エキスパートによりIgG4関連の大動脈周囲炎/動脈周囲炎および後腹膜線維症と診断された99例のデータを解析し，臨床像や診断に至った経緯を検討した。33例は動脈周囲/後腹膜の病理組織学的所見から，50例は他臓器のIgG4関連疾患の確診から，残りの16例は臨床経過などから総合的に診断されていた。IgG4関連疾患の厚生労働省研究班により策定された新しい臓器特異的診断基準を用いた検討では，73例（73.7%）が確診，6例（6.1%）が準確診，17例（17.2%）が疑診に分類された。

B型大動脈解離に対してエントリー閉鎖の有用性が証明され，TEVARが施行されている。中枢ランディングに問題のある症例には遠隔期の大動脈イベントを発症するリスクがある。フローズンエレファントトランクを用いた全弓部置換（TAR-FET）を遠位弓部にエントリーが存在する17例に施行。対麻痺等の合併症なく大動脈イベント回避率は5年で90%，35%の偽腔縮小率で良好なリモデリングを得た。TAR-FETは安全なB型解離の治療戦略の一つと考える。

大動脈解離を伴わない孤立性上腸間膜動脈解離（SMAD）の治療内容と遠隔成績について検討した。2005年から経験したSMAD例は30例で，腸管虚血が高度と診断した2例，瘤径拡大の1例に侵襲的治療を行った。他の27例では保存的に治療した。6～149（平均69）カ月の遠隔において，SMAD関連死，関連の血管合併症は認めなかった。SMADには，急性期に侵襲的治療が必要なる例が存在したが，大部分の例で保存的治療が可能であり，予後は良好であった。

熊本地震発生2カ月間に当院で診療した静脈血栓塞栓症（VTE）患者は43例で，深部静脈血栓症（DVT）単独32例，肺血栓塞栓症（PTE）11例（9例DVT併発）だった。原則抗凝固療法開始し，第一選択は直接経口抗凝固薬（DOAC）とした。34例にDOAC，4例にワルファリンを使用した。地震発生4カ月間VTE再発例はなく，出血イベントはなかった。災害後VTEにDOACを中心とした治療は有用と考える。

IgG4関連疾患は，心血管組織においても存在が報告されている。今回，循環器症例を対象に，網羅的に血清IgG4値を測定した。循環器内科入院の477例，心電図同期CT施行の401例のうち，IgG4高値（135 mg/dL以上）を，それぞれ，23例（4.8%），17例（4.2%）に認めた。IgG4高値のみでは，循環器症例におけるIgG4関連疾患の診断根拠としては不充分であると考えられた。

心臓大血管手術後の脳梗塞予測は困難である。今回われわれは術前の脳血流定量評価が術後脳梗塞発生予測に有用か検討した。脳血流評価での脳血流予備能が最も不良であることを示すステージIIと判断される部位の有無と術後脳梗塞発生に統計学的相関を認めなかったが，ステージIIに分類される部位が脳表面積の10%以上を占める症例では術後脳梗塞を有意に発症しやすい結果となった。本評価法は術後脳梗塞の予測に有用である可能性がある。

下肢動脈血行再建術は重症下肢虚血を呈する症例を対象に，下肢切断を回避し，下肢機能を維持することを目的に行われる。PREVENT III risk scoreは術後重症虚血肢症例の予後予測に役立つが，透析4点，組織欠損3点であり，足部に潰瘍を有する透析患者は，高リスク群に分類されてしまうため，下肢切断/死亡リスクを詳細に見積もることが困難である。そこで本研究では，重症下肢虚血に対し血行再建術が施行された213名の透析患者を対象に調査を行い，リスクスコア（Prognosis Amputation or Death for HD patient risk score［PAD for HD risk score］）を作成した。PAD for HD risk score（術後歩行非自立 3点，GNRI 92未満 2点，潰瘍形成/壊死 2点，CRP 0.3 mg/dl未満1点，75歳以上1点）のArea under the curve（AUC）は0.79（95％ confidence interval〔CI〕: 0.71–0.87）でありPREVENT III risk score（AUC: 0.63, 95％CI: 0.56–0.71）よりも有意に予測能が高いことが確認された（p<0.01）。また，スコアの合計点を算出し，昇順に3群に分け比較した結果，各群間の術後1年後のAFS rateおよび，歩行自立率に有意差がみられた。これらのことから，本リスクスコアは術後リハビリテーションの目標設定をする際の一助となると考える。

腹部大動脈瘤に対するステントグラフト内挿術（EVAR）の医療経済上の妥当性を，費用対効用分析を用いて検討した。開腹術を比較対照とすると，EVARの増分費用効果比（ICER）は質調整生存年1年当たり3,100万円と計算され，費用対効果のないとされる値となった。比較対照を経過観察とすると，高齢者または膵癌治癒切除後患者に対するEVARのICERは年齢あるいは進行度によっては費用対効果のない値となった。