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クエリ検索: "レット症候群"
340件中 1-20の結果を表示しています
  • 野村 芳子, 冨井 直樹
    脳と発達
    1993年 25 巻 1 号 97-98
    発行日: 1993/01/01
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
  • 三宅 邦夫, 久保田 健夫
    日本薬理学雑誌
    2015年 145 巻 4 号 178-182
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/10
    ジャーナル フリー
    レット症候群
    は女児1万~1万5千人に1人の割合で発症する進行性の精神・神経発達疾患である.原因遺伝子産物であるMeCP2はエピジェネティックな遺伝子発現調節機構における中心分子である.これまでMeCP2はメチル化DNAに結合し,遺伝子の発現抑制に働くと考えられてきたが,遺伝子の発現促進にも働くこと,クロマチンループ構造の形成やクロマチンの凝集に関与することもわかってきた.さらにMeCP2はメチル化DNAだけでなくハイドロキシメチル化DNAにも結合すること,多数の標的遺伝子だけでなくマイクロRNAの発現調節に関与することからMeCP2は多機能であり,遺伝子発現調節機構はまだ不明な点も多い.これまで
    レット症候群
    の神経病態は,神経細胞における機能異常に起因すると考えられてきたが,近年MeCP2は神経細胞だけでなく,グリア細胞でも発現していること,グリア細胞におけるMeCP2機能不全が神経細胞の突起やシナプス形成異常を引き起こすことがわかり,
    レット症候群
    の病態にグリア細胞が大きく関与していることが考えられる.グリア細胞の機能改善が新たな
    レット症候群
    の治療標的になるかもしれない.近年,
    レット症候群
    患者からiPS細胞が作製され,従来行われてきたモデルマウスや患者の死後脳を用いた神経病理学的な所見と同様に,
    レット症候群
    iPS細胞から分化誘導した神経細胞は神経細胞体や突起数の減少,神経細胞の成熟異常が確認された.今後,
    レット症候群
    患者iPS細胞を用いた研究は,神経病態の解明を目的とするだけでなく,治療薬の開発に発展することが期待される.
  • 中畑 一利, 藤田 継道
    特殊教育学研究
    1994年 32 巻 3 号 33-39
    発行日: 1994/11/30
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    レット症候群
    は、1966年に、Rettによって、最初に報告され、1983年、Hagbergらにより、一疾患単位として確立されて以来、多くの研究報告が見られるようになった。我が国においては、1984年のNomuraら、1985年の鈴木らによって、
    レット症候群
    の症例が詳細に報告されてから、多くの医学的な症例報告が見られるようになったが、教育的な視点からの事例報告は少ない。そこで、教育現場での
    レット症候群
    の実態を明らかにすることにより、適切な教育アプローチを検討する目的で、本調査を実施した。全国の養護学校の652校(78.2%)の回答結果から、
    レット症候群
    の者118人、
    レット症候群
    の疑いのある者34人、同様の特徴を持つ者23人が存在することが明らかになった。
    レット症候群
    の者のうち、調査の記入漏れのない105人に対して、数量化III類の分析の結果、
    レット症候群
    の者は、歩行できる者とできない者の群に分かれ、歩行できる者は、移動・身辺処理・対人関係・事物操作等で、比較的能力の高い者が多かった。歩行できない者は、これらの能力の低い者が多く、体質・側彎・発作等の障害を伴う者が多かった。また、歩行できる者の中にも諸障害の多い者や、歩行できない者の中にも諸能力の高い者もいることが分析により明らかになった。これらの分析結果から、
    レット症候群
