日本国際看護学会誌
Online ISSN : 2434-1452
Print ISSN : 2434-1444
最新号
日本国際看護学会誌 第9巻第2号
選択された号の論文の3件中1~3を表示しています
  • 半沢 亮太
    原稿種別: 総説
    2025 年9 巻2 号 p. 1-10
    発行日: 2025年
    公開日: 2026/04/30
    [早期公開] 公開日: 2025/12/12
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    目的

    国内外の先行文献から在日外国人に対する精神保健看護学分野の研究を概観し、在日外国人に対する精神科看護援助の現状と課題を明らかにした。

    方法

    2025年1月に文献レビューを実施した。検索キーワードを「在日外国人」、「外国人」、「精神看護学」、「精神保健看護学」とした。検索期間は2006年から2024年、使用言語は日本語と英語で設定し、医中誌Web、CiNii、PubMed、CINAHLのデータベースで検索した。選択基準は、在日外国人の精神保健看護学分野に関する日本語もしくは英語で書かれた原著論文とした。重複文献を除外した後、タイトルと抄録を読み、全文を確認し、選択基準に合う論文を選抜した。選抜した論文の結果をコード化し、テーマの類似性に基づいて、サブカテゴリ―とカテゴリーに分類した。

    結果

    国内文献12編が抽出された。抽出された文献は、事例検討が6編と最も多く、その中で地域における看護援助に関する文献は1編であった。在日外国人に対する精神科看護援助の現状として、【言語的コミュニケーションの活用】【非言語的コミュニケーションの活用】【外国人患者へ公平に提供される精神科看護援助】【文化と宗教に配慮した援助】【家族・多職種との連携】【訪問看護師による精神科看護援助】の6カテゴリーが抽出された。また、在日外国人に対する精神科看護援助の課題として、【コミュニケーションギャプによる関係構築の困難】【言葉の壁を越えるリソースの不足】【コミュニケーションギャップによる精神症状の判断の困難】【家族と地域関係者が抱く不安と家族対応の困難】【法制度の違いによる説明と理解の困難】の5カテゴリーが抽出された。

    結論

    在日外国人が公平に精神科医療を享受できるためには、精神科医療機関における医療通訳の環境整備、精神科看護師に対する文化的能力向上の教育介入研究、外国人利用者へ精神科訪問看護師が行う実態調査とエビデンスに基づいたガイドラインの作成が求められる。

  • Nozomi Kagenishi, Akiko Kondo, Natsuko Hiroyama
    2025 年9 巻2 号 p. 11-19
    発行日: 2025年
    公開日: 2026/04/30
    [早期公開] 公開日: 2025/07/30
    ジャーナル フリー HTML

    Purpose

    This pilot study aimed to explore the levels and related factors of nurses' and midwives’ interest in “culture concerning pregnancy, childbirth, and childcare for foreign people,” and their confidence in “perinatal care for foreign parents.”

    Methods

    A paper-based self-administered questionnaire was used to conduct this cross-sectional study. It included 19 items on demographic data, interest and confidence levels, values, and needs when providing care. The levels ranged from 1 (not at all) to 7 (very much). Association between the two levels: interest and confidence, and related factors were analyzed using Spearman’s correlation coefficients (ρ) and the Mann-Whitney U-test. Free descriptions were coded and categorized using content analysis.

    Results

    One nurse and eight midwives completed the survey (response rate: 30.0%). The mean value of the interest level was 5.89 and the major related factors (effect size > 0.5) were years of nursing experience at maternal care units (ρ = 0.650, P = 0.058), length of stay abroad (ρ = 0.662, P = 0.052), opportunities to interact with foreign people outside work (r = 0.730, P = 0.028), and learning experiences of cross-cultural studies (r = 0.730, P = 0.028). The mean value of confidence level was 2.33 and the major related factors were highest educational degree (ρ = 0.637, P = 0.065), opportunities to interact with foreign people outside work (r = 0.606, P = 0.069), learning experience of cross-cultural studies (r = 0.606, P = 0.069), learning experience of perinatal care for foreign people (r = 0.535, P = 0.109), have overseas experiences (r = 0.507, P = 0.128). All the participants experienced difficulties in care, and all participants reported the language barrier. They considered language skills to be required to provide care with more confidence.

    Conclusion

    While nurses and midwives in this study have a strong interest in foreign perinatal culture, they have low confidence in providing care, which may affect their way of providing care. This study suggests a potential need for developing learning environments for care providers to provide appropriate perinatal care to foreign people in Japan.

  • 伊藤 美保
    原稿種別: 実践報告
    2026 年9 巻2 号 p. 20-30
    発行日: 2026年
    公開日: 2026/04/30
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    目的

    経済連携協定(Economic Partnership Agreement、以下、EPA と略す)により来日した外国人看護師は、国家試験合格後十分に教育が保障されていないことが課題となっている。そこで、対話による学びの機会の必要性を踏まえ、コミュニケーション実習を考案した。

    本稿の目的は受入れ医療機関におけるコミュニケーション実習の試みを報告し、改善点を明らかにすることである。

    方法

    EPA看護師(ベトナム出身7名)、教育担当看護師(1名)、EPA担当職員(1名)の計9名を対象とした。コミュニケーション実習は2日間で実施し、第1回では伝達活動を行い、第2回では職場体験の共有を行った。コミュニケーション実習のねらいは、参加者が課題解決につながる行動目標を立てることである。記録用紙および質問用紙に記述された内容をテキストデータ化し、分析を行った。

    結果

    第1回の伝達活動でEPA看護師は時間軸や転倒場面などに注目して、正確に伝えようとしていた。第2回では、EPA看護師と教育担当看護師・EPA担当職員がともに職場のコミュニケーション体験や困難を話し合うことにより、適応課題に気づき、行動目標を考えることができた。

    考察

    伝達活動における内容の適切性においては、情報量の改善が必要であること、また伝達内容の難易度については、日本語能力試験の基準のみに依拠するのではなく、就労現場における実際のコミュニケーション状況を考慮する必要性が示された。先行研究により転倒場面の伝達に相当するインシデント報告を扱う意義も確認された。

    伝達条件の難易度に関しては、質問の回数を段階的に増やし、自由度を上げることにより、聞き返しへの意識づけに効果が見られた。また、非言語コミュニケーションの条件を新たに加える改善点が明らかになった。

    さらに、キャリア形成の観点からEPA看護師の教育研修においては、継続的かつ長期的な育成計画の必要性が示唆された。

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