私は25年前に歯科衛生士になりました。当時の虫歯に対する考え方は「早期発見早期治療」でしたが、コンセンサスが変化し、今では、エナメル質に限局したカリエスは見守り、象牙質への侵襲が認められてからMI治療という考え方が主流になっています。新しい予防関連商品も毎年多く新商品が発売され、器具機材、材料の選択についても改めて考え直さなければならない機会によく遭遇します。
　今回は、口腔の健康維持のための新しいコンセンサス、臨床の中で試行錯誤し疑問解消したことなどを矯正中の患者さんの話題を交えながらＱ＆Ａ形式にまとめてみました。

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母親は育児の主な担い手であり,母親のに対する知識,態度および行動が子どもの口腔内状態に影響を及ぼすと考えられる。そこで,本研究では,1993年11月から1994年3月までに,3歳児健康診査受診のため,広島市内某保健所を訪れた母子437組を対象に,に関する母親への質問紙調査と3歳児の口腔内診査を行い,以下の結果を得た。1.回答を得た母親の69%は,う蝕予防には歯みがきが最も効果的であると回答し,のほうが効果的であると回答した母親は1%だった。2.母親の24%がフッ化物配合の歯磨剤を3歳児に使用し, 81%の母親が3歳児にフッ化物塗布を受けさせていた。3.3歳児のう蝕罹患経験の有無は,フッ化物配合歯磨剤の使用の有無やフッ化物塗布経験の有無により統計学的有意差はみられなかった。以上のことから,う蝕予防手段としてのに対する母親の認識は全体的に低く,積極的にを取り入れている母親においても,その行動が3歳児のう蝕を減じるに至っていないことが示唆された。そのため,専門家である歯科医師には,に対する正確な情報を伝達する責任があると考えられる。

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時代に即して変わっていく小児の生活習慣を踏まえ，口腔衛生指導の方法を探ることが必要である。本研究では，千葉県の歯科診療所の小児歯科を受診した13歳未満の383名を対象に歯磨剤に関するアンケート調査を行い，以下の結論を得た。

1.フッ化物配合歯磨剤の使用率は，対象者全体の88.6％であり，6～12歳では91.0％であった。

2.使用中の歯磨剤のフッ化物配合濃度に関して『わからない』と回答した者が最も多く，日本口腔衛生学会のガイドラインで推奨されるフッ化物配合歯磨剤の濃度を選択し，かつ推奨量を使用している者は0～2歳では9.5％，3～5歳では1.0％，6～12歳では10.5％と非常に少数であった。

3.フッ化物の効果・効能に関して『知っている』『少し知っている』と回答した者は81.8％を示し，場所は『歯科医師や歯科衛生士に教わって』と回答した者が最も多かった。

4.歯磨剤の選択理由では『むし歯の予防のため』『フッ化物が入っているから』が上位を占めた。

以上から，フッ化物配合歯磨剤のフッ化物の効果・効能の認知はされているが，年齢ごとの適正濃度・使用量に関する認知には至っていなかった。今後，指導に加えるべき内容として，年齢ごとのフッ化物配合歯磨剤の用法・用量の的確な指導が挙げられ，歯磨剤添付文書のパッケージに配合フッ化物濃度が記載されるようになれば，適切な使用法の実践に有用と考えられる。

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NPO法人日本むし歯予防フッ素推進会議は,2008年3月現在の全国での集団応用フッ化物(F)洗口実施状況を,(財)8020推進財団,WHO口腔保健協力センターと共同調査した.F洗口実施率は,全国の施設総数の9.0%,児童生徒総数(4歳〜15歳未満)の5.1%と低かった.各施設(保育所,幼稚園,小学校,中学校,特別支援学校等)でF洗口実施人数の約50%を1割程度の自治体が占め,普及に都道府県間の格差を認めた.洗口回数は,保育所,幼稚園で週5回が,小学校,中学校,特別支援学校等で週1回が多かった.使用洗口液F濃度は,年齢が上がるにつれて900ppmFの割合が多いものの,特別支援学校等では450ppmFが多かった.洗口剤は保育所,幼稚園,特別支援学校で市販F洗口製剤が,小学校,中学校でフッ化ナトリウム試薬の使用割合が高かった.経費負担者・団体は,いずれの施設でも行政や教育委員会が最も多かった.「健康日本21の地方計画」にF応用が組み込まれず,F洗口の目標値のない自治体の存在や,実施状況に都道府県間の格差がみられたことから,格差是正に向け,公衆衛生施策としてF洗口を検討すべきである.本調査がF洗口の目標(数値目標)を検討するための基礎データとして利用され,2010〜2012年度に行われる「健康日本21」最終評価で,F洗口の目標や数値目標の設定を採択し,2013年度以降の運動推進に反映されるように提言する.

