新型コロナウイルス感染症は、感染予防が重要であるという観点から、スポーツ界でもアスリートは練習の制限や試合の中止などの多くの制約を受けてきた。このような運動制限は、体力面、精神面両方においてアスリートへ多大なる影響を与えていると報告されている。一方、新型コロナウイルス感染症の罹患による隔離療養や療養後の残存症状などによる体力の低下、精神的不安が、その後の競技復帰にどのような影響を及ぼしているのかについての報告は少ない。今回、鹿屋体育大学生アスリートを対象にアンケート調査を行い、新型コロナウイルス感染症罹患後の競技復帰への影響などについて検討を行った。その結果、療養期間後の競技復帰に際して、多くのアスリートは体力低下や精神面の不安を感じていた。アスリートは強靭かつ繊細な運動能力やメンタルが必要であるため、感染による身体的・精神的な負担が、パフォーマンス低下に直結しやすい。よって、アスリートには非アスリートとは異なるサポートが必要であり、療養期間中の食料支援や運動指導などの身体的なサポートに加え、精神面でのサポートも十分行い、パフォーマンス低下を可能な限り減少させる工夫が必要であると思われた。この結果を、今後、このような大規模な感染症が発生した際の参考にしたい。

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我々は大学生の心理・精神症状の測定に特化した国際標準の指標であるCounseling Center Assessment of Psychological Symptoms (CCAPS)の日本語版（CCAPS-Japanese）を確立し、さらに回答者へ結果を即時フィードバックし、データベース構築も可能にするWeb回答システム「CCAPS internet-based Quick Assessment System (CCAPS-iQAS)」を開発した。本研究ではCCAPS-iQASによるCCAPS-Japaneseの再検査信頼性の検討と、ユーザ満足度評価を行い、CCAPS-iQASの実用性を実証した。大学生43名（男性22名、女性21名、平均年齢19.2歳）を対象とし、CCAPS-iQASでCCAPS-Japaneseに回答し、その1週間後に再び同じ手続きで回答を求めた。初回回答時はSystem Usability Scale（SUS）の回答も求めた。その結果、1回目と2回目の各因子の級内相関係数はすべて有意な高い値を示し、再検査信頼性が実証された。また、すでに信頼性が実証されている紙筆版の相関係数の値とも近似し、両者は心理統計的に概ね等価であることが示唆された。SUSスコアは78.0±12.3点で「受入れ可能」の領域で、ユーザにとって使いやすいシステムであることが示された。以上より、CCAPS-iQASは実用性のあるシステムであることを実証した。

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2022年7月～2023年2月、COVID-19に罹患した学生及びその濃厚接触者となった学生の実態調査を行った。在籍学生4,317名（男性2,869名、女性1,448名）中、COVID-19に罹患した学生は796名（男性503名、女性293名）で、本学の学生に濃厚接触者がいた学生は150名（18.8%）であった。本学学生の濃厚接触者となった学生297名中、発症した学生は69名（23.2%）であった。濃厚接触した時期別にみた発症率は、発症2日前：0%(0/41)、発症前日：17.9%(22/123)、発症当日：30.4%(28/92)、発症翌日以降：52.2%(12/23)で、発症翌日以降に接触した学生が最も高く、発症2日前に接触した学生からの発症者はいなかった。罹患した学生の濃厚接触者となり発症した学生の30.4%は、当該学生が発症後に他の学生との接触を直ちに控えなかったためであった。発症した学生69名中、発症前に保健管理センターが濃厚接触者と指定し登学を控えさせることができた学生は28名(40.6%)であった。これらの結果よりCOVID-19に罹患した本学学生の濃厚接触者となり発症した学生のうち約3割は、罹患した学生が発症後、直ちに接触を控えれば二次感染を防げた可能性が高いと考えられた。一方、担当スタッフの速やかな対応で、発症した学生のうち約4割からの二次感染を防ぐことができた。オミクロン株では症状出現後の感染対策が重要であり、発症後は人との接触を直ちに控えることについての啓発が重要である。また、直接学生の指導にあたる教員からも体調不良時の行動指針を継続的に学生に伝えるシステムの構築が必要である。

