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クエリ検索: "不登校"
12,394件中 1-20の結果を表示しています
  • ―短期間で不登校から登校に至った中学生Aの事例を通して―
    森近 利寿
    人間生活文化研究
    2018年 2018 巻 28 号 560-568
    発行日: 2018/01/01
    公開日: 2019/07/26
    ジャーナル フリー

     これまでの

    不登校
    に関する先行研究を見ると,比較的長期間に渡り,支援者が
    不登校
    児に関わり,改善した例が多く見受けられる.本稿では,筆者が関わった
    不登校
    事例の中から比較的短期間において,
    不登校
    から登校へと導くことができた事例を取り上げた.具体的には,中学校へ入学して
    不登校
    になり,登校するまでの経過を報告し,
    不登校
    指導において大切にしていきたい留意点について言及することを目的とした.一般的に「登校刺激」をすると,さらに状況が悪化して
    不登校児童生徒は不登校
    を堅持するとされている.しかし,学校に行かず,慢性化してルーチン化したメリハリのない生活を過ごさせるよりも,
    不登校
    になり比較的早い段階で生活を変革する意思をもたせるように,
    不登校
    になった課題を早々に聞き取り,丁寧に関わって解決することにより,長期化することを防ぎ,短期間での解決につながっていくものと考えられる.

  • ―5つの事例を通して―
    森近 利寿
    人間生活文化研究
    2018年 2018 巻 28 号 578-585
    発行日: 2018/01/01
    公開日: 2019/07/26
    ジャーナル フリー

     これまでの

    不登校
    に関する先行研究を見ると,比較的長期間に渡り,支援者が
    不登校
    児に関わり,改善した例が多く見受けられる.本稿では,長期化・慢性化して学校に行かないことがルーチン化した
    不登校
    児童に対して,過去に筆者が関わり,数多くの
    不登校
    経験の施設入所した児童をすべて登校に導きくことができた.その中でも比較的長期化した事例や家庭的に課題を抱えている事例を基に,
    不登校
    から登校へと導くことができた事例を取り上げた.具体的には,
    不登校
    経験のある児童を登校に導くためにそれぞれの事例を通して,登校するまでに取り組んだ内容を報告し,
    不登校再発防止に向けた観点から不登校
    指導において大切にしていきたい留意点について言及することを目的とした.一般的に「登校刺激」をすると,さらに状況が悪化して
    不登校児童は不登校
    を堅持するとされている.しかし,学校に行かず,慢性化してルーチン化したメリハリのない生活を過ごさせるよりも,環境を変え,
    不登校
    になったという経験を取り除きリセットして,登校させることが大切であると考えられる.

  • 通信制サポート校に在籍する不登校経験者への調査から
    齋藤 香織, 松岡 恵子, 黒沢 幸子, 森 俊夫, 栗田 広
    こころの健康
    2005年 20 巻 1 号 36-44
    発行日: 2005/06/10
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    不登校
    児童生徒数は年々増加の一途にあるが,
    不登校
    の状態にある青少年のメンタルヘルスに関する研究は日本ではほとんどなく,
    不登校
    生に対するサービスやサポートの体制も流動的である。本研究の目的は,
    不登校
    生のメンタルヘルスの状態を明らかにすることである。方法として, 調査の同意が得られた都内通信制サポート校に在籍する
    不登校
    経験者を対象に, 現在の状況と過去に不 登校であった時の状況を2度にわたって調査した。対照群は都内公立中学校の生徒である。分析方法として, 「中学時に
    不登校であった対象者が回顧した不登校
    時の状況 (中学時
    不登校
    群)」と「対照群」との比較, および
    不登校
    経験群の「現在と過去 (
    不登校
    当時)」の比較を行った。その結果, 「中学時
    不登校
    群」は「対照群」よりも, また
    不登校
    経験群の「過去」は「現在」よりもストレスが強, ソーシャルサポート感が弱いことが示された。また,
    不登校
    経験群における「現在」と「過去」の比較では, ソーシャルサポート感について男女差が見られ, 特に女子で過去に受けていたサポート感の認知が低いことが示された。一方, 身体症状や学習面での劣等感は「過去」から「現在」への変化が小さく,
    不登校経験者が不登校
    当時から持続して抱えている問題であると考えられた。今後の研究の方向性として, 現在
    不登校
    にある生徒のメンタルヘルスのアセスメント, 介入方法についての
    不登校
    経験者からの意見の聴取, そしてそれに基づくさまざまなプログラムやサポートの効果測定などが必要と考えられる。
  • —過去30年間の文献に対するテキストマイニングを用いた検討—
    佐藤 主馬, 宮川 拓人, 末吉 彩香, 柘植 雅義
    障害科学研究
    2023年 47 巻 1 号 13-24
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2023/10/01
    ジャーナル フリー

