【目　的】　介護老人保健施設 (老健) では認知症高齢者が急増しており, 高齢者の医療費の高騰は重要な社会問題と考えられる. 今回老健からの救急搬送例の受入れと結果を検討した.　【対象と方法】　当施設で経験した過去4年半で71例の高齢認知症救急搬送例が対象. アルツハイマー型認知症52例, 脳血管性認知症19例, 男性31例, 女性40例, 年齢は69～96歳平均84.5歳. 救急搬送例の症状は持続的発熱32例, 意識障害18例, 呼吸障害5例, CPA4例などの切迫した状態であった.　【結　果】　71例中60例 (85.9％) が連携後方病院に搬送され, それ以外の症例も, 他の病院の受入れは良好であった. 診断は通常肺炎20例, 誤嚥性肺炎16例, CPA7例, 急性心不全 5例, 脳出血 3例, 心筋梗塞, 脳梗塞各2例など死に至る病が多かった. 搬送後死亡例は43例 (60.6％) であり, 特に当日死亡12例の平均年齢は91.8歳と超高齢であった. 生存28例中21例 (75％) が当施設に再入所した.　【結　語】　90歳以上超高齢認知症例の急変時は老健における看取り制度を導入すれば, 高齢者医療費節減, 認知症高齢者の尊厳確保にも貢献できる.

抄録全体を表示

【背景・目的】理学療法の学習において、知識・技術の講義形式での伝達のみならず、実技指導を通じた徒手療法・移乗動作などの実習形式は重要である。実習形式では、少数の指導者に対し大勢の学生を指導する為、十分な実技指導が行き渡っているとは言い難い。理学療法評価にある徒手筋力検査法（以下、MMT）の実技実習指導では、模範実技を行い、学生が実習、更に実習中に個別指導を行なう、という流れをとっている。同行程を、下肢だけで約20項目からなる各筋力検査をすべて網羅することは時間的に難しく、また、一度の実技と参考書の図や文字による学習は十分な実技習得には非効率である。そこで、今回、図や文字に実技映像を加えたマルチメディア教材を開発し、実技実習指導の効率化を図り、更に、オンデマンド・ストリーミング配信技術を活用し、遠隔地の学習支援や卒後学習の支援となりうる教育システムを構築することを目的とした。その第一段階として、MMTにおけるマルチメディア教材を開発したので、ここに報告する。
【方法】本教材はテキスト情報、音声情報と動画像情報の3つの情報で構成される。教材内容は下肢に関するMMTの17検査項目（副項目を含む）である。テキスト情報は、Microsoft PowerPoint2003を用いて作成した。動画像情報（音声情報を含む）は、各検査手技をデジタルビデオカメラにて撮影した。記録した動画は、ビデオ編集ソフト（VideoStudio7）を用い、パーソナルコンピュータにAVI形式にて取り込んだ。その後、動画エンコードソフト（TMPGEnc Plus 2.5）を用い、MPEG-1形式に圧縮変換した。また、著作権を保護する為に、各動画に著作権表記に関する事項をレンダリングした。テキスト情報と動画像情報は、Microsoft Producer for PowerPoint2003を用いて、編集、統合、同期させ、各検査項目のプレゼンテーションを作成した。また、HTML言語を用いて記述したインデックスを作成し、各検査項目のプレゼンテーションへリンク出来る形とした。作成した教材データの総容量は約260MBであった。
【考察】今回開発したMMTマルチメディア教材は、実技動画情報にテキスト情報を加え、情報量をより持たせた学習教材である。各プレゼンテーションやインデックスでは、任意に項目を選択し再生・閲覧可能であり、オンデマンド性を備えている。今後は、本大学理学療法学学生もしくは卒業生に対し、本マルチメディア教材を用い、アンケート調査もしくはテストを実施し、教材の利用前後の比較検討を行い、学習効果を評価していく。
【参考書籍】Helen J．Hislop、 Jacqueline Montgomery：新・徒手筋力検査法 原著第7版．津山直一（訳）、協同医書出版社、東京、2003、pp181-244．

