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クエリ検索: "上海総合指数"
11件中 1-11の結果を表示しています
  • 金崎 芳輔, 許 東海
    行動経済学
    2009年 2 巻 98-101
    発行日: 2009年
    公開日: 2011/12/03
    ジャーナル フリー
    中国株式市場におけるリターン決定要因を調べる実証研究を行った.実証手法は事前の株式指標の大小に応じてポートフォリオを形成し,その後の平均収益率を観察するものである.結果として,過去の収益率の最大値が事後の平均収益率と強い関係があることが観察された.この事実より,中国株式市場では分散投資をできない個人投資家たちが過去に大きな株価上昇のあった株式を過大に評価して投資する非合理的な投資行動を取っていることが推測される.
  • 神田 裕輝, 高野 海斗, 酒井 浩之, 北島 良三, 中川 慧
    人工知能学会第二種研究会資料
    2020年 2020 巻 FIN-024 号 219-
    発行日: 2020/03/14
    公開日: 2022/11/25
    研究報告書・技術報告書 フリー

    In this study, we propose a method to extract market information of emerging markets from newspaper articles. Here, we use Bloomberg articles as an information source to extract market information of emerging markets where is expanding in recent years. The extracted market information is useful as reference information when creating a market analysis report for the target emerging market. However, there are many articles that describe market conditions in large markets such as the Nikkei Stock Average and the Dow Jones Industrial Average, but there are few articles that mention one emerging market, such as India, China and Taiwan. It is only described in one part of an article that mentions several emerging markets. Therefore, in this study, we extract market information about one target emerging market from articles where information about market conditions of multiple emerging markets is mixed in one article. Furthermore, we select important sentences from the sentences extracted using the topic model and create a monthly report.

  • ―グローバル要因によるサドン・ストップの発生―
    奥山 聡子
    国際経済
    2020年 71 巻 59-91
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/11/17
    [早期公開] 公開日: 2020/08/18
    ジャーナル フリー

    新興国ではしばしば資本流入の急激な減少(サドン・ストップ)が発生する。本稿では,サドン・ストップを発生させる2つのグローバル要因に着目した。1つはキャリートレードの巻き戻し,もう1つはグローバル規模の信用収縮である。これらは,新興国が潜在的に抱える国際資本移動のリスクである。そこで,2013年のバーナンキ・ショックと,2015,16年のチャイナ・ショックの事例を基に,新興国からの急激な資本流出について考察をおこなった。

  • 菅野 正泰
    損害保険研究
    2014年 76 巻 1 号 81-108
    発行日: 2014/05/25
    公開日: 2019/07/21
    ジャーナル フリー

     本論文は,アジア・パシフィック地域の保険セクターにおけるシステミック・リスクを計量分析したものである。2013年7月には,金融安定理事会より,「グローバルにシステム上重要な保険会社」(G-SIIs)のリストが公表され,世界で全9社が名を連ねた。アジア・パシフィック地域では,中国平安保険(集団)のみが選定され,わが国の損害保険会社は選外となったが,G-SIIsは毎年定期的に見直しが行われる。GSIIsの評価は,規模等をベースとした母集団の特定,指標ベースの定量評価,その後,監督上の判断・検証による最終的な決定という3段階のプロセスを経て行われる。本論文では,定量評価としてファクター・モデルアプローチを採用し,各国の保険契約者保護制度による保険金支払等の補償割合を反映した破綻保険料により,規模の他,相互連関性などの重要な要素を定量化し,G-SIIs選定の妥当性を検証する。

  • 中井 教雄
    アジア市場経済学会年報
    2021年 24 巻 73-80
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/09/27
    ジャーナル オープンアクセス

    本稿は,ASEAN域内の通貨統合に際し,ASEAN加盟各国の為替変動にどのような共通要因が存在するのかについて,因子分析による検証を試みた。本稿の主な結論は以下の通りである。まず,ASEAN加盟国全通貨の時系列データを用いて因子分析を行った結果,ASEAN域内における為替変動の共通要因として2つの因子が抽出された。また,ASEAN全通貨は,これら2因子の影響度により,3グループに分類されることが示唆された。こうした分析結果により,ASEAN域内における通貨統合の方法としては,全体で一括した通貨統合よりもむしろ,これら2因子の自国通貨への影響が類似するグループを中心とした段階的な通貨統合の方が好ましい点が示された。

  • 趙 彤, 水ノ上 智邦
    パーソナルファイナンス研究
    2020年 7 巻 47-65
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/10/01
    ジャーナル フリー