    本研究では過去30年間に蓄積されてきた

    不登校
    研究から主要な研究テーマの抽出や年代ごとの傾向分析を行い、
    不登校
    研究における年代別の特徴や扱われたテーマの変遷を整理し、今後の
    不登校
    研究について展望することを目的とした。
    不登校
    に関する967本の文献の題目をKH Coderを用いてテキストマイニングにより分析した。共起ネットワーク分析により過去の
    不登校
    研究に関する文献が8つのカテゴリーに分類され、対応分析により年代ごとの特徴語が抽出された。結果から、
    不登校
    研究における主要な研究テーマが、
    不登校
    を治療・予防するという視点から、
    不登校
    生に対する学校外機関や心理面へのアプローチの充実へと変遷したと考えられた。今後は発達障害のある
    不登校生や大学生等の児童生徒以外の不登校
    に対する関心の高まりを踏まえ、
    不登校
    研究がその対象を広げ、対象者の状態やニーズに応じた個別具体的な支援が提供されることが期待される。

  • 牛 玄
    日本学校教育学会年報
    2019年 1 巻 53-62
    発行日: 2019年
    公開日: 2023/04/20
    ジャーナル オープンアクセス
    「平成29年度児童生徒の問題行動・
    不登校
    等生徒指導上の諸課題に関する調査」によると、小・中学校の
    不登校
    児童総数が144,031人( 前年度133,683人) にのぼり,
    不登校
    児童生徒問題はもはや無視できない状況となっている。
    不登校
    の対応について,従来は厳格に就学義務の枠組みの中で追究されてきたが,実態として,家庭や私的セクターを含めた対応がなされており,義務教育段階での
    不登校
    の対応についても,法的原理としてもこれらを包摂する論理を検討すべき段階にあると思われる。
  • 〜体験者へのインタビューを通して〜
    相曽 成陽, 三橋 謙一郎, 松本 有貴
    徳島文理大学研究紀要
    2023年 105 巻 7-
    発行日: 2023/03/30
    公開日: 2023/11/03
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本論文の目的は,

    不登校
    に関して,どのような対応策が挙げられるのか,
    不登校
    はなくすことができるのかを議論するものである。文部科学省より発表された「令和2年度 児童生徒の問題行動・
    不登校
    等生徒指導上の諸課題に関する調査結果の概要」(2021)によると,令和2年度の小中学校における
    不登校
    児童生徒数は,19万6127人であった。これで
    不登校
    児童生徒数は8年連続増加となり,過去最多を更新した。増加した背景には,日本中に猛威を振るった新型コロナウイルスの影響による生活の変化も挙げられるが,
    不登校
    になる要因は,実に様々であり,そして,いつ,誰がなってもおかしくないものとされている。

    不登校
    は対応を一つ間違えると,最悪の場合,命にも関わってくる重大な問題である。そこで本論文は,
    不登校
    で苦しむ人がいなくなるために,どのような対応策が挙げられるのか,
    不登校
    はなくすことができるのかを体験者へのインタビューを通して考察している。

  • ――周辺的なメンバーに焦点を当てて――
    菊地 千夏
    現代社会学研究
    2009年 22 巻 35-48
    発行日: 2009年
    公開日: 2012/03/06
    ジャーナル フリー
      
