Muscle Contraction Sensor（MCセンサー）法は、特定部位の皮膚表面に凸状のチップを取り付けたセンサーを貼付することで、筋収縮によって変形した筋や腱の形状変化量を同時に計測することが可能である。これまでに膝関節伸展筋群や

群の形状変化量と筋力との関係について検討した結果、MCセンサー法により計測した形状変化量は、筋力レベルを反映する指標となることを明らかにした。しかしながら、運動に関与する筋群及び腱の形状変化量が、連続的な運動によってどのように変化するのかについては明らかにされていない。本研究では、連続的な運動課題による筋力低下時の群及びアキレス腱の活動動態を、MCセンサー法で評価した。被験者は健康な成人男性とした。等尺性による最大底屈筋力は総合筋力測定装置（Biodex System Ⅳ）を用いて、足関節角度90度で測定した。その後、連続的な運動課題として、5秒間の最大努力での等尺性による底屈筋力発揮を3秒間の休息を挟んで50回行わせた。腓腹筋内側頭、外側頭、前脛骨筋及びアキレス腱の形状変化量は、MCセンサー法で計測した。底屈筋力、群及びアキレス腱の形状変化量は、運動開始時と運動終了時のそれぞれ5回の平均値を求めた。また、最大底屈筋力に対する運動終了時の低下率を算出した。その結果、連続的な運動課題によって運動終了時の底屈筋力は有意に低い値を示した。また、群とアキレス腱の形状変化量についても、運動開始時に対して運動終了時は有意に低い値を示した。最大底屈筋力発揮時に対する運動終了時の低下率は、底屈筋力が約34％、群及びアキレス腱の形状変化量が約62％～70％であり、筋力と群及びアキレス腱の形状変化量の低下の度合いは必ずしも一致しないことが明らかとなった。

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【目的】クラシックバレエでは、常に下肢を90度外旋させること、数秒間つま先の一点でバランスを保つこと、背筋を緊張させ脊柱を伸展位に保つことといった特殊な技術が要求される（蘆田、2004）。なかでも、つま先立ちは狭い支持基底面内に重心を保持する動作であり、鍛錬しなければ技術の獲得が困難である。姿勢制御には視覚、前庭覚、固有感覚等が関与し（Shumwayら、2006）、これらに加え筋力や関節の柔軟性といった筋骨格系要素の関与が必要である。バレリーナの静的バランス能力について、視覚や体性感覚との関連をみた報告はあるが（Hugelら、1999，Roger、2005）、つま先立ちの活動についてバレリーナとバレエ未経験者を比較した先行研究は見当たらず、活動とバレリーナの足圧中心（center of pressure；COP）動揺にどのような関連があるのかは明らかでない。そこで本研究では、つま先立ち保持時にバレリーナとバレエ未経験者の活動およびCOP動揺を測定し、バレエでのつま先立ちの特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は現在下肢に整形外科疾患がなく、クラシックおよびモダンバレエ歴10年以上の女性バレリーナ7名（以下、バレエ群）と健常成人女性7名（以下、対照群）とした。対象の年齢、身長、体重の平均はバレエ群で22.4±3.8歳、158.1±3.9cm、49.2±3.3kg、対照群で22.4±1.6歳、158.7±7.2.cm、50.2±7.4kgであった。課題は閉足立位保持（以下、flat）20秒、つま先立ち保持（以下、toe）20秒とし、つま先立ち時の足関節の底屈角度は床面と足底面が45度になるよう指示した。COP動揺の測定には足圧中心計UM-BAR（ユニメック社）を使用し、解析パラメータには単位軌跡長と外周面積を用いた。表面筋電図はPersonal-EMG（追坂電子機器社）にて記録した。バレエでは左足が軸足となるパフォーマンスが多いため、測定肢は左足とした。導出筋は腓腹筋外側頭および内側頭、長腓骨筋、前脛骨筋、後脛骨筋の5筋とし、得られた20秒間の生波形からroot mean square（RMS）を各筋で求めた。なお、筋活動量は3秒間の最大等尺性収縮（MVC）のうち波形が安定した1秒間のRMSを100%として正規化した。得られたデータは平均±標準偏差で表し、flatとtoeのそれぞれにおいてバレエ群と対照群を比較した。2群間の差には対応のないt検定を用い、危険率5%未満を有意とした。【説明と同意】対象には、目的や方法などを十分説明した後、署名にて同意を得た。なお、本研究は広島大学大学院保健学研究科心身機能生活制御科学講座倫理委員会の承認を得て行った（承認番号0947）。【結果】COP動揺の単位軌跡長はバレエ群でflat 4.8±0.8mm/s、toe 13.1±1.9mm/sとなり、対照群でflat 4.3±1.0mm/s、toe 14.4±2.1mm/sであった。外周面積はバレエ群でflat 905.9±200.2mm²、toe1681.8±314.2mm²、対照群でflat 864.7±344.3mm²、toe 2334.2±589.7mm²となり、toeの外周面積で有意な差がみられたが（p＜0.05）、その他はflatとtoeそれぞれにおいて2群間に有意差は認められなかった。toeにおける腓腹筋外側頭および内側頭、前脛骨筋、長腓骨筋、後脛骨筋の%MVCの平均は、バレエ群でそれぞれ21.2±10.4%、40.4±15.8%、12.6±3.7%、36.5±16.6％、48.1±21.0%であった。同様に、対照群で26.9±11.2%、48.9±24.1%、20.7±10.1%、37.3±11.3%、55.4±19.3%となり、全筋でバレエ群が対照群より小さい値となっていたものの、2群間に有意な差はみられなかった。【考察】Hugelら（1999）は足圧中心計を用いてバレリーナとバレエ未経験者の静止立位時のCOP動揺を比較し、外周面積はバレリーナが小さくなり、単位軌跡長は有意差がなかったと報告している。本研究でも、toeでの外周面積はバレリーナが有意に小さくなり、先行研究と類似した結果となった。の％MVCには2群間で有意差がみられなかったものの、バレエ群が対照群より小さな値となったことから、COP動揺が小さければの筋活動も低くなり、効率的にバランスが保持できるようになると考えた。％MVCの値の差は、腓腹筋内側頭と前脛骨筋で特に大きく、これらの筋活動の差がより明確になれば、バレエを通してつま先立ち練習を積み重ねて行うことがつま先立ちの主働筋である腓腹筋のコントロール力を向上させ、相対的に前脛骨筋の働きを小さくする可能性があることが示唆される。今後は力の比較も行い筋活動との関連をみることで、バレエ未経験者がつま先立ち保持を行う際にどのような条件が必要であるかを明らかにしていきたい。【理学療法学研究としての意義】バレエは高いバランス能力を必要とするスポーツであり、静的バランス保持能力と活動の関係を明らかにしていくことで、理学療法士が携わる様々な疾患でバランス能力の向上に新しい発展が期待できる。

