【はじめに】注意障害（以下AD）は自立度判定や方向性を決定する一要因となり、その影響は強いとされている。本研究は脳卒中患者のADが基本動作獲得に与える影響を知ることで、予後予測やリハビリテーションの一助とすることを目的とする。

【方法】対象は2018年3月〜2019年3月までに当院脳外科病棟に入退院した脳卒中患者39名。AD群18名、高次脳機能障害無し群21名。寝返り、起き上がり、座位、起立、立位、移乗、歩行の動作獲得率を1週〜10週まで割り出し、両群でその差を比較した。歩行はADの影響をより強く受けると考え、バランス上は歩行獲得可能だが、ADの影響で病棟自立に至らなかった時期と実際に病棟歩行自立に至った時期に分けて割り出した。ADの判定には、Behavioral Assessment of Attentional Disturbance（以下BAAD）を使用。基本動作の獲得判定には、寝返り、起き上がり、端座位、起立、立位保持はAbility for Basic Movement Scale＝Ⅱ（以下ABMS ＝Ⅱ）を、移乗動作、歩行は機能的自立度評価法（以下FIM）を使用し、それぞれ修正自立以上を獲得とした。 統計にはカイ二乗独立性の検定を用いた。

【倫理的配慮】本研究はヘルシンキ宣言に基づき当院臨床倫理委員会の承認を得て実施した。

【結果】寝返りは全ての週で有意差なし。起き上がりは1 〜5週、端座位は1 〜3週、起立・立位保持は1 〜4週、移乗は1 〜6週、運動機能上の歩行獲得は1 〜4週、病棟歩行獲得は全ての週でAD群の動作獲得率が優位に低かった。（P<0.05）

【考察】ADは5週までは全ての基本動作獲得に影響を与える結果となった。移乗動作や、歩行は運動学習が阻害されやすくかつ動作難易度も高いため、転倒に直結しやすく獲得が遅延する傾向があった。

【はじめに】近年リハビリテーション栄養について注目が高まっており、回復期脳卒中患者の入院時の栄養指標が高いほど退院時Functional Independence Measure （以下FIM）が有意に高く、運動FIM利得が高値になりやすいと報告されている。本研究は当院回復期リハビリテーション病棟の脳血管疾患患者の運動FIM利得と入院時の栄養状態の関係を明らかにすることを目的とした。

【方法】対象は2018年7月20日〜9月28日に当院回復期リハビリテーション病棟に入棟した脳血管疾患患者14名である。評価項目は基本情報（性別、年齢、原疾患、身長、体重、BMI、栄養管理法）、栄養指標Mini Nutritional Assessment-Short Form（以下MNA-SF）、運動FIM利得とし、入棟・退棟時ともに1週間以内に評価した。入棟時MNA-SFと運動FIM利得の関係をピアソンの累積相関係数を用いて検討した。

【倫理的配慮】本研究はヘルシンキ宣言に基づき当院臨床倫理委員会の承認を得て実施した。

【結果】入棟時MNA-SFの平均は6±2.6、低栄養64%、低栄養の恐れあり36％、運動FIM利得の平均は14.3±12.6 点であった。入棟時MNA-SFと運動FIM利得に有意な正の相関（r=0.58；p<0.05）がみられた。

【考察】入棟時MNA-SFと運動FIM利得に比較的強い相関関係があり先行研究と同様の結果が得られた。低栄養患者は筋肉量減少によりADL改善を阻害してしまう可能性がある。しかし、入院中に栄養状態が改善した患者はADLの向上やFIM利得が有意に多かったとの報告があり、本研究でも栄養状態の改善でADL向上の可能性があることが示唆される。今後、栄養科との情報共有を密にし、ADL改善への取り組みを行っていきたいと考える。

【目的】慢性心不全患者の治療アドヒアランス向上や適切な自己管理能力の獲得は心不全増悪の予防に繋がり、生命予後延長やQOLの改善が期待できることが近年報告されている。またアドヒアランスの決定因子である自己効力感を向上させることが自己管理能力の向上に繋がると言われている。しかし、自己管理の指導方法は散見される程度でまだ確立されていない。そこで心不全で再入院を繰り返す患者に対し、テスト形式による自己管理指導が自己効力感に及ぼす影響について検証したため報告する。