    不登校
    の親の会には,例会には積極的に参加していない,言わば“周辺的なメンバー”としての親たちが存在している。本稿ではこうした親たちにとっての親の会の意味を明らかにするために,なぜ例会に足を運ばないのか,そしてそうであるにもかかわらず,なぜ所属し続けているのかということについて,親たちの語りを用いて検討した。
      その結果,例会から足を遠のかせる要因は外的なものばかりでなく,内的なものもあることがわかった。経験談が飛び交う例会の場には,親たちに“つらさ”を顕在化させるメカニズムがある。本稿ではこのつらさに関して,経験を語ることのつらさと聞くことのつらさに分けてみたところ,聞くことに伴うつらさのほうが例会から足を遠のかせるより強い影響をもつことが明らかとなった。例会ではつらいならば無理に語ることは強要されないが,他の親たちの語りを聞くことは回避することが困難であるからだと考えられる。
      ただし,周辺的なメンバーは例会に参加していなくとも,親の会に所属していることに意義を見出している。具体的には,親の会から
    不登校
    に関連する情報を得られることと,親の会が精神的な支えとして存在していることであった。こうしたことから,親の会には例会の場における課題だけではなく,周辺的なメンバーが見出す意義も含めて,そのあり方を見つめ直すことが求められると考えられる。
  • ―北海道の23団体を対象として―
    菊地 千夏
    現代社会学研究
    2011年 24 巻 7-22
    発行日: 2011/06/04
    公開日: 2013/02/28
    ジャーナル フリー
     近年,
    不登校
    の子どもへの支援が官民双方で充実しつつあり,
    不登校
    の親の会への参加者が減ってきていると言われている。そうした環境変化の中で,親の会の内実はどのように変化してきているのかという課題に関して,構成員に着目することを視点に検討を行った。
     調査対象となった北海道内の親の会23団体では,たしかに例会参加者は減少傾向にあるものの,そのことが必ずしも構成員の縮小には結びついていないことが明らかとなった。つまり,親の会では参加者の世代交替がうまくいっておらず,既存のメンバーが滞留傾向にある。それに伴い会の運営を担うリーダー層は固定化によって高齢化が著しくなっている。
     他方,リーダー層以外の参加者も,かつては積極的に活動に関与していたが現在では消極的に変化しているという周辺層と,加入当初からずっと中心的なメンバーとして活動をしてきた中心層という違いがみられる。このうち中心的なメンバーの子どものほうが中退経験と中卒者が多いことから,そうした「
    不登校
    」というつまずきを拭いきれない現実が,過去を肯定し続ける中心的なメンバーのあり方に結びついていると考えられた。このように,親の会では滞留しているメンバーのニーズはなくなっていないのであり,未だその役目を終えるわけにはいかないと言える。
  • 中地 展生
    カウンセリング研究
    2012年 45 巻 4 号 239-247
    発行日: 2012年
    公開日: 2016/03/12
    ジャーナル フリー
    本論文では,
    不登校
    児の親グループに関する研究を概観し,今後の研究課題を明らかにすることを目的とした。対象とする研究は,MAGAZINEPLUSとCiNiiの2つのデータベースを利用して1990~2010年までの文献の中から検索された。結果として53の研究が選定され,これを研究方法の違いによって,1)調査研究(質問紙調査やインタビュー調査などを用いたもの),2)実践研究(各文献の著者による実践をともなっているもの),3)その他の研究(文献や資料のみに基づいた研究),の3つのカテゴリーに分類した。1)調査研究と2)実践研究を中心にその動向を検討したうえで,今後の親グループ研究に必要なこととして,(1)各研究間のつながりを明らかにしていくこと,(2)参加者や家族全体の変化を把握する工夫をすること,の2点を指摘した。
  • 橘 雅弥
    子どものこころと脳の発達
    2023年 14 巻 1 号 41-47
    発行日: 2023/11/30
    公開日: 2023/11/27
    ジャーナル フリー

    文部科学省が行った「令和2年度

    不登校
    児童生徒の実態調査」では,
    不登校
    のきっかけとして,「先生のこと」「身体の不調」「生活リズムの乱れ」「勉強が分からない」「友達のこと(いやがらせやいじめ)」などが上位に入ることが示された.令和3年度の「児童生徒の問題行動・
    不登校
    等生徒指導上の諸問題に関する調査結果」では,
    不登校
    の主たる要因として無気力や不安など,本人にかかわる状況が約半数を占めている.
    不登校
    の原因にはこのように様々なものがあるが,
    不登校
    児の支援においては,
    不登校
    になったきっかけや背景,
    不登校
    が継続している理由等について,養育者,学校,そして医療や福祉の関係者が情報を共有し,支援体制を構築する必要がある.本稿では,小児科の外来で遭遇する
    不登校
    児について,「学校の対応がきっかけとなった
    不登校
    」「家族の考えによる
    不登校
    」「環境のミスマッチによる
    不登校
    」「過剰適応の結果としての
    不登校
    」の4つの原因による
    不登校
    をとりあげて,その背景や対応について考える.