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【はじめに，目的】近年，足関節外側靭帯損傷後の評価方法として超音波画像診断が注目されている。超音波診断装置は，筋や靭帯の描出ができ，動的な評価が可能な方法であるため，靭帯含め軟部組織の評価で特に有用とされている。足関節外側靭帯損傷における再発の危険因子は，靭帯損傷による構造的不安定性，腓骨筋筋力の低下，腓骨筋反応時間の遅延，足関節の背屈制限，足関節背屈筋力の低下等がある。先行研究においての評価としては，足部の等速性運動時の筋力や表面筋電計を用いた計測が行われている。しかし，足部の運動は主動作筋以外の補助筋の作用も大きく，個々の筋を対象に機能評価しているとは言い難い。本研究はの筋形態を超音波診断装置を用い評価することで，機能と関節弛緩性との関係性を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は過去1年以内に下肢の整形外科疾患を罹患していない20名40足とした。対象の内訳は男性：女性＝32：8，年齢25.3±3.0歳であった。の評価には超音波画像診断装置Xario（東芝メディカルシステムズ（株）製）を使用，プローブはリニア型6.6-9.0（MHz）を用いた。は，前脛骨筋（以下TA）と，腓骨筋（以下Pero）を対象とした。プローブを当てる位置はCroftsらの方法に従い，腓骨頭と外果を結んだ直線上においてTAは近位20％，Peroは近位50％の位置とした。運動課題は，TAが最大努力の足関節背屈運動を，Peroが，最大努力の足部外反運動を行うこととした。TA，Peroは羽状筋であり，その発揮筋力は，生理学的筋断面積と羽状角の余弦の積で仮定されるため，得られた画像より筋厚，羽状角を計測した。筋厚は下腿長で除し正規化した。距骨の前方引き出し距離（以下ADT距離）は，踵部を固定し，下腿を他動的に後方に押し込んだ際の腓骨に対する距骨の移動距離とした。関節可動域は，足関節底屈・背屈，内転・外転を日本整形外科学会の定義に基づき徒手計測した。足関節底屈・背屈角度は，自動運動，他動運動の2条件で計測した。全身関節弛緩性は中嶋らの方法を用い，脊柱，肩，肘，手，股，膝，足の7関節7点満点で評価した。以上の計測データについてADT距離の結果を基に2群（高群，低群）に分けた。各群間における各項目の平均値の差の有無をMann-WhitneyのU検定を用い検証した。また，各々のデータにおける関係性はSpearmanの順位相関係数を用い検証した。有意水準は5％未満とした。【結果】2群間において，全身関節弛緩性は高群で有意に高かった（P＜0.05）。TA筋厚増加量は高群（9.3±5.6）×10^-3，低群（5.9±4.8）×10^-3で有意差を認めた（P＜0.05）。自動背屈角度（以下A背屈）は高群20.2±7.5度，低群15.6±6.9度で有意差を認めた（P＜0.05）。他動背屈角度（以下P背屈）は高群25.7±7.4度，低群21.5±6.2度であり高群に背屈角度の増大傾向がみられた（P=0.06）。他の項目は2群間に有意差を認めなかった。全対象において，A背屈とP背屈（相関係数r＝0.89），A底屈とP底屈（相関係数r＝0.83）で高い相関を認めた。他の項目間には相関を認めなかった。【考察】ADT距離増大が生じている群は，距腿関節の可動性が高く，背屈運動時に距骨が脛腓間内を滑りやすいため，有意に背屈角度が増大したと考えた。羽状角は有意差を認めなかったが，TA筋厚増加量で有意差を認めたことから考えて，生理学的筋断面積増加による発揮筋力の増大が生じていると考えた。これらの背屈角度の増大と発揮筋力の増大は，ADT距離増大を生じている者が高い足関節背屈機能を有していることを示唆した。すなわち，距腿関節の可動性は足関節背屈機能と関係性があると考えられる。足関節背屈機能が低いものは全身関節弛緩性が低いことが示された。また，他動可動域制限は自動可動域制限を招くと考えられる。つまり，足関節靭帯損傷の再発予防のためには，他動足関節背屈角度だけでなく全身関節弛緩性も考慮し検討する必要性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】今後は，足関節外側靭帯損傷の程度による分類を用いた評価が必要になると考える。そして，今回の結果を踏まえの評価を行うことで足関節外側靭帯損傷の再発における筋機能の影響を知る一助になると考える。

