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クエリ検索: "シップス"
444件中 1-20の結果を表示しています
  • *横井 久美子
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2013年 2013f 巻 A2-3
    発行日: 2013年
    公開日: 2014/02/03
    会議録・要旨集 フリー
    発表者は、すでに、自己認識タイプ別の「望ましいリーダー
    シップス
    タイル」の相違についてのデータについて、発表しているが、今回の発表では、「一般的に見て望ましい」リーダー
    シップス
    タイルと、「自分にとって望ましく思える」リーダー
    シップス
    タイルの相違について、アンケート調査をしたデータから得た結果を発表する。「一般論」と「自分のため」とで、同一のリーダー
    シップス
    タイルを「望ましい」と回答した者が多かった半面で、「一般論」とはまったく異なるリーダー
    シップス
    タイルを、「自分のため」に選んだ回答者も多かったのだが、どのような属性の回答者からそのような回答が出たのかを分析して発表する。

  • *小菅 (町田) 萌, 廣光 佑哉
    日本体育・スポーツ・健康学会予稿集
    2023年 73 巻 1a201-04-02
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/12/01
    会議録・要旨集 フリー

    リーダーシップはチームの成功に関連する要因のひとつとして挙げられる。選手のリーダー (=アスリートリーダー)は、コーチとは異なる影響をチームに与えるとされ、特に近年、研究が積み重ねられている。しかしながら、アスリートリーダーの成長に関する研究はほとんど行われておらず、発展が求められる分野である。本研究の目的は、アスリートのリーダー

    シップス
    キルを構成する要素を探索し、リーダー
    シップス
    キルの成長とチームの一体感を示す集団凝集性との関連について検討することであった。研究1ではアスリート・リーダー
    シップス
    キル尺度(ALSI)を作成し、その構成因子を探索的構造方程式モデリング (ESEM)と確認的因子分析 (CFA)を用いて検証した。学生競技スポーツ参加者、411名への調査の結果、アスリートリーダー
    シップス
    キルを構成する4因子 (認知、対人、マネジメント、ビジョニングスキル) が確認され、また結果はESEMモデルよりも、4因子のCFAモデル、そして高次因子CFAモデルの採用を示唆した。研究2では、研究1の結果をもとに、211名の学生競技スポーツ参加者へ縦断的に調査を行い、ALSIの測定不変性を検証した。さらに、アスリートリーダー
    シップス
    キルの変化と、集団凝集性の関係について交差遅延パネルモデルを用いて検討した。結果、ALSIの縦断的な測定不変性が確認された。またアスリートリーダー
    シップス
    キルは集団凝集性の変化を有意に予測しないが、集団凝集性はアスリートのリーダー
    シップス
    キルの変化を有意に、正に予測することが示唆された。これらの結果は、集団凝集性を向上させ、チームの機能を向上させることが、アスリートのリーダー
    シップス
    キルの成長を促す可能性を示唆している。

  • 舟越 亮寛
    ファルマシア
    2023年 59 巻 5 号 394-397
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/01
    ジャーナル フリー
    世界に通用する薬剤師を育成するレジデント教育は、臨床実習の導入と指導薬剤師による指導とフィードバックを繰り返すことで臨床能力とその視点を養っていく体制が必要である。リーダー
    シップス
    キルや教育スキルもコンピテンシーの1つで、「世界に通用する」という観点では、海外研修等により国際的視点を持つことも重要である。
  • *德吉 陽河
    日本心理学会大会発表論文集
    2020年 84 巻 PQ-002
    発行日: 2020/09/08
    公開日: 2021/12/08
    会議録・要旨集 フリー