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やせていることは骨粗鬆症や，女性の月経不順，低出生体重児のリスクとなる。本学では重度やせ（BMI 16 kg/m2未満）を対象とし，ロコモ，サルコペニア，骨量検査を含めた二次検診を実施している。本研究はその結果を解析し，重度やせ学生におけるそれらの有病率と，身体活動量と食習慣の関連を明らかにすることを目的とした。二次検診を受検した100人のうち，ロコモは24%，サルコペニアは3%，骨量減少は33%で認められ，3つのいずれかに該当したのは50%であった（該当群）。一方で，3つともに該当したのは1%，ロコモと骨量減少に該当したのは8%と少なかった。中等度以上の身体活動を行っていないケースが55%で，運動を行っていない学生が多かった。食事バランスガイドに基づくサービング数は推奨量に足りていない学生が多かった。重度やせのリスク因子と考えられる項目のうち，ロコモ・骨量減少・サルコペニアのいずれかに該当する者は非該当群と比較して，男性では中等度以上の運動習慣がないことや，副菜摂取が少ないことと関連がみられたが，女性ではいずれの項目とも関連はみられなかった。それぞれの持つリスク因子に合わせたきめ細かいケアが重要であり，今後もより詳細な検討を加えていく必要がある。

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神経発達症に特化した学生相談・支援室における日々の臨床において、利用を中断する、予約をキャンセルする者が少なくない。さらにCOVID-19流行によりオンライン面談が開始され、相談環境は大きく変化した。そのため、利用の中断に関わる要因、特にオンライン面談の影響を検討した。対象は、ある首都圏の国立大学内に設置された神経発達症の学生相談・支援室を2018年度～2022年度の5年間に利用した学生674名とした。最終利用時に「同意なく終了」した学生は35.4％を占め、そのうち、連絡なく「無断キャンセル」で終了した学生が67.8％だった。また経過中、同意なく終了や中断したことがある者は42.7％だった。その理由を相談員が判断した結果、40.9％は「状態が安定」もしくは「面談の節目」など、利用のニーズが下がったタイミングであった。また、自己中断に至った学生は、「留年や休学歴」あり、「家族と連携」が必要な学生など、継続利用が望ましい学生が含まれていた。一方で、一旦利用を中断したものの「再利用」に至った群は、「再利用しない」群よりも、「ADHDの診断」のある学生が多かった。さらに、オンライン面談導入後により、直前のキャンセルや中断率が減少していた。これらの結果から、オンライン面談の提供を継続することで、ADHDの診断のある学生が利用を継続しやすい環境を提供できる可能性が示唆された。

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医療現場で常に患者の近くにいる看護職は、暴力を受けるリスクが高い職種としても認識されており、なかでも臨地実習中の看護学生は、暴力の被害者となるリスクが高いことが指摘されている。しかし、学生が受けた暴力の実態について体系的にまとめた報告は見当たらない。そこで本研究では、今後の教育支援への示唆を得るために、学生が臨地実習中に受ける患者からの暴力に関する文献検討を実施した。研究方法として、2つの文献データベース（医中誌Web，最新看護索引Web）を用いて、「学生」「実習」「暴力」をキーワードとし、看護文献に限定して検索した。その後、重複文献、対象が学生ではない文献、タイトルまたは抄録に学生が臨地実習中に受ける患者からの暴力に関する内容が含まれていない文献を除外した。さらに、本文を精読し、学生が臨地実習中に受ける患者からの暴力についての具体的な記載（暴力の内容、学生の反応、教員や実習施設の対応など）がある文献を抽出した結果、15編であった。特に、学生が暴力に遭遇した際の対処行動や、教員や実習施設側の対応についての報告が少なかった。一方で、概ね2～3人に1人の学生が臨地実習中に暴力を受けた、または暴力を目撃・伝聞したという実態が明らかになった。今後の教育支援の具体策として、暴力予防・対応策に組織的に取り組むことや教員の対応のあり方を検討する必要性が示唆された。

