埼玉県下で開催した

2004年10月2日に第3回大阪千里メデイカルラリーを開催した。会場は万博記念公園で，6カ所のシナリオステーションを設けた。競技テームの構成は医師2名，看護師2名，救急救命士2名の計6名で，18チームが参加した。シナリオ概略は，①徐脈症例，②中毒症例，③交通外傷症例，④心停止症例，⑤転落外傷症例，⑥多数傷病者発生事例とした。18チーム中12チームが60%以上の得点を獲得した。また，競技者全員にアンケート調査を実施した。各種教育コースの受講については，二次救命処置や病院前外傷処置では受講率が高かったが，災害対応では受講率が低かった。また，メデイカルラリーの意義については，チームワークの重要性，災害対応の重要性，現場医療の必要性の理解に有意義であったとの回答が多かった。以上よリメデイカルラリーの開催は有意義であり，全国的な展開がなされることが望ましいと考えられた。

院外心停止患者に対する一般市民の応急手当の実施は非常に重要であるが，その教育の導入年齢については各国で異なる。われわれは小学生に応急手当の講習を行い，その教育効果を評価し，実習導入の適正年齢を検討した。方法は，子ども

医学教育と臨床現場を「つなぐ」ために求められるものは何であろうか．受講生のニーズに応じた教育デザイン，インストラクターの質，インストラクター育成などが考えられる．一次救命処置，ABCD評価を用いた観察，外傷患者の診方，多数傷病者事案や災害対応など，具体的にどのように身に付けて現場で使えるようになるのか．シナリオの作り方，受講生を導きニーズを満たすためにファシリテートするインストラクターに工夫が必要である．また，より良い教育にするために，後続するインストラクターの育成も必要である．救命コースや

 本研究の目的は、小学5、6年生を対象とした心肺蘇生教育の実施により、教育前後の一次救命処置（BLS）手技に対する自己評価と救命に対する思いの変化、心肺蘇生教育後に児童が感じたことを明らかにすることである。小学5、6年生225名を対象に調査を行った。心肺蘇生教育実施により、「BLS手技に対する自己評価」、「救命に対する思い」の向上がみられた。過去に心肺蘇生教育を受けた経験がある児童はそうでない児童よりも、心肺蘇生教育前の「BLS手技に対する自己評価」、「救命に対する思い」が高かったが、実施後にその差は小さくなった。児童の心肺蘇生教育に対する学習意欲は心肺蘇生教育前後ともに高かった。心肺蘇生教育後に児童が感じたことでは、【人命救助意識のめばえ】、【心肺蘇生法実践意欲の向上】が示された一方、【実技に対する困難感】や【心肺蘇生法実践に対する不安】も示された。

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地震等，大規模災害の発生に伴った通信途絶の回避や早期復旧に活用するため，情報通信研究機構（NICT）では災害に強い衛星通信ネットワークを研究開発している．東日本大震災の際の災害派遣の教訓から，走行中でも通信ができるWINDSの小型車載局等を開発した．また，災害対応に役立つ小型車載局の付加機能の開発を行うと同時に，地方自治体，消防等の緊急対応組織の協力を得ながら，災害対策実験を重ねてきた．さらに，2016年熊本地震が発生した時には，WINDS用の大型車載局，小型車載局やメッシュネットワークとともに職員を熊本県高盛町に派遣し，応急ネットワークを構築した後，鹿島宇宙技術センター経由でインターネット衛星回線を災害対策本部や住民に提供した．本稿では東日本大震災以降，NICTが開発したWINDS用の地球局やその付加機能，またこれらを用いた災害対策実験の内容に加え，2016年熊本地震時の応急対応について紹介する．