体力研究
Online ISSN : 2424-2322
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119 巻
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  • 須藤 みず紀, 安藤 創一
    2021 年 119 巻 p. 1-8
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/10
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    Physical activity and regular exercise are known to have beneficial effects on mood state. Similarly, a single bout of exercise seems to improve mood states. Recent studies suggest that electrical muscle stimulation(EMS)has the potential to be an alternative method of exercise. However, the effects of EMS on mood states are unclear. The purpose of this study was to test if the effects of EMS on mood states are comparable to voluntary exercise. Twenty-one participants were recruited in the present study. The participants answered three kinds of questionnaires before and after the EMS or voluntary exercise for 20 min. The order of EMS and exercise was randomized. We performed two-way analysis of variance(AVOVA)with time(pre vs. post)and condition(EMS vs. voluntary exercise)as within factors. Two-way ANOVA showed a significant main effect of time on pleasantness. The present results suggest that physiological and psychological responses to the EMS as well as voluntary exercise have the potential to affect pleasantness.
  • Mizuki Sudo, Soichi Ando
    2021 年 119 巻 p. 9-12
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/10
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 城所 哲宏, 清水 安夫, 枝元 香菜子, アニア マイケル
    2021 年 119 巻 p. 13-24
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/10
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本研究は,教室内におけるスタンディングデスクの導入が,児童の経時的な身体活動および座位活動に及ぼす影響を検討することを目的とした。長野県の小学校における対象学級( 2 学級)に在籍する11~12歳の児童38名(男子22名,女子16名)を対象とした。 1 クラスを介入クラス,もう 1 クラスを対照クラスと割り当てた。介入クラスの児童および教員に対し 6 か月間,昇降式スタンディングデスク 1 台が支給された。座位時間,低強度身体活動(LPA),中高強度身体活動(MVPA)は,加速度計を用いて測定した。介入クラスにおいては,スタンディングデスクを導入後,座位時間が有意に減少した(18.3分/日)。また,座位時間の減少に伴い,MVPA が有意に増加した(19.9分/日)。経時的な身体活動および座位活動を評価した解析の結果,介入クラスでは,学校内における座位時間は有意に減少し,学校外での座位活動には有意な変化はなかった。本研究の結果より,小学校の教室にスタンディングデスクを導入することは,代償行動なく,座位時間を減少できる可能性が示唆された。
  • 北濃 成樹, 甲斐 裕子, 神藤 隆志, 角田 憲治, 荒尾 孝
    2021 年 119 巻 p. 25-36
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/10
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本横断研究では,日本人勤労者の 1 日の身体行動とメンタルヘルスの関連性について,各行動時間の相互依存関係を考慮し検討した。本研究は,明治安田ライフスタイル研究と呼ばれる前向きコホート研究の一環である。研究対象者は2017年および2018年に東京都内の健診施設で定期健康診断を受けた勤労者1095人であった。睡眠時間は自記式調査,座位行動(SB),低強度身体活動(LPA),中高強度身体活動は 3 軸加速度計で測定した。これらの行動は勤務日と非勤務日に分けて評価した。心理的ストレスの評価にはK6調査票を,ワーク・エンゲイジメントの評価にはユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度を用い,それぞれネガティブ/ポジティブメンタルヘルスの指標として使用した。組成データ解析によるロジスティック回帰分析と isotemporal substitution により, 1 日の身体行動とメンタルヘルスの関連性を検討した。潜在的な交絡因子の影響を調整した後も,勤務日の身体行動は心理的ストレスやワーク・エンゲイジメントと有意に関連した(P <0.05)。具体的には,睡眠時間が多いことは双方のメンタルヘルス指標が良好な状態と関連した一方で,SB や LPA の時間が多いことは不良な状態と関連した(P<0.05)。また,勤務日において SB や LPA を60分減らして睡眠時間に充てると,心理的ストレスが高い状態やワーク・エンゲイジメントが低い状態となる可能性が11.4~26.6%低下すると予測された。勤務日の SB や LPAを減らして睡眠を増やすことで,心理的ストレスを最小限に抑え,ワーク・エンゲイジメントを最適化できる可能性が示唆された。したがって,睡眠の促進に焦点を当てた適切な時間管理は,勤労者のメンタルヘルスの改善に役立つと考えられる。
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