    本研究の目的は,心理的安全性リーダー

    シップス
    キル自己効力感尺度(PSL-SES)の開発である。PSL-SESは,相関分析,信頼性分析,古典的テスト理論や項目反応理論に基づいて分析が行われた。PSL-SESは,Edmondson (2014) が定義した心理的安全性を基盤にリーダーシップのスキル及び自己効力感の文脈において7つ項目で構成された。なお,ここでの「心理的安全性リーダー
    シップス
    キル自己効力感」の定義は,チームの心理的安全性を構築し,支援できるスキルと自己効力感である。PSL-SESはWEB調査にて行われた(N=3681,平均年齢=33,SD=9.3)。PSL-SESは,探索因子分析及び確証的因子分析,相関分析が実施された。その結果,PSL-SESの構成は1因子を示し,適合度はGFI=.92, AGFI=.84, NFI=.91, CFI=.91, RMSEA=.14であった。内的整合性(クロンバックのα係数)は.87であり,十分な値を示した。項目反応理論であるMokken Scale Analysis. を行ったところ,The PSL-SES におけるHtは.54を示し,項目として十分な値を示した。相関分析では,PLS-SESは,ユレヒトワークエンゲージメント尺度短縮版(Schaufeli, et al., 2019)との間で正の相関が認められた。

  • 麻柄 啓一
    科学教育研究
    1998年 22 巻 4 号 215-222
    発行日: 1998/12/10
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー
    It is quite natural that a household electric appliance such as a television works in a electric circuit. But the author encountered several undergraduates who had the notion that an electric current was sent out one-sidedly from a power plant to a television and was consumed in it. This study investigated to what extent such a misconception was held by undergraduates and junior high school students. Subjects were presented several different figures illustrating schematically how an electric current flowed between a power plant and a television in a house, and then they were asked to select a correct one. About 55% of the undergraduates and 30% of the junior high school students selected a figure in which an electric current was illustrated as being sent out one-sidedly from a power plant to a television. Ss were then asked whether or not a man would be struck by electricity when he jumped and touched a transmission line that was torn off and dangling. Many subjects answered he would be struck. These results indicated that they pay no respect whether a load was incorporated into a circuit or not.
  • *新井 智大, 池田 華子, 互 恵子, 入戸野 宏
    日本心理学会大会発表論文集
    2019年 83 巻 1A-053
    発行日: 2019/09/11
    公開日: 2020/09/26
    会議録・要旨集 フリー
  • 渡部 俊彦, 薄井 健介, 河野 資, 鈴木 裕之, 林 貴史, 諸根 美恵子, 小嶋 文良, 伊藤 邦郎, 高橋 知子, 大河原 雄一, 佐藤 厚子, 米澤 章彦
    薬学教育
    2019年 3 巻 論文ID: 2018-030
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/05/09
    ジャーナル フリー HTML

    我々は,「薬剤師にフィジカルアセスメントを実践するための能力と自信を修得させる」ことを到達目標とした薬剤師のためのフィジカルアセスメント実技研修会を実施した.研修項目のうち心音,呼吸音,腸音,浮腫,対光反射について教育効果の解析を行ったところ,心音のアセスメント教育では,「アセスメント能力」および「アセスメント能力に対する自己評価」の両方において,十分な教育効果が得られていない結果となった.教育心理学に基づき対応策を検討した結果,「心音アセスメント」に関する教育の改善策として,心音アセスメントの実技研修を実施する前に「心音と心疾患との関係」についての導入講義を行い,受講者がアセスメント能力を模倣しやすい状態にすることが有効と考えられた.また,同様に自身の「アセスメント能力」に「自信」をもたせる方法を検討した結果,修得したアセスメント能力の精度を自己評価できる課題を受講者に課すことが有効であると考察した.

  • *柴田 高, 森 崇
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2002年 2002f 巻
    発行日: 2002年
    公開日: 2003/01/17
    会議録・要旨集 フリー
    VTR、PC、TVゲームなど、技術規格の業界標準化が業績を作用する分野において、ロックインされた技術規格の世代交代を実現するのはきわめて困難と考えられている。しかし、少ない成功事例を整理すると、以下のような共通要素を見いだせる。環境要因として、業界全体に既存の標準化リーダー企業に対する不満感が充満していること。技術要因として、不連続的な革新があること。さらに組織要因として、革新に対する飽くなき情熱と、企業単位ではなく市場全体への普及という使命感を持つリーダーが存在すること、である。本報告ではその組織的要因を「疑似エバンジェリスト的リーダーシップ」と定義し、リーダー
    シップス
    タイルの分析を試みる。
  • モティベーション、職務満足を中心にして
    櫻木 晃裕
    組織学会大会論文集
    2018年 7 巻 2 号 398-403
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/27
    ジャーナル フリー

