜け出すことが必要である。とくに不完全な独立組織の場合には、組織メンバーは既存事業と新規事業の間で葛藤することになり、これを克服するためには、組織メンバー間での対話や議論、正当性の獲得を通じて新規事業の組織アイデンティティを形成することが必要である。

本稿では、技術の限界に対する認識がいかにして更新されていったかを、東海道新幹線を事例として考察した。技術の限界を考えるにあたり、分析のフレームワークとしてSCOT から派生した技術フレームを使用している。また、技術の限界を考えるにあたり、研究段階における技術の限界に対する認識である純粋技術屋的限界と、実際に営業に投入する段階における技術の限界に対する認識である政策技術屋的限界に分けて考察を行い、それぞれの技術の限界に対して、これを規定する要因と更新する要因を明らかにした。