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大学新入生の居住形態と精神健康度の関連を知るため2018年～2023年4月にUniversity Personality Inventoryテスト（UPI）の自記式質問紙調査を行った。東京海洋大学越中島地区1年生1010名が対象、有効回答率は96.2%、平均18.5歳、女性18.1％だった。 UPI自覚症状数の平均は新型コロナウイルス感染症が拡大した2020年から急上昇し、パンデミックが終息する2023年まで高値だった。UPIの自覚症状数を従属変数とし、入学年次（2020年は大学の入構制限や遠隔授業開始によって大学から遠くても自宅に留まる学生が増えたため除外）、性、年齢、居住形態（自宅、寮、一人暮らし）を独立変数とした重回帰分析を行った。入学年次と居住形態が有意に関連し、2018年に比べ2021～2023年が高く、一人暮らしよりも自宅生が高かった。UPI領域では自宅生は身体的訴えと抑うつ傾向で有意に高かった（t検定）。2021年以降の自覚症状数増加にはパンデミックによる不安増加や環境の激変、Web調査方式への変更の影響等が考えられた。4月の入学時期にはまだ居住形態が自覚症状に影響しにくいと考えられ、心身のストレスが比較的少ない学生が一人暮らしになる可能性が考えられた。大学新入生支援では、一人暮らしの学生への生活支援と共に自宅生に対しては自覚症状の多い可能性に留意する必要がある。

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入学後1年以内に山口大学健康科学センターへメンタルヘルス相談に来た学生の、入学時の精神健康状態について後方視的に調査し、入学時に行うスクリーニング検査の結果に基づく呼び出し面接の意義について改めて検討した。その結果、入学時からすでにメンタルヘルス不調を抱えていた学生は、初回相談の時期が遅い傾向にあり、特に入学時に対人不安や強迫傾向が強い学生は、外部からの働きかけがないと相談に繋がりにくいため、呼び出し面接が支援を要する学生へのサポートを促進しうる可能性が示唆された。今後は、スクリーニング検査を受けない学生に対するアプローチを検討していくことが課題となる。

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大学生における視力について検討した報告は少ない。本研究は2010年度から2022年度までの本学の学生定期健康診断の視力測定の結果を用いて，大学生の視力の現状と問題点を明らかにすることを目的とした。対象は，2010年度から2022年度（2020年度はコロナ禍のため実施せず）までに，本学学生定期健康診断で自動視力計を用いて視力を測定した，18歳以上22歳以下の本学学部生延べ97,137名，［年齢中央値（四分位範囲）20(19-21)歳］とした。統計解析はχ2検定、残渣分析、Mann-Whitney U検定を用いた。受検者の視力は，左右の良い方の値で1.0 (0.8-1.5)，悪い方の値で0.8 (0.5-1.0)，視力0.6以下の要精査者は矯正測定者でも約40％に認められた。矯正測定者の割合は70％で，裸眼測定者より視力が良く [0.8 (0.6-1.0) vs. 0.7 (0.4-1.2), p<0.001]，要精査者割合が少なかった（36% vs 44%, p<0.001）。要精査者は近年増加傾向を認め，特に2021年度と2022年度の要精査者の割合は高かった（p<0.05）。年齢と要精査者の割合は関連し(p<0.001)，18歳が47%で多かった。大学生においても定期的な視力測定の継続と，適切な視力矯正および視力低下予防に関する保健指導が重要であると考えられた。

