本研究では，以下のことが明らかになった．
①大阪においても，Ox生成には，２つのレジーム(NOx律速，HC律速)が存在することを考慮する必要がある．
②大阪では，HC対策の効果は，1990年代後半から2000年前後に顕著になるが，NOx律速の局が多く，NMHC濃度の低下がみられた局でも，PO濃度の低下は若干にとどまった．また，NMHC濃度の低い局については，HC対策の効果は顕れず，PO濃度の上昇がみられた．
③近年は，PO濃度が全体的に顕著に低下している．これは，NOx-NMHCバランスの差が小さくなり，対策(特にNOx対策)の効果が同じように顕れているためと考えられる．
以上のことから，これまでのOx対策が，前駆物質の濃度低下を達成していながらOx年平均濃度の低下に至らなかったことは，個々の対策がここで論じたOx生成レジームを考慮して遂行されていなかったことによると考える．今回の考察により，大阪府域においても両方のOx生成レジームが混在し，時期的にも変化していることがわかった．今後，Ox対策の効果的な遂行のためには，Ox生成レジームの動向を踏まえて，NOx対策に重点を置くべきかVOC対策に重点を置くべきかを詳細に検討し，見極めていく必要があると考える．
神成は，NOx-HC散布図上にOx等値線を示している7)．これは数値解析により求めた生成速度の値である．このように，これまでの研究では，Ox生成速度として数値解析結果を用いている．しかし，Ox生成速度は地域的な違いがあり，実測で求めるべきと考える．今後，Ox生成レジームをOx生成実測値で論じることができることをめざしたいと考える．
本研究にあたっては，国立環境研究所と地方環境研究所との共同研究「PM2.5と光化学オキシダントの実態解明と発生源寄与評価に関する研究」(2010～2012年度)の成果の一部を用いた．

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シカによる森林植生被害状況を広域的に把握するために，森林下層植生の植被率とシカによる採食痕跡の有無を調査し，IDW法を用いて下層植生衰退度の空間分布図を作成した．下層植生衰退度の区分結果は他の森林構成要素への被害状況と有意な相関関係を示しており，シカによる森林植生への被害指標として妥当であると考えられた．下層植生衰退度には地域差が見られ，概ねシカ目撃効率の高い地域で衰退度も高くなっていた．大阪府では今のところ極端に高い衰退度の地域は認められないものの，シカ生息密度の増加傾向が継続していることから，モニタリングの継続が必要だと考えられた．今後はシカ密度分布状況をより詳細に把握し，下層植生衰退度とシカ密度の関係を定量的に評価していくことが求められる．

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培地上の株枯病菌は25℃前後に生育適温があり，34℃で生育が停止し，40℃で1日培養すると死滅した．菌叢片または子嚢殻は，45℃120分以上，47℃30分以上，50℃7分以上の熱処理により死滅した．イチジクの素掘り苗（土なし）は，45℃4時間，47℃30分間，50℃20分間の温湯処理により，また，ポット苗（土付き）は42℃1日の湿熱処理により株枯病防除が可能と考えられる．

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豚ふん堆肥炭化物の回収残さを用いて，有機入り化成肥料を対照資材とした栽培試験を行ったところ，カリウムの肥料効果が期待できることが明らかとなった．

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