The number of Economic Partnership Agreement (EPA) foreign nurses who have passed the national nursing examination and are still working at medical facilities in Japan, and in what capacity, remains unclear. Therefore, this study's purpose was to clarify the EPA foreign nurses' status and the factors influencing their continued employment at Japanese medical facilities. This study targeted 344 EPA foreign nurses who had passed the examination between the 97th nursing examination in 2008 and the 107th nursing examination in 2018. The research design employed a self-reported questionnaire using Facebook and Google Forms. Demographic characteristics and other factors were assessed using items related to recognition, support/resources, work engagement, degree of satisfaction, and status of employment continuation. Of 74 EPA foreign nurses whose questionnaires were complete, 51 (68.9%) continued to work and 23 (31.1%) did not. A chi-square test of the status of employment continuation, demographic characteristics, and other variables found significant differences with respect to nationality, age breakdown, and gender. Being Vietnamese, being younger than 30 years, and being male were significantly associated with continued working. Furthermore, a chi-square test of the status of employment continuation and support/resources indicated that there was a significant difference between the status of employment continuation and rent subsidy; that is, those who received a rent subsidy continued to work. A binomial logistic regression analysis also revealed a significant difference in support/resources. This study clarifies the current realities of EPA foreign nurses in Japan. It reveals that support/resources affect EPA foreign nurses' continued employment, and we provide suggestions for retaining their employment.

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目的：日本における外国人技能実習生の健康や生活を支える体制の構築のために、彼らの健康や生活上の問題を明らかにすることで、今後の課題を検討することである。これにより、彼ら個人の健康管理の視点だけでなく、健康や生活を支えるための体制や働きやすい労働環境を整備していくことに貢献できると考える。
方法：文献検討とする。医学中央雑誌WTebを用いてキーワードとして「外国人労働者]「技能実習制度」「技能実習生」と「健康」「生活」を掛け合わせて検索した。技能実習生の健康や生活上の問題について書かれている内容を、1 文1 意味になるように抜き出して記録単位（コード）とした。その後、コードからサブカテゴリー、カテゴリーと質的帰納的に分析した。
結果：対象となった文献は18件で、1叫のコードから16のサブカテゴリー、5のカテゴリーが抽出された。5 つのカテゴリーは【コミュニケーションの問題」【健康の問題】 【生活や文化の相違】【労働環境の問題】【人権かかわる問題】であった。【コミュニケーションの問題」は33 コードの記載があり最も多く、そのサブカテゴリーは『生活上のコミュニケーション』『受診に関するコミュニケーション』『対人関係の問題』『職場でのコミュニケーション』が挙げられた。
考察：日本で暮らす技能実習生の問題は多岐にわたることが明らかになった。健康問題においては、結核やメンタルヘルスなどが挙げられ、それらはストレスや厳しい労働環境により悪化していた。また、職場や日常生活での人間関係を良好にすることが大切で、技能実習生の気持ちに寄り添いサポートをすることが必要である。

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背景： 現在我が国の在留外国人の数は年々増加し、今後も外国人労働者の受入れ拡大に伴い、増加が見込まれている。また訪日外国人の数も増加し、観光地の病院などを患者が受診する機会も増えた。医療機関は国際化対応を迫られており、医療通訳の配置などが望まれる。しかし、現在日本には十分な数の医療通訳者はおらず、その教育面でも様々な課題を抱えている。
目的： 病院で行われている医療通訳の概要を明らかにし、質の高い医療通訳の提供に向けた養成上の課題を明らかにする。
方法： 平成22-23年にかけて、特定非営利活動法人地域診療情報連携協議会と群馬大学医学部附属病院の協力で行われた医療通訳の実施報告書の分析を行った。
結果： 平成22年度には30名だったのべ患者数は、平成23年度には227名に増加し、通訳件数も同様に32件から266件に増加していた。通訳を要請した診療科も12科から25科に増加した。通訳内容では、「治療に関わるもの」「病院の手続きに関わるもの」「社会福祉制度に関わるもの」「入院生活に関わるもの」「患者の日常生活に関わるもの」の5つの大項目に大別され、「治療に関わるもの」が82.1%と最も多かった。
考察： 医療通訳の利用件数が増加した背景には、医療従事者の意識の変化が伺えた。医療通訳の利用に抵抗を感じなくなる一方、その利用の仕方には多くの課題が見られた。医療現場においては、診断に至るまでのプロセスに通訳介入のニーズが最も高い。医療通訳を教育していく上ではこのプロセスのサポートが十分にできるようにしていくことが求められる。

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目的：病棟看護師と外国人入院患者とのコミュニケーションと看護の質の現状を通訳者の使用の有無を介して比較し、実態・課題を明らかにする。
方法：本調査は2018年10月にA病院に所属する病棟看護師224名を対象として、アンケート調査（無記名自記式質間用紙）を実施しその結果を単純・クロス集計し内容を分析した。
結果：質間紙の回収率は70.1％であった． A 病院において過去3 年間に医療通訳者を介して外国人患者の対応経験がある看護師は全体の73.3%、家族や友人を通訳として対応を行った看護師は68.2%、通訳者を介さずに対応を行った看護師は63.7％であった。「患者に、日本人患者に対応する時と同じように必要な説明や患者からの質間に対して答えることができたか」の間いに対して、医療通訳者を使用した場合と家族・友人通訳を使用した場合、「そう思う」と回答した病棟看護師の割合が看護師自身で対応した場合よりも多かった(p＜0.001) 「日本人患者と同等のケアを提供することが出来たか」という問いに対しては、「そう思う」と回答した者が、家族・友人通訳を介して対応した場合、医療通訳者を使用した場合、看護師自身で対応した場合の順に多かった(p＜0.001)。「日本人患者と比べてケアを提供するのに時間がかかったか」という間いに対しては、全ての場合で「そう思う」と回答した割合が最も多く有意差はなかった(p＝0.099)。 また、「対応を通して戸惑ったことや苦労したことがあるか」という間いに対しても、全ての場合で「時々ある」と回答した割合が最も多く有意差はなかった(p＝0.711)。「対応時に、うまく対応できるか不安を感じたことがあるか」の問いに対しては、「不安をあまり感じない」と回答した者の割合は、医療通訳者を使用した場合や看護師自身で対応した場合よりも、家族・友人通訳を使用した場合の方が多かった(p＝0.003)。「対応する際、正直面倒であると思ってしまうことがあるか」という質間に対しては、「あまりそう思わない」と回答した者が全ての場合において最も多かった印＝0.217)。
考察：病棟看護師が外国人入院患者を対応時、家族・友人通訳を含む通訳者を使用した方が通訳者を使用しないで対応した時よりも、患者に必要な説明や質問に対する対応や日本人患者と同等のケアができたと感じていることから、通訳を介すことでより十分な説明や質の良いケアの提供に繋がるといえる。一方、いずれの対応方法でも時間的・心理的負担があると回答した者が多く、外国人入院患者の対応は、通訳者の有無に関わらず病棟看護師にとって負担が大きいのだと判明した。このことから、医療機関において日中や平日など限られた時間の中で医療通訳者を使用するのではなく、医療通訳者が24 時間迅速に対応できるような、そして使用する医療スタッフへの周知徹底ができるような体制づくりが必要であることがわかった。

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