抄録全体を表示

【はじめに】
理学療法士（以下PT）養成学校におけるDeath Education（以下DE）の現状について調査し、各PT養成学校におけるDEの実施状況等について第39回日本理学療法学術大会において報告した。同調査では、PT養成学校教員のDEに対する認識やPT養成教育におけるDE実施の問題点なども調査した結果から若干の知見が得られた。また、高木、古田、A.デーケン、小倉、木村、得丸、その他の報告を参考にDEカリキュラムを作成し、PT養成学校学生に対して試行した。その結果を含め、PT養成学校におけるDEのあり方について検討したので報告する。
【調査方法】
平成15年度版全国PT・OT学校連絡協議会会員名簿に記載されているPT養成学校教員のうち、平成15年4月現在で10年以上の教育実績がある養成学校の教員（56校466名）に対して、教員の属性、死に対する捉え方、DEの必要性、受講及び実施経験、PT養成教育におけるDE導入に対する問題点などをアンケート調査した。
　DEカリキュラムは先行研究報告を参考にPT養成教育に関連の深いと思われる項目を中心に試作し、PT養成学校学生1年生に対して試行した。この際、受講学生に対し、死のイメージや死に対する態度などを問う設問でアンケート調査を講義の初回及び最終回に実施、また最終回には受講に対する簡単な感想文を無記名で提出してもらった。講義の試行期間は平成15年4月～7月、平成16年6月～10月で、それぞれ30時間で行った。
【結果とまとめ】
教員調査では、170名から回答を得られ、PT養成教育の中でDEの多少なりとも必要性ありの回答が59%あり、得丸らの報告に近い値を得られ、PT教員も何らかの必要性を感じていることが示された。一方で、実施上の問題点として、DEを担当出来る教員や教材の不足、カリキュラム上の不備、現行カリキュラムの過密さ、その他が挙げられた。しかし、多くのDE関係報告をみると、必ずしもDE実施者はその専門家と思われる職種（医師や宗教家、哲学者など）とは限らない。家庭科、理科、英語教育など、むしろ医療保健関連職種以外の報告が目立つ。これはDEが必ずしも専門家のみの領域ではなく、学校教育の中ではアプローチの立場や方法が多岐にわたり、PTもDEの実施を積極的に進める必要性を示している。加えて、PT学生にDEを試行後に、学生の認識等に変化の傾向が見られたことから、DE実施には細心の注意は必要である反面、PT教育の中で情意領域面を中心に教育効果が期待できることが示唆された。

抄録全体を表示

【目的】
　人工膝関節置換術(以下TKA)後における関節可動域(以下ROM)の回復は、術後早期ほど大きな改善を認めるが、その後徐々に緩やかとなり、やがてほぼ一定のROMを保つ。退院後も多くの症例ではROMが低下することなく維持されるが、一部の症例ではROM低下を認める場合がある。今回、我々は変形性膝関節症(以下OA)と慢性関節リウマチ(以下RA)のROMが低下した症例がどの程度存在するかを明らかにすることを目的とした。
【対象と方法】
　我々はTKAを施行した症例に対して術後6ヶ月ごとにROM測定を施行してきた。この測定を3年間おこなえた69名103肢を対象とした。内訳はOAが43人63肢、RAが26人40肢で、手術時の平均年齢はOAが71.2±7.1歳、RAが60.0±8.0歳であった。分析したデータは術後6週時と術後6ヶ月ごとの伸展と屈曲のROM値である。このデータをもとに、以下の2つについて検討した。1)術後6週から3年までの間でROM低下を認めた症例：術後6週と術後6ヶ月のROMの差、術後6ヶ月と術後1年のROMの差と順次、前データとの差を求め、その総和が負の値となったものをROM低下群とし、全症例数の何割を占めるかを検討した。2)ROM低下群におけるOAとRAの割合：ROM低下群の総数を分母とし、OAとRAの占める割合を算出した。また、ROMが低下した症例のなかでも、大きく低下したものとそうでないものとがあり、その割合を調べるため-10度未満を軽度低下群、-10度以上を重度低下群として検討した。
【結果および考察】
　1)術後3年間の間でROMが低下したものは伸展では1.9%と、ほとんどの症例がROM低下を示さなかったものの、屈曲では19.4%であった。これは退院後の日常生活で、歩行等よく行う動作では膝関節の最終伸展域での反復動作が行われるが、最終屈曲域を必要とする動作はあまり行われず、一部の症例で屈曲ROMが低下したものと推測される。2)ROMが低下した症例におけるOAとRAの占める割合は、伸展ではOAが0%、RAが100%であり、RAのみがROM低下を示したが、そのすべては軽度低下群であった。屈曲ではOAが45.0%、RAが55.0%でありRAのほうがやや多い傾向を示した。軽度低下群と重度低下群に分類したものについては、屈曲ではOAで軽度低下群が25%、重度低下群が20%であった。これに対しRAでは軽度低下群が15%であったが、重度低下群については40%と全体の半数弱を占めており、ROM低下群のなかでも重度なものはRAに多いことが伺えた。これはOAが膝関節のみの単独病変であるのに対しRAは全身性疾患であり、足関節などの他関節痛の存在等が退院後の活動量を減少させ、ROMを低下させたものと推測される。近年、クリニカルパス導入により、術後の在院日数は減少傾向にあるが、退院後においても屈曲ROMについては管理が必要であり、とくにRAについてはより注意が必要であると思われた。

