オペレーションズ・マネジメント&ストラテジー学会論文誌
Online ISSN : 2424-1563
Print ISSN : 1884-6939
11 巻, 1 号
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  • 2021 年 11 巻 1 号 p. i-
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/29
    ジャーナル オープンアクセス
  • A CONTINGENCY VIEW ON JAPANESE MANUFACTURING AND SERVICE INDUSTRIES
    Ylias Razafindrazaka, 松井 美樹
    2021 年 11 巻 1 号 p. 1-26
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/29
    ジャーナル オープンアクセス
    Converting knowledge into the capability to meet environmental demands is one way to develop competitive advantage. For business units, this means a continuous readjustment of the balance between mechanistic and organistic structures. Grounded on the contingency view, this paper attempts to identify, beyond the structure, the organizational mechanisms that impact new product introduction under the technology uncertainty context. First, we investigate the set of organizational mechanisms that allow for achieving new product introduction in such context. Second, because such a congruence only corresponds to a specific context, we investigate how absorptive capacity impacts as a trigger in achieving congruence. The results not only reveal the congruent organizational mechanisms, but they also show the differential impact of knowledge acquisition, knowledge assimilation, and knowledge transformation on such a congruence.
  • 質的比較分析(fsQCA)によるアプローチ
    李 瑞雪, 王 亦菲
    2021 年 11 巻 1 号 p. 27-43
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/29
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究の狙いは,部品の形状や加工工程配置の調整を伴う荷姿設定の成否を規定する要因結合を解明することである.日本の自動車企業4社から収集した15事例を対象にfsQCA (質的比較分析)を行った結果,部品の形状や工程配置の調整を通して荷姿の最適化を図る際に,物流部門と他部門との協働が必要条件(コア条件)である一方で,設計情報の早期投入に基づくフロントローディングは十分条件の組み合わせに含まれるものの,必要条件ではないことが明らかになった.また,輸送距離や生産設備,レイアウトの変更有無も形状や工程配置の調整を伴う荷姿設定の成否を大きく左右する点が明らかになった.
  • 業務と知識の範囲に関する一考察
    北林 孝顕
    2021 年 11 巻 1 号 p. 44-60
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/29
    ジャーナル オープンアクセス
    日本の鉄道は大量輸送能力や安全性という点で世界トップクラスと評価されており,その要因の一つとして,優れた鉄道車両の開発が挙げられている.にもかかわらず,日本の鉄道車両開発の海外展開は順調に進んでいるとは言えない.本稿では,海外の鉄道事業者向け車両開発プロジェクトにおいて,日本企業が苦戦している実態を記述し,その原因を大型製品システム開発に関する研究の主たるテーマである業務と知識の範囲に焦点を当てて分析することによって,日本の鉄道車両開発を海外展開する上での課題を考察している.分析の結果,日本と比べて開発頻度の少ない海外の鉄道車両開発においては,いかに海外の鉄道事業者や部品メーカーとの信頼関係を構築するか,その上で現地顧客理解能力やサプライチェーン管理能力といった海外の鉄道車両開発で求められる知識の範囲をいかに広げるかが,日本の鉄道車両開発を海外展開する上での課題であることが明らかになった.
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