    児の諸能力や障害の差が、身体的な障害から生じていること、
    レット症候群
    の発症時期に密接な関連があることが示唆された。本調査は、5歳から18歳までの児童生徒を対象としたもので、この時期は、安定期から徐々に退行する時期となっている。それゆえに、この時期の様々な能力の改善と維持は、次の退行の減少と防止のために大切な時期と考える。
  • 平野 大輔, 後藤 純信, 勝二 博亮, 谷口 敬道
    日本重症心身障害学会誌
    2021年 46 巻 2 号 258
    発行日: 2021年
    公開日: 2024/03/13
    ジャーナル フリー
    目的 日常的に
    レット症候群
    児(者)と関わっている保護者の視点での手の常同運動による生活上の困難さについての実態を分析した報告は確認されない。本研究では、保護者の視点から、
    レット症候群
    児(者)における手の常同運動で困ることについて、明らかにすることを目的とした。  方法 対象は、日本
    レット症候群
    協会会員の131家族と
    レット症候群
    支援機構会員の63家族の計194家族とし、郵送による質問紙調査を2020年度に行った。  結果 72名の
    レット症候群
    児(者)の情報を収集することができた。年齢は12.8±10.5(平均値±標準偏差)歳、女性70名、男性2名、横地分類では主にA1〜A6に36名、B1〜B6に30名に属していた。診断年齢は3.3±3.6歳であり、55名は典型的
    レット症候群
    と診断されていた。methyl-CpG-binding protein 2(MECP2)遺伝子検索は59名に行われ、MECP2遺伝子変異としてはR168XとT158Mが7名ずつと最も多かった。有効回答70名中61名(87.1%)の保護者は、現在手の常同運動で困ることが有る、あるいは過去に困ることが有ったと回答し、70名中57名(81.4%)の保護者が困ることの具体的内容を挙げた。困ることの具体的内容としては、手や指、顎等の皮膚損傷や、関節拘縮や変形、筋の硬さ、歯並び、手を使うことの難しさ、食事や更衣、整容の介助の困難さ、周囲からの視線、衛生や感染症への心配等に関する内容が、複数の保護者から挙げられた。  考察 本結果から、
    レット症候群
    児(者)に対しては手の常同運動の状態に合わせた介入を行いながら、児(者)の保護者に対しては手の常同運動による生活上での困り事に対する介入の必要性が示された。
  • 平野 大輔, 後藤 純信, 勝二 博亮, 谷口 敬道
    脳と発達
    2023年 55 巻 4 号 262-267
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/07/05
    ジャーナル 認証あり

     【目的】本研究では,Rett症候群児(者)の手の常同運動についての保護者の考えと,保護者の考えに影響を与える子どもの因子を明らかにする.【方法】対象は日本

    レット症候群
    協会会員の131家族と
    レット症候群
    支援機構会員の63家族とした.本調査は2020年に手の常同運動についての保護者の考えを含んだ自記式質問紙を用い郵送と返送によって情報を収集した.【結果】72名の保護者から返送頂き,66名の保護者から手の常同運動についての考えが収集された.保護者から挙げられた考えは「手の常同運動に対する悩みや心配,ストレス等」33名,「手の常同運動による皮膚損傷の発生」29名,「手の常同運動を減らす等の必要性がないという思い」28名,「手の常同運動を減らしたい等という思い」26名の順であり,23の考えが抽出された.「手の常同運動に対する悩みや心配,ストレス等」を挙げた保護者の子どもは,挙げなかった保護者の子どもに比べ,知的発達が遅れ,上肢の操作性が低かった.「手の常同運動を減らしたい等という思い」を挙げた保護者の子どもは,生活年齢が低く,知的発達が遅れ,上肢の操作性が低かった.【結論】本結果より,Rett症候群児(者)の保護者は手の常同運動に対して,様々な考えを持っていることが示された.今後,保護者の考えに影響を与える子どもの因子に留意しつつ,保護者の考えを把握しながらの支援が必要である.