    中国のP2P ネット金融は2018 年半ばに大きな倒産ラッシュに見舞われた。その理由を説明する先行研究は、金融引き締め政策への変更、景気の悪化や規制の強化などによる外部要因説と、情報の非対称性や投資家の投資バイアスなどによる市場の失敗説に大別される。本稿は、これらの既存研究とは異なる内部要因説を提唱する。中国のP2P ネット金融は、「完全保証リスク」と「ディスクロージャーリスク」というプラットフォームの倒産に繋がる重大なリスクを抱えたまま、規模拡大を追求してきた。その原因は、P2P ネット金融プラットフォームが金融機関であり、かつIT 企業でもあるという特徴にある。その特徴により、各プラットフォームは、市場に参入した途端、「軍拡競争の囚人のジレンマ」的状況に置かれ、市場の独占を目指した規模拡大を強いられることになる。2018 年の倒産ラッシュの最大の原因は、プラットフォームが急成長を果たした原因と同一であり、これまで規模拡大によって先送りされたリスクが、外部環境の悪化をきっかけに一気に表面化したことによるものである。つまり、倒産ラッシュの発生は、急成長の時点ですでに避けられないものであった。

  • 価格変動要因と価格抑政策
    吉冨 拓人
    中国経済研究
    2008年 5 巻 2 号 61-80
    発行日: 2008年
    公開日: 2022/03/03
    ジャーナル オープンアクセス
    The purpose of this paper is to outline the trend in recent years of real estate prices in major cities in China. based on data that has been made public. and to examine the factor of the fluctuation. The main findings as follows: First, it is important to know that changes in real estate prices in China vary to a large degree in different regions. It appears that multiple waves of changes surge alternately in different regions. Second., we studied the reasons for price changes on the assumption that real estate prices are affected by a combination of multiple factors. In terms of the demand side, the actual demand is steady. At present, investments in stocks and investment trusts are reviving and thus there are not circumstances where investments concentrate only on real estate. In terms of the supply side, the amount of land disposal in city areas has tended to decrease since 2005, indicating that the developer was delaying the land development on purpose. Third, so far, the central government has tried to suppress rapid hikes in real estate prices by throwing a wet blanket on investing when investments in real estate start to overheat in some areas. If its medium-to-long term policies (such as supplying medium to low income housing, guaranteed housing and taxing idle land) are implemented properly as planned by the central government, any mismatch in supply and demand would be improved and contribute to stabilized real estate prices. However, there are many systemic and structural problems including, the tax system, local government finances associated with the disposal of land, and excessive liquidity. The prospects for solutions to these problems are still far from certain. It is a serious question whether the central government can control local governments, or not. It seems to be important for China to solve such fundamental problems in the medium and long term range, in order to establish a stable real estate market.
  • 山口 昌樹
    ジャーナル・オブ・クレジット・セオリー
    2022年 3 巻 1 号 1-12
    発行日: 2022/06/01
    公開日: 2022/08/28
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿は、金融ショックによる東アジア諸国からの資本流出においてパターン変化が起きているかを究明する。課題に答えるため、世界金融危機、チャイナ・ショック、コロナ・ショックの 3 つの金融ショックにおける東アジア諸国からの資本流出をショックの程度を考慮しつつ比較する。この分析から、証券投資の流入拡大によって東アジア諸国からの資本流出は証券投資において顕著になっていることを示す。
  • ―金融危機・景気失速の蓋然性を高める不動産不況の長期化・深刻化と「台湾有事」―
    齋藤 尚登
    フィナンシャル・レビュー
    2024年 158 巻 72-97
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/11/25
    ジャーナル フリー

     本稿執筆時点の2024 年9月末で,中国版総量規制が導入されて丸4年,2021 年夏に中国恒大集団の経営危機が発生してから丸3年以上が経過した。中国は日本の不動産バブル崩壊の経験を深く学んでいるはずであるが,最も肝心な「早期の不良債権の確定と抜本的処理」のタイミングを完全に逸してしまった。不動産不況からの脱却は容易ではなく,住宅需要が減少し供給を抑制する「縮小均衡」が今後のベストシナリオとなろう。経済成長率の低下は不可避であるということだ。不動産不況がさらに長期化・深刻化すれば,日本の失われた20(30)年の二の舞が懸念される。

     中国の債務残高のGDP 比は極めて高水準であるが,国有企業-国有銀行の関係は緊密であり,ロールオーバーや追い貸しなどによって,問題の先送りは可能である。この点で,通常であれば,金融リスクが暴発するリスクは限定的といえる。中国で金融危機的なことが発生する,もしくは景気が失速する蓋然性を高めるものとして,不動産不況の長期化・深刻化と「台湾有事」がある。特に「台湾有事」は国内の金利急騰と対外貿易のシュリンクによる景気失速をもたらすリスクがあり,要注意である。

  • 江藤 名保子, 丁 可
    アジア動向年報
    2016年 2016 巻 125-158
    発行日: 2016年
    公開日: 2023/02/10
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  • 松本 はる香, 寳劔 久俊
    アジア動向年報
    2013年 2013 巻 99-136
    発行日: 2013年
    公開日: 2023/02/10
    解説誌・一般情報誌 フリー HTML
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