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「発達障害」の概念が一般に知られるようになり、また学内での合理的配慮の義務化をふまえ、自身の特性の評価や診断、薬剤処方を求め、医療機関を訪れる大学生は増えている。機能向上を目的とした処方には様々な意見があるが、発達障害圏の問題にはその二次障害への対応を含め、向精神薬を要する症例が存在する。より適切な処方を提案するための予備的調査として、同意を得た精神科通院学生の診療録から、属性や症状、自覚的な薬剤への印象や、客観的な改善度などを抽出して集計し、一部統計学的に解析した。結果を基に、発達障害を持つ大学生の困難に対し、どのような要因が改善度に関わるかを検討した。 今回対象となった通院学生らは内服継続率が比較的高く、覚醒度改善を中心とした自覚的な改善例が有害事象例を上回る状況であり、学生自身にとっての短期的な有用性は確認された。しかし、改善度に有意に関わる要因は、薬剤処方を含め、診療録から抽出した要因からは検出できなかった。また、過年在籍に関わる要因について検討したところ、過年在籍に関与するのはADHD診断のみであった。また、診療の場で散見される自他覚間の改善度の相違については、調査結果の検討により、心理学的特性の関与が推察された。 本調査の結果から、薬剤は特定の困難に対しては有用ではあるが、過度な期待をよせることのないよう、留意すべきと考えられた。

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近年，公共機関において発達障害児・者を対象にしたセンサリールームが，高等教育機関でも導入されるようになった。しかし，導入され始めてからまだ日が浅く，その効果は十分には検証されていない。そこで，本研究では一般大学生において，リラックスや気分改善の効果が見られるのか検証することを目的とした。大学生・大学院生24名を対象に，センサリールーム内で30分間1人で過ごさせ，心拍数とネガティブ気分の測定を行った。その結果，センサリールームで過ごす前後で，心拍数の減少とネガティブ気分の改善が見られた。センサリールームは，高等教育機関においても，リラックスや気分改善の効果があることが示唆され，学生のメンタルヘルスの改善に寄与することが期待される。

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女子大学管理栄養士養成課程の2015年と2022年の1年生を対象にロコモティブシンドローム（ロコモ）のリスクの実態について調査・比較し、コロナ禍によるその変化と関連要因について検討することを目的とした。その結果、コロナ禍以降の学生において、ロコモのリスクを有する学生の割合が増加し、身体組成および身体活動量、食習慣の変化との関連が明らかとなった。近年のICT化等による生活様式の変化のコロナ禍以外の交絡因子による影響も無視できないが、コロナ禍による生活が女子大学生のロコモのリスクに影響を及ぼした可能性は大きいと示唆された。よって、学生時代をコロナ禍で過ごした学生たちに対する身体機能の維持・向上のためのサポート体制の構築が必要であると考える。

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新型コロナウイルス感染症流行による行動制限が、大学生の社交不安症状にどのように影響したのか検討する目的で本研究を行った。2018年度から2022年度の5年間に、北海道大学保健センターを受診した初診の日本人学生のうち受診時に実施しているM.I.N.I. screen＃9（社交不安症状の項目）、PHQ-9、LSASに完全回答した1083人（男性684人、女性399人）を対象とした。M.I.N.I. screen＃9陽性の女性の割合が、2018年度50.7％から2022年度36.6％に減少したが有意差はなかった。更に抑うつ症状を伴う症例を抽出する目的で、PHQ-9合計点15点以上の431人（男性271人、女性160人）を対象としたサブ解析では、M.I.N.I. screen＃9陽性の女性の割合は、2018年度71.4％から2022年度38.1％に有意に減少した（p=0.015）。同様に女性のLSAS合計点は、2018年度と2021年度間で有意に減少し（p=0.041）、更にLSAS恐怖感/不安感の値でも2018年度と2021年度間で有意に減少（p=0.014）、2018年度と2022年度間で有意に減少していた（p=0.021）。一方、男性では経年的変化は認められなかった。コロナ禍の行動制限が、抑うつ症状を伴う女性の社交不安症の症状緩和に寄与した可能性があり、5類移行後の変化にも注目していく必要がある。