  • 小野 昌彦
    特殊教育学研究
    2012年 50 巻 3 号 305-312
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/18
    ジャーナル フリー
    本研究は、わが国における
    不登校
    状態を呈している発達障害児童生徒に関する実態調査およびその支援方法に関する2001年から2010年までの研究動向と、今後の課題を検討した。
    不登校
    状態を呈している発達障害児童生徒に関する研究論文は、43編あった。レビュー4編、実態調査研究16編、臨床的研究23編であった。
    不登校
    状態を呈している発達障害児童生徒に対する事例研究は地域レベルでの実態調査研究が多かったが、全国レベルの調査は少なかった。
    不登校
    状態を呈している発達障害児童生徒に対する事例研究は、再登校支援に関する研究が多く、
    不登校
    予防、再登校以降の登校維持、追跡研究は少なかった。今後の課題として、
    不登校
    定義の客観化、
    不登校
    認定プロセスの問題、個別支援計画の検討の3点を指摘した。
  • ――五数要約法による都道府県較差の検証と代替案の吟味――
    山本 宏樹
    教育社会学研究
    2008年 83 巻 129-148
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2016/11/05
    ジャーナル フリー

    Researchers seem to agree unanimously on the unreliability of official statistics on futoko children (school refusers), making it difficult to uncover the social factors behind the phenomenon. Though many researchers have questioned whether the official statistics can explain the reality of futoko, there has been no verification of the reliability and validity of the statistics. The aim of this study is to examine this issue and formulate an alternative plan for statistics.

    To achieve this aim, the author used the “School Basic Survey” from 1966 to 2006 and examined futoko rates within the “Long absentee” data from 47 prefectures, which is divided into subclasses by the following reasons: “Illness,” “Economic reason,” “Futoko” and “Others.” The actual differences between areas were then analyzed using a five-number summary.

    As a result, the two following facts were clarified. Firstly, it is impossible to compare the data on “Futoko,” “Illness” and “Others” between prefectures because of differences in the investigation methods. From the beginning, the classification standards differ from prefecture to prefecture, and this leads to local differences. Secondly, the method for sorting data was changed in 1998, comparisons across time periods invalid.

    In conclusion, the author recommends using data on “Long absentees” as a measure for the futoko phenomenon because the official statistics on futoko have already lost validity. Statistics on long absentees are much better than those on futoko to show the reality of the phenomenon.

    Finally, the author discusses both the advantages and disadvantages of using data on “Long absentees,” confirms the existence of differences among regions at the prefectural level for long absentees, and considers future prospects and tasks.

  • 保坂 亨
    教育心理学年報
    2002年 41 巻 157-169
    発行日: 2002/03/30
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
    本論文では,
    不登校
    をめぐる歴史・現状・課題を,
    不登校に関わる用語の変遷を含めたその定義の問題とこれまでの不登校
    研究の問題点というふたつの面から展望した。
    1 研究上の用語としての「学校恐怖症」「登校拒否」「
    不登校
    」を歴史的経緯に沿って整理し, 長期欠席調査の中に位置づけられる文部省調査の「学校ぎらい」の定義との違いを指摘した。現在ではより包括的な「
    不登校
    」がよく使われているが, その背景として, 典型的な類型 (たとえば神経症的登校拒否や怠学) がはっきりしないという臨床像 (実際の子どもたち姿) の変化が考えられる。
    2
    不登校
    研究の問題点として,(1) 基本統計と実態の乖離,(2) 追跡調査の欠如,(3) 学校環境に関する実証的研究の不足,(4) 学校の事例研究がないことの4点を取り上げて概観した。そのうえでとりわけ
    不登校
    と学校環境の関連を複合的にとらえていく学校の事例研究を行っていくことが今後の課題であることを指摘した。
  • ──チャレンジスクール,高等専修学校の事例から──
    伊藤 秀樹
    教育社会学研究
    2009年 84 巻 207-226
    発行日: 2009/05/31
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル フリー

    The purpose of this study is to examine factors which support the school attendance continuation of students who have previously experienced school non-attendance, and to reveal its problems, by looking at the example of school attendance support in post-compulsory schools which positively accept people who have experienced school non-attendance.