  • −Rett Syndrome Behaviour Questionnaire(RSBQ)の使用−
    平野 大輔, 後藤 純信, 勝二 博亮, 谷口 敬道
    日本重症心身障害学会誌
    2021年 46 巻 3 号 419-426
    発行日: 2021年
    公開日: 2024/03/27
    ジャーナル フリー
    Rett Syndrome Behaviour Questionnaire(RSBQ)は、介護者が45項目に対し「有」、「時々」、「無」のいずれかで回答し、全項目の総計点や領域毎の合計点を得られる。本研究では、本邦の
    レット症候群
    児(者)に対するRSBQの結果の特徴を明らかにし、年齢、知的発達、移動機能との関連を明らかにすることを目的とした。対象は日本
    レット症候群協会会員とレット症候群
    支援機構会員の計194家族とし、自記式質問紙を用いた。72名の情報が収集され、RSBQの各項目に対して70名以上が回答された。70%以上の児(者)が「手の動き」の領域の全6項目で「有」または「時々」に回答した。「手の動き」の領域の合計点は、横地分類知的発達と有意な相関も認め、
    レット症候群
    の症状や特徴をよく反映し、リハビリテーションや教育的支援の評価や効果判定の一つの指標として活用できる可能性が示唆された。一方で、60%以上の児(者)が「夜の行動」の領域では「無」との回答が多く、
    レット症候群
    の症状との関連の見直しが必要な項目や領域があることも示唆された。
  • 平野 大輔, 谷口 敬道
    日本重症心身障害学会誌
    2021年 46 巻 1 号 55-60
    発行日: 2021年
    公開日: 2024/02/22
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は、
    レット症候群
    児(者)の視機能と児(者)に対するリハビリテーションや教育等における視線の活用の実態を明らかにすることである。2016年度に全国の特別支援学校1,016校の校長、医療型障害児入所施設130施設と独立行政法人国立病院機構重症心身障害児病棟73施設、国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター病院1施設のリハビリテーション部門責任者の合計1,220機関を対象に郵送による質問紙調査を行った。216名(年齢3~53歳、横地分類A1~B6、C6、D6、E6)の
    レット症候群
    児(者)の情報を得ることができた。79%の事例においては屈折異常や斜視、眼振は確認されず、80%の事例では物に対する注視・追視ができることが示された。リハビリテーションや教育等において視線が活用されていた事例は60%であり、活用の目的は玩具やカード、活動の選択等を通した意思表示の機会や対象物等への注視・追視の促しが多かった。本調査から
    レット症候群
    児(者)の視機能の良好さが示され、視機能を評価し個々の機能に合わせた介入の必要性が示唆された。
  • −手の常同運動で困ること−
    平野 大輔, 後藤 純信, 勝二 博亮, 谷口 敬道
    日本重症心身障害学会誌
    2021年 46 巻 3 号 413-418
    発行日: 2021年
    公開日: 2024/03/27
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は、
    レット症候群
    児(者)における手の常同運動で困ることについて、保護者の視点から明らかにすることである。日本
    レット症候群
    協会会員の131家族と
    レット症候群
    支援機構会員の63家族の計194家族を対象に郵送による質問紙調査を行った。71家族から回答があり、双子1組を含めた計72名の
    レット症候群
    児(者)の情報を得た。87%の児(者)の保護者は、現在手の常同運動で困ることがある、あるいは過去に困ることが有ったと回答し、81%の保護者が困ることの具体的内容を挙げた。困ることの具体的内容は、手や指、顎等の皮膚損傷、手を口に入れること、食事の介助困難、関節拘縮や変形、衛生や感染症等の心配、手を使用できないこと、更衣や整容、歯磨きの介助困難、周囲からの視線、筋の硬さ、歯並びの悪さ、姿勢の偏り、服噛みに関する内容だった。本結果より、
    レット症候群
    児(者)に対しては手の常同運動の状態に合わせた介入を行いながら、児(者)の保護者に対しては手の常同運動による生活上での困り事に対する介入の必要性が示された。
  • 平野 大輔, 谷口 敬道
    日本重症心身障害学会誌
    2019年 44 巻 2 号 482
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/10/30
    ジャーナル フリー
    目的
    レット症候群
    児(者)の多くに手の常同運動が見られる。
    レット症候群
    児(者)の手の常同運動を減らすべきか、どのような取り組みが効果的か、等についての知見は十分とは言えない。本研究の目的は、
    レット症候群
    児(者)に見られる手の常同運動を減らす取り組みの実態について明らかにすることである。 方法 2016年度に全国の特別支援学校1,016校の校長、医療型障害児入所施設130施設のリハビリテーション部門責任者、独立行政法人国立病院機構重症心身障害児病棟73施設のリハビリテーション部門責任者、国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター病院1施設のリハビリテーション部門責任者の合計1,220機関を対象に、郵送による質問紙調査を行った。調査項目には対象とした学校・施設を利用する