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【目的】足関節外側靭帯損傷における再発の危険因子は，靭帯損傷による構造的不安定性，腓骨筋筋力の低下，腓骨筋反応時間の遅延，足関節の背屈制限，足関節背屈筋力の低下など多くの報告がされている。しかし，先行研究において超音波診断装置を用いて筋機能を評価し，他の身体機能との関係性を示している報告は少ない。本研究は足関節捻挫既往者において，足関節内反捻挫の重症度を基に対象を分類し機能と関節可動域の関係性を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は過去1年以内に下肢の整形外科疾患を罹患しておらず，足関節に疼痛のない59名117足とした。対象は足関節捻挫歴を基に3群に分類した。捻挫歴がないものをControl群，Brownらの方法に従い，捻挫したが直後の腫脹や疼痛を認めないものをCoper群，捻挫後に腫脹や疼痛を生じ跛行を呈したものをLateral Ankle Sprain（以下LAS）群とした。Control群：36足，Coper群：32足，LAS群：49足であった。計測項目は，関節可動域，関節弛緩性，厚，羽状角，距骨前方引き出し距離（以下ADT距離）とした。関節可動域は，足関節自動底屈・他動底屈・自動背屈・他動背屈，足部内転・外転，足関節最大底屈位における足部内転，外転とした。関節弛緩性は東大式全身関節弛緩性テストを行った。の評価には超音波画像診断装置Xario（東芝メディカルシステムズ（株）製）を使用，プローブはリニア型9.0（MHz）を用いた。は，前脛骨筋と，腓骨筋を対象とした。対象の筋に対し，安静時と収縮時における筋厚と羽状角を計測した。ADT距離は，踵部を固定し，下腿を他動的に後方に押し込んだ際の腓骨に対する距骨の移動距離とした。以上の計測データについて，3群間の差を，一元配置分散分析を用い有意差が認められた場合，Tukeyの多重比較検定を行った。【結果】全身関節弛緩性はCoper群が他の2群より有意に高値を示した。他動背屈角度は3群間に有意差は認めなかったが，自動背屈角度はLAS群が他の2群より有意に小さい値を示した。足部外転角度は，Coper群がControl群より有意に大きかった。ADT距離はLAS群が他の2群より有意に大きかった。前脛骨筋と腓骨筋の各項目において，3群間で有意差は認めなかった。【結論】LAS群は自動足関節背屈制限が生じたことから，捻挫だけでなく靭帯損傷の有無が自動背屈角度に影響を与えることが示唆された。また，ADT距離が増大したが前脛骨筋機能に有意差はなかったため，自動背屈角度の制限には拮抗筋の関与が考えられた。さらに，捻挫が発生したが靭帯損傷が生じなかったCoper群の特徴として全身関節弛緩性が高かった。他の関節弛緩性が足関節外側靭帯損傷に与える影響は今後検討する必要があると考える。