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初診来院患者がフッ化物に対してどのような意識を持っているのかを把握するために,(財)サンスター歯科保健振興財団附属千里歯科診療所に来院した35歳以下の初診患者184名に対して,フッ化物に対する意識調査を質問紙法にて調査した。その結果,以下の結論を得た。
1.フッ素という言葉はよく知っており,悪い印象も少ない。
2.フッ化物塗布後においても悪い印象は少ないものの,「よくわからない」と感じる患者が45.1%いた。
3.フッ化物塗布希望者は,20.6%にすぎず,多くは「よくわからない」と答えた。
以上から,初診時にはフッ化物の塗布を希望する患者は少ないものの,歯科医療従事者の指導によってはフッ化物を希望する患者も増えるであろうと考えられる。

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歯科保健サービスの提供において重要な役割を担う全国の公的機関に勤務する歯科衛生士を対象に,現在のを中心としたう蝕予防方法に対する知識および意見を知ることを目的として質問紙調査を行った。歯科保健対策構築のためのプロセス分析のツールとして有効性が認められているプリシードモデルを採用し,教育・組織診断プロセスの構成要因である準備要因,実現要因,強化要因に基づいて質問紙を作成した。その他に行動診断として,具体的なう蝕予防方法の優先性についても質問した。結果は,次のとおりであった。1.準備要因においては,う蝕予防のためのに関してかなり正しい知識を有しており,予防活動に対しても積極的態度を示した。しかしながら,の安全性については局所応用へは肯定的意見が多かったのに対し,水道水フッ化物添加については認める者が40%以下であった。2.予防事業を進めるための予算や人材等の実現要因に対しては,すべての項目において半数あるいはそれ以上の者が不満を示した。また,強化要因である周囲のサポートおよび理解等についても,十分に得られていないとする回答が多かった。3.行動診断である最優先すべきう蝕予防方法の選択については,プラークコントロールや間食指導を第1位とする者が多く,については水道水フッ化物添加などの全身的応用方法への支持が少なかった。

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近年齲蝕予防への関心が高まる中,フッ素の応用は齲蝕予防を行う上で全年齢を通して欠かすことのできないものとなっている。しかしながら障害者,低年齢児では満足な洗口ができず,フッ素の飲み込みが危惧されるため,積極的には実施されているとは言えない。従ってこれら児・者にも効果的,かつ安全にその応用方法を確立することが望まれる。そこで,著者らは従来の洗口液に塗布時の操作性を良くするために粘性を持たせ,通法の洗口後の口腔内残留フッ素量と同程度の量を歯ブラシにて塗布することを考えた。今回,通常の洗口法と改良を加えた洗口剤を局所塗布した後の経時的口腔内残留濃度を計測した結果,両者ともに口腔内全体にフッ素は行きわたっていることが確認され,また,その後の口腔内残留フッ素濃度は,経過時間10分後,30分後ともに全ての部位(上下顎の中切歯,犬歯,第一大臼歯)において両者に有意差は認められなかった。以上の結果から,本法は洗口能力が劣ったり,飲み込みの抑制のできない障害者,低年齢児の家庭療法として有用であると考えられる。

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 北海道むかわ町の一部の小学校では,昭和62年から小学校でフッ化物洗口を開始している.むかわ町教育委員会の協力により,むかわ町の全小学校(5校)の平成23年の学校歯科健康診査結果をフッ化物洗口実施群と非実施群に分け,各学年の受診者数,永久歯の未処置歯数,永久歯の処置歯数,永久歯の喪失歯数,永久歯の未萌出者数,う歯(DMF)を有しない者の数を集計し,フッ化物洗口経験とう蝕との関係を分析した.その結果,小学校2年生以上のフッ化物洗口実施群は非実施群に比べて永久歯の一人平均う歯数(DMFT指数)が低く,有意にう蝕有病者率が低かった.フッ化物洗口の高いう蝕抑制効果が示唆された.今回の結果から,フッ化物洗口の継続期間が4歳児から開始して3年以上になると,う蝕が減少していることがわかった.

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 歯科診療所におけるフッ化物局所塗布に関する質問紙調査を実施し,244名から回答を得た(回収率14.6%).別の対象で実施した前回調査との比較,ならびに2年5か月前に静岡県歯科医師会会員を対象に実施した同様な調査との比較を行った.
 フッ化物局所塗布を小児に実施しているのは89.0%,成人および高齢者は52.4%と前回調査ならびに2年5か月前の同様な調査より増加したものの,成人期以降の実施率は低く,乳幼児期から高齢期まで生涯を通じてのの必要性をさらに周知し,実践していくことが必要である.また,使用している塗布剤の中に,生産中止から3年以上経過しているものやフッ化物配合歯磨剤等があり,院内における医薬品管理の徹底が必要である.
 小児へのフッ化物局所塗布の診療報酬の請求方法では,「フッ化物局所塗布の診療費の請求をしない」が59.5%で最も多く,「自由診療として請求する」が43.7%,「う蝕多発傾向者として保険で請求する」が14.0%,「C選療として請求する」が1.9%であり,本保険制度は利用しづらい状況にあった.フッ化物局所塗布のカルテへの記載について「診療費の請求はしない(無料サービス)ので記載しない」が28.4%あったが,医療行為であるため,カルテにその内容を記載することは必須である.
 平成26年4月からう蝕多発傾向者の基準が半分以下に改正されたことから,今後の利用増加が期待される.