    レット症候群
    児(者)の年齢、横地分類、目的的な手の動き、手の常同運動の種類、手の常同運動が増える時・減る時、手の常同運動を減らす取り組み等を含めた。手の常同運動に対する取り組みが行われていた事例については、取り組み内容を横地分類と目的的な手の動きの点から整理した。本研究は所属機関の倫理審査委員会の承認を得て行った。 結果 216名(年齢3〜53歳、横地分類A1〜E6)の
    レット症候群
    児(者)の情報を得ることができた。104名において手の常同運動を減らす取り組みが行われていた一方、同数の104名では行われておらず、両群の状態像に違いは無かった。取り組み内容については、常同運動を制止する取り組みに比べ、手の使用を促す取り組みが多く、横地分類A1〜A6の児(者)に対しては、感覚刺激を用いた取り組みが多かった。 考察 本結果から、
    レット症候群
    児(者)の手の常同運動を減らす取り組みを行うか行わないかについては、介入者次第であることが示された。事例毎に様々な取り組みが行われていたため、今後はどのような児(者)にどのような取り組みが効果的であるかを検討する必要がある。 申告すべきCOIはない。
  • 堤 香奈子, 村上 旬平, 藤代 千晶, 中村 由貴子, 廣瀨 陽介, 大西 智之, 岡 雅子, 秋山 茂久, 森崎 市治郎
    日本障害者歯科学会雑誌
    2017年 38 巻 1 号 69-73
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー

    目的:Rett症候群は主に女児に発症し,多彩な神経症状が年齢依存性に出現する神経発達障害である.乳児期後期から幼児期に,知能および運動機能が急速に退行し,知的能力障害,手の常同運動(手もみ),呼吸異常,てんかんなどの症状が現れる.口腔症状としては,ブラキシズムが主たる特徴として報告されているが,口腔に関する報告は少ない.今回われわれは,本症候群患者12名について調査を行ったので報告する.方法:Rett症候群患者12名(8y7m~37y2m)について問診および口腔内診査を行った.結果:1.歯数に特異的所見はなかった.2.前歯部被蓋関係については,正常被蓋(5/12)が最も多く,過蓋咬合(3/12),切端咬合(2/12),前歯部交叉咬合および開咬(1/12)と続いた.正常被蓋と過蓋咬合の各1名は交叉咬合治療後であった.3.最も多くみられた歯科的所見はブラキシズム(8/12)で,咬耗(6/12)を伴っていた.4.9名は歩行可能であったが,全対象者にコミュニケーション障害がみられた.手の常同運動は10名にみられた.結論:ブラキシズムが多くにみられた.手の常同運動や口腔習癖のために,歯列不正を生じる可能性が示唆された.特有の手の常同運動や合目的的運動の困難さから食事や口腔衛生については保護者や介助者の管理下にあるため,患者らのQOLを高めるためにも,早期からの歯科保健管理や介入が必要である.

  • 手塚 昌男, 土田 真司, 関 美里
    理学療法学Supplement
    2002年 2002.29.2 巻 419
    発行日: 2002/04/20
    公開日: 2018/03/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 西村 勇人
    カウンセリング研究
    2013年 46 巻 2 号 91-97
    発行日: 2013年
    公開日: 2016/03/12
    ジャーナル 認証あり
    本報告では,自殺現場を目撃したことを契機として出現した多彩なチック症状が約2年間続いていたトゥ
    レット症候群
    の男児の母親に対して,心理教育と親指導を中心とした介入を行った。本児のチック症状は,周囲の対応によって強化・維持されている可能性が考えられた。また,不随意に起こるチック症状に対して叱責を受けたり,知的水準の低さからくる勉強の遅れについても叱責されたりすることがストレスとなり,増悪している可能性も考えられた。一方,母親自身も自分の育児方法と症状の発現を関連づけて考えており,それによって自責感やいらいらが強まっていると想定された。そこで母親に,トゥ
    レット症候群
    についての心理教育,および対応について親指導を行った。その結果,本児に対する母親の対応が変化し,チック症状は減少した。本事例を通して,トゥ
    レット症候群
    に対してのアセスメントのあり方や心理教育,親指導の有効性について論じた。
  • 白川 哲夫, 秋山 茂久, 堤 香奈子, 森崎 市治郎, 田村 文誉, 保母 妃美子, 菊谷 武, 玄 景華, 武井 浩樹, 髙森 一乗
    日本障害者歯科学会雑誌
    2017年 38 巻 2 号 140-147
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/10/31
    ジャーナル フリー
  • 荒木 寛, 長岡 京子, 本田 涼子
    日本臨床麻酔学会誌
    2016年 36 巻 5 号 523-527
    発行日: 2016/09/15
    公開日: 2016/11/05
    ジャーナル フリー

    MECP2重複症候群の脳梁離断術における麻酔を経験したので,報告する.症例は5歳の男児で,胎児期から子宮内発育遅延,小頭症を指摘されておりMECP2重複症候群と診断された.3歳時に全身のミオクロニー発作が出現し,抗てんかん薬の内服加療を行ったがコントロール困難であったため,脳梁離断術が行われた.術後,TOFR 70%の時点でスガマデクスを投与したが,TOFR 100%になるまで約10分を要した.抜管後は喉頭浮腫が疑われヒドロコルチゾンを投与した.MECP2重複症候群は非常にまれな疾患ではあるが,筋弛緩の遷延および周術期の気道トラブルに注意する必要がある.