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●要　　約：慢性静脈不全症に伴って下腿皮膚潰瘍等が発生するのは，穿通枝での逆流が原因とされている．治療には不全穿通枝の切離が有効である．不全穿通枝の処理方法として，Linton手術が行われてきた．皮膚病変部を直接切開するため，創合併症が高頻度に発生した．このLinton手術の理論に内視鏡下手術手技を融合させたのが，内視鏡下筋膜下不全穿通枝切離術(subfascial endoscopic perforating vein surgery; SEPS)である．当科では2本のXcelポートを膜下腔に挿入して，二酸化炭素を送気するtwo-port system SEPS(TPS-SEPS)を行っている．Xcelポートによって膜下腔へのアプローチが迅速かつ安全にできるようになった．また二酸化炭素の送気によってワーキングスペースが広くなった．本術式は，下腿皮膚病変を伴う下肢静脈瘤症例に対する有用な手術法である．

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【目的】骨格筋内脂肪は，様々な健康障害に関与することがわかっている．しかし，運動習慣のない若年女性を対象とした研究は少ない．そこで本研究では，運動習慣のない若年女性の骨格筋細胞内脂肪（Intramyocellular lipids：IMCL）および骨格筋細胞外脂肪（Extramyocellular lipids：EMCL）の分布に関する検討を行った．【方法】健常若年女性16名（年齢：21.0 ± 0.6歳）を対象とした． 測定項目は，¹H-MRS法による下腿部前脛骨筋（TA），ヒラメ筋（SOL），腓腹筋（MG）のIMCLおよびEMCL，インピーダンス法による体組成測定とした．【結果および考察】IMCLでは，TAとMGに比べSOLに多く蓄積が認められた（p<0.01）．またEMCLは，TAに比べSOLとMGに多く蓄積が認められた（SOL vs. TA：p<0.05，MG vs. TA：p<0.01）．既報で示された分布とほぼ一致した結果が得られたことから，運動習慣のない若年女性において，骨格筋内脂肪の蓄積が認められたことが示唆された.

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肺血栓塞栓症患者28例に塞栓源検索のために下肢のMR venographyを施行した．26例（93%）で下肢静脈に血栓を検出できた．13例（46％）は下腿に限局した血栓で，このうち5例（18%）は

静脈に限局した血栓であった．血栓先進部と肺動脈内の血栓部位の関係を調べたところ，葉動脈より太い肺動脈に塞栓を認めた頻度は血栓先進部が大腿静脈の場合（78%）と静脈の場合（80%）が特に高かった．以上の結果から下腿に限局した静脈血栓，特に静脈の血栓も肺血栓塞栓症の塞栓源として重要で，正確な診断が必要と思われた．そのためには，MR venographyは侵襲が少なく静脈まで診断可能で，適切な検査法であると思われた．

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【目的】　我々は前回の本学会においてTilt table可動に伴う下肢荷重量の増減に対して、下腿三頭筋と前脛骨筋の筋活動が相反的に増加、あるいは減少することを明らかにした。　今回は臨床的な意義を踏まえ、Tilt tableを静止させた状態での活動の特性を明らかにすることを目的に以下の実験を行った。【方法】　被検筋は健常男性6名の利き脚の1）腓腹筋内側頭、2）腓腹筋外側頭、3）ヒラメ筋、4）前脛骨筋とした。　Tilt table傾斜角度は45°、60°、75°で足関節角度は底背屈0°で設定した。また、75°位のみで足底板を用いて足関節角度を底屈10°、30°に変化させた。その際、足底板下に体重計を設置した。なお、人体背面の摩擦差を少なくするため、着用する衣服を同一の物とし、ベッドと人体背面間に摩擦の少ないシートを介在させた。足底にかかる力の算出には三角関数を用い、算出された足底にかかる力と体重計にて目測した値の誤差を人体背面の摩擦によるものと考慮し、Fとした。また、足関節角度を底屈位にした状態での足底にかかる力は、Fに対し足底板傾斜による前方への滑落力が働くため、その値をF´とした。筋活動の導出には表面筋電計（Mega ME3000P）を用いた。各傾斜課題の測定時間は10秒とした。Tilt table上立位の積分値（IEMG）は静止立位時のIEMGで除し正規化（％IEMG）した。正規化された％IEMGを用いてTilt table傾斜角度間と足関節角度間での比較を行った。統計処理には一元配置分散分析ならびに多重比較検定を用いた。【結果】　Tilt table75度立位（足関節底背屈0°）の各筋の％IEMGは89から101％であった。なお、傾斜角度が増すにつれて筋活動の増加が認められた。Fの増加に対する％IEMGにおいて腓腹筋内側頭とヒラメ筋に増加傾向が認められたが、有意差は認められなかった。前脛骨筋においてはFの増減に関わらず筋活動は一定であった。また、F´に対する％IEMGにおいて有意差は認められなかった。【考察】　静止立位に対する下腿三頭筋は、三角関数を用いて算出した下肢荷重量比率に対応して活動していた。これは、身体動揺が起こらないことや足関節がTilt table足底板によりほぼ関節運動がないことを考慮した上においても下腿三頭筋の筋活動は荷重量の変化にも対応していると考えた。しかしながら、Fの増加に対して有意差が認められなかった理由として，データのバラツキがみられたことが推察される。前回の研究では、下腿三頭筋と前脛骨筋が相反的に活動し、姿勢制御的なものとなっていた。本結果では、前脛骨筋の活動はTilt tableの傾斜に関係なく一定であったことから、今回の静止立位では下腿三頭筋の筋活動によって自身を支持するための静的保持に似たものとなっていた。