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本研究は，新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）の大学生活およびメンタルヘルスへの影響についてソーシャルサポートを手がかりに検討した。甲信越地方の中規模地方国立大学A大学Bキャンパスの大学生・大学院生133名を対象とし， COVID-19が大学生活に与えた変化，その変化がメンタルヘルスに与えた影響とソーシャルサポートとの関連について質問紙調査を実施した。その結果，COVID-19の影響にはネガティブな影響とポジティブな影響があること，COVID-19の影響とメンタルヘルス，ソーシャルサポートは入学年度（学年）によって状態が異なること，また，ネガティブな影響はメンタルヘルスを悪化させるが，友人の情緒的なサポートはメンタルヘルスの悪化を防ぐ可能性があることと，大学生は大学の情報的サポートを求めていることが示唆された。

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保健指導の呼びかけに応じない肥満学生に対して、いかに減量行動への動機付けを促し、自己管理を継続させるかが当センターにおける課題の一つであった。先行研究をみても、保健指導に消極的な学生に対するアプローチには標準化された方法はなく、有効性、持続性に関して、どのような指導が適するか十分明らかにされていない。そこで本研究ではセンターからの要請に応じなかった肥満学生7名を対象に、減量に対して自主的な取り組みを促すとされる行動療法を主幹とした継続指導を半年間に渡って実施した。結果、指導期間を通じて、脱落者はいなかった。減量効果を認めた者が3名、認めなかった者が4名。食行動質問票から得られる食行動に関する合計点数は全例で改善した。減量達成群は不変・増加群に比べて、食行動のうち「空腹・満腹感覚」、「食事内容・嗜好」および「食事・生活リズム」の改善を認めた。結論、6か月間の介入の結果、十分な減量効果は得られなかったが、全例で食行動の改善につながった。また介入前後に食行動質問表を用いることで、重点的に指導すべき領域を把握することができた。

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【目的】一般大学生に対する心理・健康教育の一環として，大学生のストレス対処能力やメンタルヘルスに焦点を当てたeラーニング教材の有用性を検討していくことは重要である．本研究では，学内相談機関で作成したeラーニング教材を視聴することによる教育的効果や，専門家への相談意欲の変化について検証することを目的とした．【方法】調査協力者は大学生65名であり，平均年齢は20.7歳(SD2.2)であった．1，2週間の間に19種類のeラーニング教材を視聴してもらい，視聴前後で複数の質問紙に回答を依頼し，得られたデータを統計的に分析した．【結果】eラーニング教材の視聴前後で，ストレス対処やメンタルヘルスについての知識とともに，身近な人や自身のメンタルヘルスの問題に対処する自信が増加していた．また，教材視聴後には専門家への相談意欲が高まるという結果も得られ，これらは学生の抑うつやレジリエンスの高低に関わらず，ほぼ同様の効果が認められた．【考察】各コンテンツが扱う内容は基礎的な内容が多かったものの，身近な人や自身のメンタルヘルスの問題に対処する自信が向上していたことから，eラーニング教材の心理・健康教育は効果的であると考えられた．さらに，これらの教材が専門家に相談することの抵抗感やスティグマの低下に寄与する可能性も示された．【結語】学内相談機関が，eラーニング教材を用いた健康教育や情報発信を行うことの意義が示唆された．

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新型コロナウイルス症（COVID-19）の感染拡大による生活変容や社会的孤立、将来の見通しの立たなさなどにより大学生の精神状況の悪化が懸念された。本研究は2018年度から2023年度までの COVID-19感染拡大前後で、大学生の精神的健康度の変化を明らかにすることを目的とした。2018～2023年度の学生定期健康診断時に実施している精神的健康度の評価尺度K6に回答した4年制の学部生を対象とし、K6値について横断的に解析した。次に、2018～2020年度の入学生で4年間すべてのK6を回答した学生を対象に縦断的解析を行った。横断的解析の結果、 COVID-19の感染拡大が始まった2020年度から精神的健康度が悪化しており、2023年度においても感染拡大前の状態には改善していなかった。これは3・4年生に顕著であった。縦断的解析では、2020年度に入学した学生は、1年生時が精神的健康度は最も良く、2年生以降悪化したが、3，4年生時は感染拡大前の2018年度、2019年度に入学した学生と差は認めなかった。以上の結果から、新型コロナウイルス感染拡大後に大学生、特に3，4年生の精神的健康度は悪化していた。2023年度も改善傾向は認められず、引き続き大学生の精神的健康度に注意していくとともに支援の必要があると考えられた。