  • 金生 由紀子
    児童青年精神医学とその近接領域
    2019年 60 巻 3 号 269-276
    発行日: 2019/06/01
    公開日: 2020/02/28
    ジャーナル フリー
  • 平野 大輔, 谷口 敬道
    日本重症心身障害学会誌
    2019年 44 巻 1 号 221-228
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/07/28
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は、
    レット症候群
    児(者)に見られる手の常同運動を減らす取り組みの実態について明らかにすることである。2016年度に全国の特別支援学校1,016校の校長、医療型障害児入所施設130施設のリハビリテーション部門責任者、独立行政法人国立病院機構重症心身障害児病棟73施設のリハビリテーション部門責任者、国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター病院1施設のリハビリテーション部門責任者の合計1,220機関を対象に、郵送による質問紙調査を行った。216名(年齢3~53歳、横地分類A1~E6)の
    レット症候群
    児(者)の情報を得ることができた。104名において手の常同運動を減らす取り組みが行われていた一方、同数の104名では行われておらず、両群の状態像に違いはなかった。取り組み内容については、常同運動を制止する取り組みに比べ、手の使用を促す取り組みが多く、横地分類A1~A6の児(者)に対しては、感覚刺激を用いた取り組みが多かった。事例毎に様々な取り組みが行われていたため、今後はどのような児(者)にどのような取り組みが効果的であるかを検討する必要がある。
  • 近本 洋介, 西村 由美子, 今枝 裕二, 菅原 道俊
    理学療法学Supplement
    2002年 2002.29.2 巻 420
    発行日: 2002/04/20
    公開日: 2018/03/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 下薗 政巳, 牛迫 泰明, 永野 由起, 加藤 榮司, 河野 浩万, 東野 哲也
    AUDIOLOGY JAPAN
    2007年 50 巻 5 号 531-532
    発行日: 2007/09/05
    公開日: 2010/08/05
    ジャーナル フリー
  • 金生 由紀子
    児童青年精神医学とその近接領域
    2016年 57 巻 1 号 219-220
    発行日: 2016/02/01
    公開日: 2019/08/21
    ジャーナル フリー
  • 小川 由香, 工藤 佳代
    日本重症心身障害学会誌
    2021年 46 巻 2 号 258
    発行日: 2021年
    公開日: 2024/03/13
    ジャーナル フリー
    はじめに 来所している重症心身障害者で口の中に手を入れる方が3割ほどいる。そのうちほとんどの方は受傷するまでには至っていない。対象者は手背を長時間あるいは強く噛むことが2年以上続いており、タオルで保護しても傷の改善が見られない。そこで行動分析学の手法を用い、手を噛み続ける原因を探るため、2つの機能的アセスメントを実施後、介入を試みた。その結果を報告する。 方法 対象:20代女性 脳性麻痺(身障手帳1種1級 療育手帳A1) 期間:20××年4月〜9月 目的:行動の原因を探り、手を噛む行動を減らす 手順: 1.標的行動の決定 2.関係者情報アセスメント 3.記述的アセスメント 4.介入計画 5.ベースライン測定 6.介入 結果 標的行動は2つの機能的アセスメントから「逃避」の機能と「感覚刺激」の機能であると推定し、それらの機能を代替するものとして職員間で提案があった3つの方法で介入を試みた。介入1でイヤホンで好きな曲を聴く試みを行ったが、改善は見られなかった。介入2では五感への刺激としてくすぐりなど試みたが、口からタオルを離すことはできなかった。介入3ではスポンジブラシを使用して口腔内への刺激を試みた。実施中の反応はよかったが、実施終了後の般化はみられなかった。 まとめ 今回の取り組みで対象者の行動問題の要因の特定と改善にいたることはできなかったが、口腔内への刺激は有効である可能性が見られた。ただし一定時間の行動を観察する機会を持ったことで、外部の刺激だけによるものではない可能性も示唆された。今後も本人に無理を強いることなく、自傷行動が低減できるような支援を検討していきたい。
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