    We sometimes use the concept of leadership in explaining influences of others. Leadership is influence to promote goal attainment for individuals or groups and a dynamics between a leader and follower. This study was conducted to ascertain what influence a leadership style cognized by a member of an organization has on a member’s psychological characteristics. We review situational leadership theory in leadership styles and set the concepts of motivation and job satisfaction for psychological variables. We applied a normality test, and a nonparametric multiple comparison test (Steel–Dwass method) to analyze differences based on cognition of leadership styles (N=396). Results confirmed the following: (1) A statistically significant level (1%) of difference was found in work content satisfaction (tied rank corrected H value=12.8735>11.3449=χ2 (0.99); tied rank corrected P value=0.0049<0.01). (2) A statistically significant level (1%) of difference was found in management satisfaction (tied rank corrected H value=27.0649>11.3449=χ2 (0.99); tied rank tied rank corrected P value=0.0000<0.01). The analyses revealed that organization members had awareness, with emphasis on “the level of supportive behavior in interpersonal relationships” for leader behavior. Furthermore, a qualitative analysis based on an additional survey was conducted, which demonstrated that “cognition of leadership styles has a certain level of influence.”

  • 齊藤 学, 巣籠 大司
    日本航海学会誌 NAVIGATION
    2021年 216 巻 37-40
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/05/26
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • ユニクロと無印良品の海外事例に見る
    長沢 伸也
    商品開発・管理研究
    2020年 17 巻 1 号 26-46
    発行日: 2020/09/30
    公開日: 2022/12/15
    ジャーナル フリー
  • ―変革時にある看護職員の意識を通じて―
    永池 京子, 安里 節子, 名嘉 かつえ
    日本看護管理学会誌
    2003年 6 巻 2 号 46-51
    発行日: 2003年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    本調査は,看護職の変革に対する反応タイプを探り,職場環境の変革程度を知ると同時に,そこに働く看護師が求めるリーダーの条件を明らかにすることで,主任のリーダー

    シップス
    タイルへの示唆を得ることを目的とした.調査にあたり,船川による変革への6タイプの分類を応用することにより,オリジナルの調査用紙を作成し,調査病院における2つの病棟に属する51名の看護師を対象に組織活動への意識調査を実施し,これを船川のデータと比較し,変革の程度を判定した.またリーダー条件においては,同対象者の「主任についていく条件」を調査することにより,フォロワーが求めるリーダー
    シップス
    タイルを抽出した.結果(回収率96%)は,改革推進が全体の83.7%を示しており,職場環境は変革の有事環境の傾向にあると判定された.リーダー条件の主な結果は,熟練した看護実践および指導能力であった.そして職場が変化期にある看護主任に求めるリーダーの条件は,「伝授型のOJT」から「創造型のOJT」が実践できるリーダーであることが示唆された.

  • 米村 耕平, 佐藤 勝弘
    日本体育学会大会号
    1998年 49 巻
    発行日: 1998/08/20
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 霜島 広樹, 木村 和彦
    スポーツ産業学研究
    2012年 22 巻 2 号 311-321
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/16
    ジャーナル フリー
        The purpose of this study was to examine barriers to spectator behavior among tennis participants in order to increase the number of participant spectators in tennis. We focused on two big tennis tournaments in Japan to clarify this.
        We extracted barriers to spectator behavior by qualitative methods, and then analyzed the degree of these barriers by statistical methods. As a result, the main findings are summarized as follows:
    1) Barriers to spectator behavior among tennis participants consist of “Time” , “Distance” , “Lack of information” , “Absence of cynosure players” , “Cost” , “Unaccompanied” , “Partner” , “Child” , “TV” , “Lack of intention and interest” .
    2) “Time” is the largest barrier to spectator behavior among tennis participants, so the tactic of changing the time of main events from daytime to nighttime could be effective. Additionally, “Lack of information” and “Cost” were relatively large barriers to spectator behavior in tennis participants, so marketers need to distribute discount tickets that also promote informational purposes.
  • 鎌田 節子
    体育学研究
    1969年 13 巻 5 号 45-
    発行日: 1969/07/31
    公開日: 2016/12/31
    ジャーナル フリー
  • 東山 千鶴子, 丹羽 劭昭
    体育学研究
    1969年 13 巻 5 号 45-
    発行日: 1969/07/31
    公開日: 2016/12/31
    ジャーナル フリー
  • 中留 武昭
    日本教育経営学会紀要
    1997年 39 巻 94-96
    発行日: 1997/05/30
    公開日: 2017/07/06
    ジャーナル フリー
  • —SDG4.7とアクティブシティズンシップスキルの教育の課題—
    近藤 牧子
    日本公民館学会年報
    2020年 17 巻 129-138
    発行日: 2020/11/30
    公開日: 2021/01/20
    ジャーナル フリー

