環境心理学研究
Online ISSN : 2189-1427
ISSN-L : 2189-1427
8 巻 , 1 号
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原著
  • A Reconsideration through M-GTA
    Hirohiko Ohta
    2020 年 8 巻 1 号 p. 1-15
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/27
    ジャーナル オープンアクセス

    Abstract: Studying how residents perceive the residential environment and live their lives by compromise with residence leads to understand their recognition and coping with the world itself. The present study adopted qualitative method to reconsider such a wide, complex, and multi-layered phenomenon of the residential environment recognition. In-depth interviews were held with 16 Japanese participants. The subjects were mainly asked about impressions and evaluations of their present residential environments, centering on his/her house. The Modified Grounded Theory Approach (M-GTA) was utilized for analyzing data because it enables researcher to reveal clearly the common structures among cases. Through the analysis with M-GTA, 23 concepts were extracted, and from these concepts a common structure was identified as: one core category “Recognition and Evaluation of Residential Environment” fulfills a problem discovery function, and one category “Coping with Environment” plays a problem solving role, and another core category “View of Residential Life” leads to comprehensive grasp of circumstances and adjusts other two categories to function effectively. Furthermore, the significance and the limitation of this research were also discussed.

資料
  • 水鳥 翔伍, 大沼 進
    2020 年 8 巻 1 号 p. 16-25
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/27
    ジャーナル オープンアクセス

    札幌市真駒内地区では,NPOなどの市民団体が環境に配慮した新しい移動手段の普及を目指した取り組みを行っている。本研究は地域住民がそれらを利用したいと思うかを明らかにすることを目的として調査を実施した。その結果,a) 環境問題の重要性の認知が高いほど環境配慮の責任感が高く,環境配慮の責任感が高いほど環境配慮の道徳意識が高かった,b) 利用意図を直接規定していた要因は環境配慮の道徳意識と社会規範評価および便益評価であり,費用評価と実行可能性評価の効果は有意でなかった,c) 地域愛着は行動意図との相関係数は正であったものの直接効果は負であった。新規移動手段導入の際には社会規範や社会的便益に注目させることが住民の利用を促すと示唆される。

大会シンポジウム報告
  • 環境心理学の知見を活用した社会実験:環境省モデル事業速報
    2020 年 8 巻 1 号 p. 26-34
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/27
    ジャーナル オープンアクセス

    マイクロプラスチックの海洋汚染の深刻さが世界中で取り上げられており、食物連鎖による人間への影響も報告されている。海岸漂着ごみのうち、かなりの割合が河川由来であることも報告されている。抜本的には脱プラスチック文明の考えに基づき、プラスチック利用そのものを減らす必要があるが、当面の対処としてポイ捨ての抑止が求められる。環境省では、「海洋ごみ削減のための複数自治体等連携による発生抑制対策等モデル事業」として、2019年度に、岡山県津山市を流れる宮川と、三重県四日市市を流れる天白川で、ポイ捨て抑止の社会実験を行った。この社会実験では、これまで環境心理学や行動科学で培われてきた知見を駆使している。具体的には、アフォーダンスや社会規範などの考え方を援用し、“環境の手がかり”を操作することによる介入実験の手法を、それぞれの現場の文脈に応じて使い分けている。本シンポジウムでは、その社会実験の様子と簡単な結果速報をお伝えする。

口頭発表
ポスター発表
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