近年，SNSの急速な発展に伴い，我々の日常生活はサイバー空間へと大きく軸足を動かしている．本研究では，都市に関連する「ツイート」に対しキーワード分析を行うことで，各都市に対して市民が潜在的に抱いている都市像を定量的に明らかにする．分析に当たっては，ツイートが特定のイベントや異なる季節などによって影響を受けることから，その流動性も考慮に入れて分析するものとする．分析の結果，各都市のツイート数は魅力度，人口，季節，イベントの４つによって説明されることが明らかとなった．また各都市に関するキーワードはその内容が異なり，ツイートには都市個性が反映されることが示された．なお，その反映状況は極めて鋭敏であり，その扱いには注意が必要であることもあわせて初めて明らかとなった．

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近年の大都市圏における郊外化やモータリゼーションの進展、情報発信量の拡大などにより、行政上の地域範囲と認識上の地域範囲が必ずしも合致しなくなっているケースが多くなっている。この現象は、相対的な力関係が変化しつつあるすべての隣接する都市や地域の間で観察できると考えられる。本研究では、大都市圏が表す認識上の地域範囲はどのような特徴や規模をもって変化しているのか。このような問題意識に基づき、大都市圏が表す認識上の地域範囲を定量的に把握するとともに重回帰分析による要因分析を行う。

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高速道路や新幹線など、空間抵抗を解消するインフラ整備は都市階層や構造を現在までに大きく変えてきた。今後はIT化が都市階層・構造の変化に及ぼす影響が大きいと考えられるが、その実態は全く明らかにされていない。本研究ではサイバー空間上に進出している店舗を実際に抽出し、その実空間上での立地場所を特定することで、IT化が店舗立地を通じて都市階層・構造の変化に及ぼす可能性を明らかにした。分析の結果、全体の傾向としてはむしろ一極集中が進むことや、現在までは立地が考えられなかった遠隔地に店舗立地が見られるケースもあることを具体的に明らかにした。

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The barrier presented by distance has gradually been removed by high-speed transportation systems over the last century. As a result, hub cities have experienced economic growth. In other words, hinterland of each city has been reformed by these new transportation systems. It is needless to say that spreading information technologies (IT) open the door for new world, namely it could cause more drastic changes on the order of world cities. In order to achieve an efficient infrastructure and an affluent society, the conformational changes occurring in societies and regions as a result of the new technology must be examined beforehand.
The objective of this study is to estimate the changes of the order of world cities, caused by distance free cyber-space, that are created by IT. A couple of analyses based on different assumptions are examined below.
1) Language barriers are assumed to be the greatest obstacles to the exchange of information. To estimate the new order of cities in each language unit, composition ratio of the demographics and the number of net sites are compared.
2) From a global point of view, no barrier is assumed in the world. The concept of globality is defined, as the potentiality to invite more cyber access to that city. Model analysis is also examined to clarify factors to affect globality.
From these analyses, it is clarified that each language unit shows different future. More concentration could occur in Japan and France, and more dispersion could occur in Germany. It is also found that the complex of IT industries in the U.S.A. is likely to obtain higher globality. Therefore, it is said that the order of world cities, namely city rank, could change in the world in information era.
JEL classification : R12, R14

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日本は人口の高齢化と減少という重大な問題を抱え，高齢者の生活の質の低下が指摘されている．これまで生活の利便性の悪化や買い物困難地区の出現は中山間地域，農村地域での問題とされてきたが，近年では都市の既成市街地でのフードデザート現象に加え，周辺部でも急速に都市の縮退が進行して，生活関連施設の閉鎖が進み生活の利便性が低下している．一方，急速に発展しているネットショッピングは，商業の形さえ変えようとする勢いである．