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政府の積極的な留学生の受け入れ政策とコロナ禍という二重の影響がある中で，日本における留学生数の約半数を占める中国人留学生のメンタルヘルスが重要な課題となっている。本研究では，大学入学前の中国人留学生のメンタルヘルスの現状を調査し，特にウィズコロナ時代における抑うつ症状の実態を明らかにすることを目的とした。大学入学前の中国人留学生240名（女性143名，男性97名；平均年齢23.5歳，SD 3.35）から得られた結果は，軽度の抑うつ症状は16.7%，中程度の抑うつ症状は12.9%，重度の抑うつ症状は1.3%であり，抑うつ症状を呈する割合は30.9%であった。過去の報告と比較し，抑うつ症状を呈する大学入学前の中国人留学生の比率は依然として高い状態であり，引き続きケアが必要な状態であると言える。

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全国の大学で学生の中途退学が増加しており、文部科学省は各大学にメンタルヘルス支援と全学的な対策を要請している。しかし我々の勤務校では、各部署ではメンタルヘルス支援を行っているものの、全学的な連携や中途退学予防のための組織的な対策が不足していた。そこで、2020年度より学科単位での対策を開始した。具体的な対策として、学科会議で問題のある学生の情報共有、学科長による面談内容の共有、アカデミックアドバイザー制の導入、メンタルヘルス調査と個別面談、深刻な学生の情報共有と支援部署との連携、自殺予防ガイドラインの整備などを実施した。対策は、情報共有、個別対応、連携強化の3つに分類でき、これらにより学科内での支援が強化され、退学率の減少が確認された。ただし、どの対策が効果的だったかについては明らかではない。今後は全学的な統括機能を持つ組織の設置を含め、学科教員の支援範囲を見直しつつ、退学予防に有効な支援体制の検討をさらに進めていく必要がある。

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コロナ禍で入学した新入生の精神的健康状態についてK10を用いて検討した。新入生を対象とし、K10及び摂食障害、不登校、自傷、希死念慮、不眠、ストレス及び居住形態について調査を実施した。K10の総得点が25点以上の学生を精神的不健康群、24点以下の学生を精神的健康群と定義し、K10の総得点や精神的不健康群の割合について、各項目別に解析を行った。新入生863名中、精神的不健康群は25名（2.9％）であった。過食繰り返し、自傷、希死念慮、不眠及びストレスの項目に該当する学生のK10の総得点及び精神的不健康群の割合は、該当しない学生に比べて有意に高かった。不登校の項目に該当する学生のK10の総得点は、該当しない学生に比べて有意に高かった。コロナ禍で入学した新入生の2.9％が精神的不健康状態にあり、過食繰り返し、不登校、自傷、希死念慮、不眠及びストレスの項目に該当する学生は、精神的不健康状態をきたしやすい可能性が示唆された。

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女子大生にとって、在学期間中はライフステージ上思春期から性成熟期への時期であり、ヘルスリテラシーを高めることは重要である。本学では医療系専門職育成の女子大学である特性から、女性の健康を考慮して、医学部は2012年から、看護学部は2020年から教育及び啓発活動を行ってきた。新入生オリエンテーション、各学年2回の健康管理教育を行い、健康診断時に精神健康度、月経関連症状、子宮頸がん（HPV）ワクチン接種のチェックを行った。その成果が学生のヘルスリテラシーを高めたかを検討した。2022年度在籍の看護学部364名、医学部671名を対象として定期健康診断時の質問紙で、低用量ピル内服率およびHPVワクチン接種率を学部ごとに検討した。回収率は看護学部95.3％、医学部91.7％であった。低用量ピル内服率は看護学部14.1％、医学部21.5％で医学部に有意（ｐ＝0.005）に高かった。両学部とも上級生の方が内服率は高かった。HPVワクチン接種率は看護学部10.4％、医学部54.3％であった。HPVワクチン接種率は新入生で看護学部7.4％に対し医学部36.1％で、両学部とも上級生ほど高かった。ワクチン接種年は、2015年以降低下傾向があったが、2020年から接種者が増えていた。積極的な女性の健康管理教育は学生のヘルスリテラシーを高め、低用量ピル内服、HPVワクチン接種率上昇につながった可能性がある。今後は、ワクチンのキャッチアップ接種年齢の学生の増加があり、女性の更なる健康教育が必要である。