【方法】当院に心不全が原因で入院しつつ認知機能に問題が無く机上のテストに回答ができる計12名の患者を対象とし、介入群6名、Control群6名の2群に分類した。介入群では看護師・薬剤師・栄養士による標準的な指導に加え、理学療法士が心不全手帳に基づき健康管理における机上のチェックテストを実施。Control群では看護師・薬剤師・栄養士・理学療法士による標準的な指導を実施。 効果判定は慢性疾患患者の健康行動に対するセルフエフィカシー尺度を使用し、統計解析はwelchのt検定を用い有意水準を5％とした。

【倫理的配慮】ヘルシンキ宣言に基づき、対象患者には本研究の旨を説明し同意を得た。

【結果】介入群は効果量6.83±5.64、Control群は効果量−0.17±1.17との結果となり、介入群はControl群と比較し有意に高値を示した。

【考察】Reflection活動と呼ばれる自身の課題や知識を振り返り再検討する行為は、促されることで記憶の定着と意識の変容に繋がることが報告されている。今回実施したテスト形式による介入はReflection活動にあたるとされ、Reflection活動となるテスト形式の介入を意識的に行うことにより、知識向上と意識変容が促され自己効力感の向上が図られたと考える。実際に心不全患者においての自己効力感向上が心不全患者の再入院率に及ぼす影響については今後の研究で明らかにしたい。

【目的】近年在院日数の短縮が推進されており、急性期では早期に明確な予後予測が求められている。急性期脳卒中患者の予後予測についてMRI 画像を用いた評価法であるASPECTS-DWI の有用性を検討した。

【方法】対象は2019 年4 月～2020 年8 月に当院脳神経外科病棟に入退院した中大脳動脈(以下:MCA)領域梗塞患者。発症～入院が3 日以上、脳卒中の既往、両側のMCA 領域梗塞、出血性病変、入院前ADL 非自立、転入院・転院、入院中の骨折、死亡例を除外した20 名とした。上記患者に対し入院期間、ASPECTS-DWI、下肢BRS、入院時Barthel Index(以下:BI)、BI 利得、意識レベル、年齢を調査した。入院期間に影響を与える因子を検討するために入院期間を従属変数、その他の項目を独立変数として重回帰分析(ステップワイズ法)で統計解析した。

【倫理的配慮】本研究はヘルシンキ宣言に基づいて実施した。

【結果】入院期間を従属変数とした重回帰分析の結果、ANOVA=p＜0.01で、ASPECTS-DWI合計点(標準化偏回帰係数=-0.51 p＜0.01)、下肢BRS(標準偏回帰係数=-0.46 p＜0.01)の2 変数が抽出された。R2=0.76、自由調整済みR2=0.73、VIF=1.53 であった。重回帰式は入院期間=304.05-18.55×ASPECTS-DWI 合計点-19.48×下肢BRS となった。

【考察】重回帰式の活用によりASPECTS-DWI 合計点や下肢BRS から大まかな入院期間の予測が可能になった。また、入院期間に影響を与える要因としてASPECTS-DWI 合計点や下肢BRS が抽出された。入院期間の長期化が予測される場合は回復期病棟や地域包括ケア病棟への転棟を考慮する必要があると考えた。

脳神経外科病棟における転倒転落予防に向けた多職種連携の効果について検討した。多職種連携としては、５職種による転倒転落チームを設立し、転倒転落の予防策として早期からの情報共有や病棟環境整備、用語の統一や勉強会を実施した。また、転倒転落発生後、都度カンファレンスを開催し、転倒転落状況の分析と情報共有を行った。本研究の対象期間は転倒転落チーム設立前１年間と設立後３年間、更に活動終了後の１年間の計５年間とした。方法は各年の当該病棟年間入院延べ患者数と転倒転落発生件数から転倒転落発生率を求め、チーム設立前と設立後の各年、および設立後３年目と活動終了後の転倒転落発生率の差について検討した。結果、設立前と１年目で有意差は認められなかった。設立前と２年目および３年目では設立前が有意に高かった。また、３年目と活動終了後で有意差は認められなかった。このことから、複数年の活動により多職種連携の効果が得られること、また活動終了後もその効果が持続することが示唆された。