    Sustainable Development Goals or “SDGs” is a term that is coming to be widely shared within and amongst corporations, government, local development programs and school education. The specific goal related to education is SDG4. However, in order to promote the realization of SDGs as a whole, attention has been placed on the establishment of links between SDG4 and other SDGs. Despite critical reflection on the fact that the educational goals of the MDGs were limited to the full dissemination of primary education, formal education and education for children are still high priorities in the SDG4.Little attention has been paid to ALE. Even though these shortcomings have prompted reflection and reconsideration within SDG4, it cannot be denied that the tendency to emphasize children / young people and formal education persists.

    SDG4 is part of the process that emerged from the Education For All (EFA) movement that came out of the 1990 World Education Forum. This paper first points out some of the challenges facing SDG4 from the perspective of adult learning and education (ALE), taking into account the development of ALE during the Education For All (EFA) movement that arose during the SDG era. The paper then provides an overview of “Participation, Inclusion and Equity” which was the focus of the 1990 “4th Global Report on Adult Learning and Education (GRALE IV)” published by UNESCO, based on the reports of individual countries. It then examines SDG4.7 and education for active citizenship skills, which is the central area of significance for ALE from the perspective of “participation”. Finally, the paper provides insight into the prospects for Japanese social education practices that seek to align with international trends.

  • 井手 拓郎
    日本建築学会計画系論文集
    2018年 83 巻 753 号 2239-2248
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/11/30
    ジャーナル フリー
    This study used a questionnaire to clarify skills and competencies recognized by leaders in community development as well as the factors influencing the acquisition of such skills. Factor analyses were conducted to assess the leaders' mindsets, developmental acceleration factors, leadership skills, and their ability to learn from experience. Using the latent variables extracted from results of factor analyses, a developmental model of the leader in community development was analyzed using covariance structure analysis. The research found that “a proactive stance to learn” influenced “leadership skills” such as “facilitation skills,” “analytical skills,” and “creative skills” through the vehicle of “connections with other people.”
  • 福岡市大名地区での回遊パターンの推定
    斎藤 参郎, 中嶋 貴昭
    地域学研究
    2002年 33 巻 3 号 173-203
    発行日: 2003/12/31
    公開日: 2008/10/10
    ジャーナル フリー
    The purpose of person trip survey is to collect data of trip chains, which are defined as sequences of OD (Origin-Destination) pairs. Traditionally, the person trip survey has been conducted by home-based sampling, in which samples of trip makers are drawn at random at their home. While it can be said a reliable method, the home-based person trip survey takes quite expensive cost.
    With this defect in mind, Saito, Nakashima, and Kakoi (2001) first have shown that there exists a consistent method to estimate OD pattern from on-site person trip survey, which drastically reduces implementation cost. Since the purpose of their paper is to show that their method is consistent, they have provided a simple numerical example only. They left various topics toward actual implementation as further research themes.
    The purpose of this study is to demonstrate the effectiveness of their estimation method with actual data. More specifically, we have collected consumer's shop-around data by interviewing visitors at Daimyo district, which is the hottest spot for young generation at the city center of Fukuoka City. Since consumer's shop-around is equivalent to consumer's trip chaining behavior, consumer's shop-around data collected at city center is simply seen as the data from an on-site person trip survey. Similarly, consumer's shop-around pattern at Daimyo district can be seen as an OD pattern for shoppers. With applying our consistent estimation method to consumer's shop-around data at Daimyo district, we have estimated the OD (shop-around) pattern. We also have demonstrated the effectiveness of our consistent method by comparing the estimated OD pattern with actual pedestrian flows data collected elsewhere.
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