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【はじめに】　我々は前回の本学会において重量の漸増および漸減的負荷に対する上腕二頭筋と腕橈骨筋の筋活動様相を表面筋電計を用いて明らかにした．　今回の研究目的は，主要姿勢筋である腓腹筋とヒラメ筋における下肢荷重量の漸増および漸減的負荷時の筋活動様相を明らかにすることである．【方法】　健常女性6名（22歳から28歳）の1）腓腹筋内側頭，2）外側頭および3）ヒラメ筋を被験筋とした．　被験者は閉眼にて，テコの原理をもとに考案した特殊な実験装置（森岡，1998）上に10cm開脚立位をとり，足底から負荷された．荷重量の漸増は実験装置上に設置された容器に水道蛇口から水を注入，漸減は電動式ポンプを用い放出する方法を用いた．なお，注入あるいは放出開始から25秒で水が満水ならびに放水されるよう設定した．なお，容器内に水が満たされた時点の重量は6kgである．　筋活動の導出にはMEGA社製ME3000Pを用い，両筋の課題開始時から終了時までの1秒毎の積分値（以下IEMG）を求め，荷重量との相関をみると共に，両筋の筋活動様相を継続的に比較した．なお，IEMGは1秒間の最大随意収縮量を100％とし正規化（％IEMG）した．また，運動力学的側面から，荷重量変化に伴う力（以下F）を求め重量との相関をみた．Fも各被験者の体重で除し，正規化（N/kg）した．なお，相関分析には，ピアソンの相関係数算出によって処理した．【結果】　荷重量漸増時の％IEMGとFとの間には，腓腹筋内側頭r=0.78（p<0.01），腓腹筋外側頭r=0.95（p<0.01），ヒラメ筋r=0.75（p<0.01）で，すべての筋において有意な正の相関が認められた．　荷重量漸減時の％IEMGとFとの間には，腓腹筋内側頭r=-0.55（p<0.01），ヒラメ筋r=-0.67（p<0.01）で有意な負の相関が認められたが，腓腹筋外側頭においては相関は認められなかった．【考察】　本結果によって，荷重量の漸増および漸減に対しての積分値が相関的に増加または減少することが明らかになった．これは，前回の上肢に対する重量負荷における上腕二頭筋と腕橈骨筋の相関的な増加・減少と同様な結果となった．したがって，下肢筋においても荷重量変化に対応した活動の増減が，筋感覚の求心性情報をもとに力量調節されている可能性が高いと考えられた．

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〔目的〕内反捻挫後の運動療法の開発に資するため，踵を上げて行う足関節の運動方向が活動に及ぼす影響を明らかにすることとした．〔対象〕健常成人男性10名とした．〔方法〕足関節について回外位での底背屈，底屈角度0°位での回内外，最大底屈位での回内外という3つの課題間で，腓腹筋内側頭，腓腹筋外側頭，長腓骨筋の筋活動量を比較した．〔結果〕腓腹筋内側頭と腓腹筋外側頭での筋活動量は，底屈角度0°位での回内外において他の課題に比べ有意に低い値を示した．長腓骨筋での筋活動量は，最大底屈位での回内外において他の課題に比べ有意に高い値を示した．〔結語〕の筋力に応じ，踵を上げて行う足関節の運動方向を選択することが有用である．

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