抄録全体を表示

【はじめに】近年、癌患者の増加に伴い、理学療法が必要な患者も増加している。今回、転移性脊椎腫瘍術後患者の理学療法実施上の留意点を見い出す目的で、現状を調査したので報告する。
【方法】2001年1月～2004年8月までに転移性脊椎腫瘍術後、当科紹介となった21名を対象とした。手術は疼痛緩和、神経障害の改善、脊柱再建などの目的で実施した。原発巣は肺3、胃1、肝2、腎3、大腸4、甲状腺1、乳線3、前立腺2、不明2名。障害部位は頚椎2、胸椎15、腰椎4名。手術時平均年齢は60.1歳。調査項目は本人への告知、疼痛コントロール、原発手術の有無、多臓器転移の有無、治療内容、平均年齢、入院時Frankel分類、平均入院期間、理学療法実施率、入院・最高・退院時移動能力、社会資源の利用の有無、介護の人数である。これら項目を退院した14名（A群）と非退院（死亡）の7名（B群）に分け比較検討した。またA群、B群の移動能力の変化も比較した。理学療法は自宅退院を目標に問題指向的な視点から寝たきりなら座位、座位可能であれば立位、立位可能であれば歩行へと術後早期より実施した。統計学的検討にはt検定とMann-WhitneyのU検定、カイ二乗検定を用いた。
【結果及び考察】A群がB群に比べ告知している傾向があり、麻薬を使用していない傾向があった。移動能力は最高・退院時の移動能力で2群間に有意差を認めた。移動能力の変化ではA群で退院時には有意に改善していたのに対し、B群では退院時には有意に悪化していた。A群は告知されることにより治療方針を納得した上で自宅退院に前向きに取り組むことができたと考える。さらに術後移動能力が高いレベルに改善し、退院時まで機能を維持したことが自宅退院に結びついたと考える。B群では疼痛に対し麻薬を使用する傾向にあり、極めて強い痛みが活動性を制限していたと考えられた。それに関連して術後移動能力も低く改善を認めず、結果的に全例全身状態が悪化しており、死亡の転帰となった。術後移動能力が低い患者も、早期より医療スタッフだけでなく家族と共に方向性を明確にし、自宅退院を希望する場合は社会資源の利用等、適切な対応をしていく必要があると考えられた。転移性脊椎腫瘍患者は病状が多様であり、手術以外の治療内容によっても全身状態が大きく左右し生命予後も不良である。機能障害の改善に固執していると適切な退院時期を逃してしまうとも限らない。限られた時間内で目標を達成するには、機能障害の改善という問題指向的な視点よりも目標指向的な視点で患者をとらえる必要があると考える。
【まとめ】転移性脊椎腫瘍術後患者の理学療法実施上の留意点としては、移動能力の低い場合、目標指向的な視点で患者をとらえ、家族と共に方向性を明確にすることが大切である。

抄録全体を表示

目的：認知症ケアマッピング(Dementia Care Mapping：DCM）は，認知症のケアの質の改善を目的とした行動観察手法としてわが国にも導入されたが，日本語版DCMの信頼性，妥当性については検証されていない．本研究の目的は，Quality of life評価手法でもある日本語版DCMのWell-being and ill-being Value(WIB値）の信頼性と妥当性を検証することである．方法：平成17年4月1日∼平成18年6月30日にデイケア，グループホーム，療養型病床群に入院する認知症と診断された130名(男性31名，女性99名，平均年齢82.65±7.69歳）を対象とし，同席法による評価者間一致率と再検査法により信頼性を，Japanese Quality of life inventory for elderly with dementia(QOL-D）との相関により基準関連妥当性を検証した．結果：対象者はアルツハイマー型認知症49名(37.7%），脳血管性認知症80名(61.53%），レビー小体型認知症1名であった．WIB値を用いて評価者間の一致率として算出した級内相関係数の平均値は0.813(±0.052），1週間後の再テストの相関係数は0.836(p=0.001）であった．基準関連妥当性に関しては，日本語版DCMとQOL-Dの下位尺度の相関係数を算出した結果，0.53以上の有意な正の相関が認められた．日本語版DCMの内的一貫性に関してはWIB値，BCCカテゴリーの積極的交流，消極的交流を用いたが，良好な有意な関係を示していた．結論：本研究の結果，日本語版DCMのWIB値はオリジナルのWIB値と同様の信頼性，妥当性があることが明らかになり，わが国の認知症高齢者に対しても使用が可能であることが示唆された．

抄録全体を表示

症例は47歳の男性. 胸部X線写真にて左下肺野に腫瘤影を認め, CT, 超音波検査にて気管支嚢胞と診断した. 穿刺液細胞診にて悪性が疑われたため手術を施行した. 手術時, 胸膜肥厚を認めた. 嚢胞とともに, 胸膜の一部と横隔膜上の2個の腫瘤を切除した. 組織所見は, 良性気管支嚢胞と, 混合型の悪性胸膜中皮腫の像を示した. 術後化学療法を施行したが, 心タンポナーデを併発し, 手術1年後肺炎にて死亡した.

抄録全体を表示

　
第17回日本リハビリテーション医学会中部・東海地方会…783

第19回日本リハビリテーション医学会近畿地方会…789

第18回日本リハビリテーション医学会北陸地方会…798

抄録全体を表示