本研究では，浜松市南区と遠州浜地区を事例として，市街地周辺部における買い物環境・生活環境をできるだけリアルタイムに近い状態で把握する方法を採用し，それに実際の買い物行動・その困難さ・買い物支援サービス利用の実態を重合させる形での分析を行った．さらにネットショッピング利用の実態を把握し，買い物支援サービスとしての利用拡大の課題と可能性について検討した．その結果，市街地周辺部には，近年，買い物環境・生活利便性の悪化した地区が存在し，多くの高齢者は買い物に困難を感じていることが判明した．高齢者を中心にネットショッピングには抵抗感をもつ住民が多いが，インターネットの安全性への懸念の解消，ネットショッピングの使い方などを援助すれば，有効な支援策の一つとなりうることが明らかとなった．

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モータリゼーションが都市の構造を大きく変えたように、(新たなインフラといえる)ネットの普及は都市の構造を根本的に変革する可能性が高い。そのような変革を織り込んだ「ネットコンシャスなまちづくり」を考えなければならない時である。本研究ではSNS上で特別な体験をしたことを記録するチェックイン行為に着目し、そのスポットの分布、量、質を体系的に分析した。また、この結果を既存のコンパクトシティ政策における拠点計画と照らし合わせた。その結果、チェックイン行為を既存計画拠点に集めることができている都市と全くできていない都市があることが判明した。一連の検討より、今後の都市計画において、ネットとの関わりを明示的に配慮することの重要性が示された。

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モータリゼーション化による都市構造の変化と同様に，インターネットの発展は都市構造を根本的に変化させる可能性がある．今後はそのようなネットからの影響にも配慮した「ネットコンシャスなまちづくり」が必要となる．本調査報告ではサイバー化が進んだ人々の交流スポットを捉えるために，SNS上のチェックインスポットの分布や量を把握し，都市マスタープランに示されている拠点エリアと，チェックインスポットとの対応関係について詳細に分析を行った．その結果，チェックインスポットが拠点エリアに集積している都市，すなわちサイバー化が進展したとしても，都市機能誘導地区の整備とは矛盾しないと類推される都市が存在することが明らかとなった．一方でチェックインスポットが拠点エリアに集積していない都市も存在しており，このような都市においてはネットコンシャスという観点から，集約化を進めるための対策が必要になると言える．

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本研究では車いす利用者を対象に、日常的な買い物と私的なコミュニケーションという2種類の活動目的について、本人による外出活動、他者による活動の実行・代行、サイバー空間での活動の実態及び潜在的ニーズを、健常者との比較や実空間でのモビリティとの関係に着目して分析した。モビリティの評価指標として、身体的条件（車いす利用の有無、外出時の介助の必要性）と自動車利用可能性を考慮した。日常的な買い物については、自分で買い物に行く、家族等が買い物に行く、ネット通販を利用するの3種類の活動を、私的なコミュニケーションについては、自宅で会う、外出して会う、電話で会話する、メールをやり取りするの4種類の活動を扱った。車いす利用者で外出時に介助が必要な場合、健常者に比べて自分で買い物に行く頻度が低く、家族等の買い物に依存する傾向が見らた一方、各活動の実施頻度を増加させたいという潜在的ニーズは高かった。また、車いす利用者で外出時に介助が必要かつ車の利用が不可能な場合はサイバー空間での活動頻度も低く、分析対象サンプルの中ではモビリティだけでなくヴァーチャルモビリティも低い傾向が見られた。

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IT技術の進展やスマートフォンの急速な普及により，我々は日常的にサイバー上の情報に触れている．例えば都市を構成する店舗や施設は，人々の行動を左右する様々な情報を発信している．このような中，サイバー空間から実空間への誘導を発生させるO2Oという考え方が注目されている．店舗や施設への集客が，結果的に街の賑わいを創出することも大いに期待できる．本研究では，店舗や施設で行われている広報の実態を明らかにし，O2Oを発生させるための要因をモデル分析から明らかにした．その結果，ネット通販の取り扱いと，実店舗・施設への集客が補完関係にあること，ネット広報に対する広報実施者の熱意や若さが，集客を発生させる上で重要であることを明らかにした．

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