近年，職場におけるコンパッションの醸成が注目されているものの，具体的な実践方法は十分に確立されていない．本研究は，職場で活用が広がる自己診断ツールに着目し，その活用実態と，職場のコンパッション醸成を含む効果及び弊害への影響について調査した．調査の結果，自己診断ツールはチームビルディングやコミュニケーションの促進に寄与し，職場のコンパッション醸成にも一定の効果をもたらすことが確認された．一方で，診断結果に起因するレッテル貼りによる人間関係の固定化や，信頼性に対する疑問など，心理的・倫理的な懸念も明らかとなった．これらを踏まえ，本研究では，自己診断ツールの適切な活用を支援し，弊害を最小限に抑えるための行動モデルを策定した．

AIが組織における経営と労働のありかたに及ぼす影響はますます拡大しており, それに伴ってAIに関するリスクや懸念もより深刻な問題として議論されるようになってきた. しかし, こうした「AI脅威論」の中には, 実態と乖離した誤認にもとづくものも少なくない. この問題意識にもとづき, 本稿はまずAI脅威論の背景にある知能観として「一般知能因子（g因子）説」が影を落としていることを指摘したうえで, ヒトの知能の構造をより的確に示すモデルとして多重知能理論について解説する. 次に, 一般にはヒトの得意分野と認識されているがじつはAIのほうがすぐれた能力を発揮する領域の例として, 「パターン認識」, 「共感」, 「個別対応」, そして「創造性」について検討する. 最後に, 今後ヒトとAIが効果的に協働・共生する社会を実現するために人間が果たすべき役割として, 「監督」, 「プロデューサー」, そして「希望の担い手」という３つの役割を論じる. 特に, 探索可能な範囲の限界（「水平線」）の先にある事象をAIが適切に評価できないという水平線効果によって生じうるさまざまな意思決定リスクに抗するために人間が果たすべき枢要な役割として, 困難な状況下でも「希望」を掲げ続けることの重要性について考察を深める.

本研究は，仕事と子育てを両立する部下を支える上司（ミドルマネージャー）の支援行動に焦点を当て，持続可能な支援の在り方を探求した．21組の上司・部下ペアへの半構造化インタビューを実施し，良好・課題事例を比較する中で「共感」「理解」が両立を支援する「利他性（利他的行動）」の鍵であること，上司が疲弊しないことが両立支援に不可欠であることが示唆された．本研究は，日本企業の現場に即した上司の両立支援の指針を提示するものである．

本研究は、プロジェクトチーム内コンフリクトが成果に及ぼす影響を検証した。日本ビジネススクール・ケース・コンペティション2024参加の10チーム30名にインタビューを行い、コンフリクト事例を5類型に整理した。件数自体に差はなかったが、Highパフォーマンスチームは「モチベーションの違い」や「意見の衝突」といった重要なコンフリクトを効果的に解消していた。全てを解消する必要はなく、重要な対立に適切に対応することが成果向上に寄与することが示唆された。コンフリクトを障害ではなく信頼深化や成長促進の機会と捉える視点を提示した。

生活リズムの乱れは，健康状態や仕事のパフォーマンスなど多くのものに影響を及ぼすことが知られている．本研究では，日本の働く社会人を対象に，生活リズム（朝型／夜型）と主観的幸福度の関係を明らかにすることを目的とした．日本の働く社会人（8,616名）を対象としたアンケート調査の結果，①朝型（早起き型），②中間型（早朝でも深夜でもなく一日の中間時間帯に活動する），③夜型（夜更かし型），④不規則型（その日の調子や状況によって活動時間が変わる），の4タイプの中で，③夜型および④不規則型の主観的幸福度が有意に低いことが明らかとなった．今回得られた結果は，日本人における生活リズムと幸福度の関連を示す基礎的知見となりうる．

本稿では，シニア活躍に積極的に取組む企業として最近定年延長に踏み切ったダイキン工業株式会社（以下，ダイキンと記す）に注目し，社会情動的選択性理論（SST）に基づく職業的未来展望（OFTP）の観点から，制度変更が従業員の残りの職業人生の捉え方にどのような影響を与えたのかを調査した．調査の結果，モチベーション高く働いているシニアおよびミドルシニアは，制度変更を経て残りの職業人生をより前向きに捉えるようになっていた．定年延長が将来の時間/機会の認識にポジティブな影響を与えていたことに加え，同社の理念である「人を基軸におく経営」を体現した上司の働きかけがOFTPを高めている可能性が示唆された．

本研究の目的は，パートタイムMBA課程に在籍する学生が，在学中のどのような経験を通じて職業的自己効力感を高めたかを明らかにすることである．4名のMBA生にインタビューを行い，Bandura（1977）の理論的枠組みをもとに分析を行った．その結果，（1）在学中に直面する困難を乗り越えることが職業的自己効力感の向上を促すこと，（2）パートタイムMBA生が直面する困難や課題は個々に違いがあり，自らの状況に応じて主体的に行動することが職業的自己効力感を高める契機になる．また，その主体的な行動を支えるものとして他者からの働きかけが重要な役割を果たすこと，（3）大学院の授業での学びを職場実践に活かし，成果を得る経験が職業的自己効力感の向上につながること，が示唆された．