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本研究の目的は,ピア・サポーターによる大学生のためのゲートキーパー養成プログラム1)を実施するファシリテーターの養成プログラムを開発することであった。「ピア・サポーターによる大学生のためのゲートキーパー養成プログラム」を用いてゲートキーパー養成講座を実施した経験のある大学生・大学院生29名を対象としたアンケート調査を実施し，プログラムを実施するために必要なファシリテーターのスキルを示した。これらのデータをもとに臨床心理学を専攻する大学院生12名が中心となりプログラムの開発を行った。開発されたプログラムは,3つのテーマからなり，1テーマあたり30分～1時間で構成された。プログラムの効果測定として，ファシリテーター養成講座を3回開催し，参加者した大学生53名を対象に講座参加の前後でファシリテーターとしての意識や行動に関するアンケート調査を実施した。その結果，プログラム受講後に複数の項目について有意に高い結果となった。ピア・サポーターによって開発・実施されたプログラムが大学生のゲートキーパー養成講座を運営するファシリテーターとして具体的な行動イメージにつながり、講座を実施することへの関心を高めることにつながることが示唆された。

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近年大学のオンライン講義が増加したため、学生の修学環境と健康状況の調査を行い現状と課題を検討した。2022年度の本学学生定期健康診断時に学生(2-4年次)、大学院生2903名を対象とし、Ⅰ.性別、抑うつ不安尺度調査(Kessler 6)、Ⅱ.修学環境と体調変化について（Q1授業での使用機器、Q2体調の変化)、Ⅲ.健康への取り組みについて、に関する質問紙調査を実施した。学生1811名(男性650名、女性1138名、性別回答なし23名、有効回答率62.4％)の結果を示す。K6の平均値は3.4点。視聴方法は70%の学生がノートパソコン、他はタブレットパソコン、スマートフォンの順であった。授業後の体調変化は「目の疲れ」は44％でみられ、次いで「首や肩の不調」であった。K6の高得点群では、頭から肩、腰、手、目の疲れ等の項目で有意に異常がみられた。健康への取組を「していない」が40.5%、行った取組は「運動」「睡眠」「食事」の順であった。健康のための時間は1か月に10時間未満が60.8%であった。健康のための使用金額は1か月に1万円未満が86.7%であり、K6の高得点群ほど有意に高額であった。メンタルヘルスの不調が考えられる群では健康や健康への取組、使用する金額への影響が大きい可能性がある。今後は十分な対策を考える必要がある。

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【目的】大学には将来の社会人の育成という社会的要請があり、命を守る力、救命の連鎖を担える人材育成が含まれると考える。大学における救急救命教育の研究の一環として大学新入生の心肺蘇生法に関する意識の現状を調査し課題を検討した。【方法】2023年度新入生1029名に対し入学時健康診断時に質問紙調査を実施した。【結果】1) 心肺蘇生法の講習は入学時までに83％が1回以上、39％が2回以上受講していた。2) 受講回数が多いほど緊急時対応、心肺蘇生法やAEDの知識・技能は高まっていた。3) 受講回数が多くても身近なAED設置場所の知識は少なかった。4) 実際の場面を想定して心肺蘇生法が実践できるかについては自信がない・できないが83％であった。5) できない理由は知識が不十分、逆に悪化させそうであった。【考察】大学新入生の心肺蘇生法への意識を明らかにした。講習では、繰り返し受講の重要性、近くのAED設置場所を確認しておくこと、対象者の状況判断、実践的演習、感染症対策が重要であることを伝え、蘇生法をしない場合のリスクについても強調することが大切であると考える。