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齲蝕は歯垢中の細菌が産生する酸が歯質を脱灰することによって起こる。一方フッ化物は齲蝕予防効果があり，歯垢中に低濃度で常時存在することでそれを発揮する。フッ化物による齲蝕予防効果の1 つに歯垢細菌の糖代謝に対する抗酵素作用があり，菌体外への乳酸などの有機酸の生成を抑制する。本論文ではフッ化物の具体的な効果を解明するため，250 ppmF NaF 溶液を用いた際の，歯垢細菌へのフッ化物の影響を調査した。NaF 溶液で洗口した群を実験群，蒸留水で洗口した群を対照群とし，各群の洗口後，10 分後に10％グルコース溶液にて洗口を行い，更にその後5 分後に歯垢採取を行い，採取した歯垢のフッ化物，乳酸及びグルコースの濃度を測定した。本実験より以下の結果を得た。・実験群では，フッ化物濃度は有意に上昇した・実験群ではグルコース洗口後の乳酸の産生濃度が有意に減少した・実験群ではグルコースの残留量が多い傾向にあった本実験の結果より，フッ化物洗口によってフッ化物イオンが歯垢中に取り込まれ，歯垢細菌の乳酸産生を抑制したことが明らかとなった。しかしながら，NaF 溶液による歯垢中フッ化物濃度の上昇は一時的であるため，今後は歯垢中フッ化物濃度を長時間高濃度に維持する方法について検討が必要である。

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神奈川県下の歯科医療サービス状況や地域特性の異なる3つの地域を選択し,その地域内にある小学校の保護者を対象としてに対する意見や態度を質問紙法によって調査した。質問票は,に関する仮説的意識構造モデルに従って作成し,そのモデルを構成する要因相互の関係についても分析した。そして,以下の結果を得た。1.に対する意見や態度に3地域間に大きな差はみられなかった。全体的に上水道フッ化物添加に対しては否定的であったが,局所応用についてはこれを支持する者が多く,特に家庭内でのフッ化物の応用に賛成する者は73%であった。しかし,ほとんどの質問で「どちらでもない」への回答が多く,その原因の1つとして正しい知識や情報が適切に伝えられていないことがあげられるようであった。2.全体の70%が子供にフッ化物塗布を経験させており,その経験が局所応用への支持に影響を与えているようにみられるが,継続して実行している者は10%以下であった。3.共分散構造分析の結果,「疾患への不安」や「歯科医療への満足」と関連した「予防への積極的態度」は「フッ化物の局所応用への支持」に結びついているものの,上水道フッ化物添加に対しては否定的要因となっていた。また,「フッ化物の塗布経験」だけが強く「局所応用への支持」に影響していたけれども,「フッ化物に関する知識」は,どの応用方法に対しても関連性は低かった。

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フッ素（F）イオンが，口腔内環境に与える影響を検討する際の基礎的データを得ることを目的に，超微量F イオン濃度の測定が可能なフローインジェクション分析法を応用し，幼児唾液中F イオン濃度を測定した。対象は2 つの保育園の4～6 歳の園児101 名（男児44 名，女児57 名）とし，朝食後2 時間以上経過後に刺激全唾液の採取を行った。採取唾液は遠心処理後，上清0.2 ml を用いF イオン濃度を測定した。また，NaF 溶液（0.05, 0.1, 0.5 ppmF）を採取唾液に1: 9の割合で添加し，F イオン濃度の経時的変化を測定した。唾液中F イオン濃度の計測は，本装置にて安定し再現性も高く良好であった。幼児唾液中F イオン濃度の平均値（標準偏差）は0.0082（0.0026），最大0.017，最小0.0017 ppmF であった。性差および年齢間での差は認められなかったが，2 つの保育園間に有意な差が認められ，フッ化物洗口を行っている保育園児のF イオン濃度が高い値を示した。また，唾液中に添加したF のイオン濃度は，純水に添加した濃度と比べ17～45％の減少が認められ，添加濃度が低いほど減少率は高かった。被験児の唾液中F イオン濃度は，すべてが通法のF イオン電極法の測定限界以下であったことから，本法を用いたF イオン濃度測定法は，低年齢児に対するフッ化物製剤の安全で効果的使用方法を検討するにあたり有効であると考えられた。

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