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大学4年生時に抑うつ状態を呈し、半年間の休学を経て復学したものの、卒業論文の作成過程において抑うつ状態が再燃した症例を報告した。大学生は高学年において「修学」と「進路」をストレス因として不調を呈することが多いが、本学生は修学、特に卒業論文が大きなストレス因になっていたと考えられた。本学生のストレス反応による症状出現の機序を、「ストレス」「中枢神経」「症状」の用語を使うことで考察した。学生相談のスタッフが、「ストレス反応」の構造について同じ視点を共有しておくことの重要性を指摘した。

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全国大学保健管理協会（JUHA）の国際連携委員会は、国立大学保健管理施設協議会の国際交流推進特別委員会との共同活動の一つとして、米国大学保健管理協会（American College Health Association (ACHA)）の年次集会(Annual Meeting)に参加し、日米の親睦と交流を深め、情報交換を行っている。2023年度も5月30日から6月3日にボストン（マサチューセッツ州）で開催された集会に参加したので報告する。“Mental Health Problems During the COVID-19 Pandemic and Suicide Prevention in Japanese College and Universities” と題してJUHAセッションを開催し、ポスターも1題発表した。全米から過去最多の2,276人が参加し、153のセッションと60のポスター発表があり、活気あふれる集会であった。また、The University of Massachusetts Boston（マサチューセッツ大学ボストン校）のRoss Center for Disability Services並びにCounseling Center and General Medicineを訪問し、情報交換を行ったので報告する。

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2024年2月14日と3月5日にアメリカ合衆国フロリダ州にある南フロリダ大学の Student Accessibility Services （障害学生支援室。以下、SAS）を視察したので報告する。SASは13名のスタッフから構成されており、約3,000名の学生が利用登録している。SASは合理的配慮の提供に際し、成功そのものではなく、成功のための機会を促進することをミッションとして掲げている。配慮内容は、学生の困り事やニーズに応じて検討され、約10日間で決定される。精神、発達障害学生に対する合理的配慮の内容で多いのは、課題の締切や試験時間の延長である。試験時間の延長を希望する学生はSAS内にあるExam roomで受験することとなる。SASはAssistive Technologyも充実しており、学生は無料で借りることができる。SASはAccessibility Insightsと呼ばれる月1回のウェブセミナーを開催しており、障害学生の支援や雇用に関するテーマが取り上げられていた。SASはCounseling CenterやStudent Health & Wellness Center、 Career Serviceとも連携して障害学生の支援を行っていた。一方で、障害学生同士がつながりを持てるようなイベントやグループプログラムは実施していなかった。

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2024年3月8日にアメリカ合衆国フロリダ州にあるタンパ大学の Dickey Health and Wellness Centerを視察したので報告する。同センターはCounseling Services、Wellness Services、Medical Servicesの3部門から構成されている。近隣のTampa General Hospital（TGH）と協働関係にあり、カウンセラーや医師はTGHから安定して供給されている。タンパ大学ではカウンセリングを受けることに対する抵抗感やスティグマを持つ学生は少なく、多くの学生が積極的にカウンセリングを利用しているとのことであった。同センターはウェルネス教育にも力を入れており、個別のカウンセリングや診察だけではなく、栄養指導や物質乱用からの回復など、さまざまなプログラムが提供されている。2階にはWellness roomと呼ばれる部屋も設置されている。また、Wellness Impact Assessmentというオンラインのセルフチェックシステムを導入しており、包括的に個人のウェルネス度を評価し、プロフィールレポートとウェルネスを高めるために役立つ情報をフィードバックしている。また、Medical Services部門ではけがや病気の応急処置、予防接種、女性のための健康サービス、検査の4つが提供されていた。

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