    Recently, post-compulsory schools or educational institutions which positively accept people who have experienced school non-attendance have increased. These schools or educational institutions have the potential to solve the problems of career formation of people who have experienced school non-attendance. However, there has been no focus on that what kind of support is necessary for students to continue school attendance, and what the problems are.

    Interviews and participatory observation carried out by the author at a certain Challenge School and a koto sensyu gakko (Upper Secondary Specialized Training School) resulted in the following four points. Firstly, the change in personal relationships from the school the student attended previously greatly contributes to the school attendance continuation of students who have previously experienced school non-attendance. Secondly, direct and indirect support given by teachers, and student groups in which “pain” is shared supported school attendance continuation by students. Thirdly, good relations between teachers and students prevent school characteristics such as life guidance and activities in the class group from causing school non-attendance.

    Fourthly, however, these schools have a problem concerning the career formation of the students. There are cases in which graduates of these schools tend to leave the next school or workplace because of the non-existence of the people who have supported them when they felt uneasy. It will be the task of school non-attendance support to assist people who tend to have uneasiness and demand support from personal relationships to form their career through a “gentle shift” from post-compulsory schools or educational institutions to further schools and workplaces after graduation. In other words, to create an environment of work and education that can lead to self-realization.

  • 小沢 浩
    小児の精神と神経
    2025年 65 巻 1 号 49-54
    発行日: 2025/04/01
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル 認証あり

    不登校
    児には,安心できる居場所や人が少なく,
    不登校
    児と家族を支える社会を作っていくことが求められている.
    不登校
    児と家族,支援者のため,八王子
    不登校
    児支援ネットワーク「プラス・パス」を設立した.その活動内容は,1)イベント,2)ホームページである.1)イベントは2023年9月17日までに6回開催し,当事者の声,支援者の声などの講演を行った.2)ホームページは,①「プラス・パス」について(代表メッセージ),②施設・団体の紹介,③関連外部リンク,④ニュース/ブログの4つで構成されている.
    不登校
    児には,安心できる居場所づくりと信頼できる人の存在が必要である.医療だけで解決することはできない.地域において関係機関が連携し,
    不登校
    の子どもと家族を支える社会を作っていくことが,我々には求められており,「プラス・パス」がその役割を果たしていきたい.

  • ――不登校生成モデルを用いた実証研究――
    梶原 豪人
    教育社会学研究
    2021年 109 巻 51-70
    発行日: 2022/02/21
    公開日: 2023/06/30
    ジャーナル フリー

     本稿の目的は,ボンド理論に基づく

    不登校
    生成モデルを分析枠組みとし,「なぜ貧困家庭の子どもたちは
    不登校
    になりやすいのか」というリサーチクエスチョンから,貧困と
    不登校
    の関連を実証することにある。
     本稿で得られた知見は,2つに分けられる。第一に,貧困層の子どもほど,学校社会とのつながりを示すソーシャルボンドが希薄であるということを明らかにした。分析結果からは,経済的に困窮している家庭の子どもはそうでない家庭の子どもよりも,進学アスピレーションが低く,学校での成績や授業理解度が低位であり,学校生活に充実感を得られず,学校の規則を守っていないことが示され,ソーシャルボンドが希薄であるということがわかった。第二に,
    不登校
    と貧困の関連は独立したものではなく,ソーシャルボンドの希薄さを介した間接的なものであることが明らかとなった。つまり,貧困家庭の子どもたちは,単に貧困であることで
    不登校
    になりやすいのではなく,経済的に困窮した生活を送る中で学校生活や学校社会の規範とのつながりが弱くなり,登校する理由を見出せなくなることで
    不登校
    になりやすくなるという一連のプロセスを描くことができる。
     本稿の学術的貢献は,貧困という社会経済的要因によって生じる
    不登校
    が存在していることを示し,
    不登校
    研究に対して新たな問題提起を促したこと,計量的実証研究における
    不登校
    生成モデルの有効性を確立したこと,以上の2点である。

  • 鈴木 菜生, 岡山 亜貴恵, 大日向 純子, 佐々木 彰, 松本 直也, 黒田 真実, 荒木 章子, 高橋 悟, 東 寛
    脳と発達
    2017年 49 巻 4 号 255-259
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/07/12
    ジャーナル フリー

     【目的】

    不登校
    児の発達特性と転帰に影響する因子を検討した. 【方法】2007年から2009年に当センターを受診した
    不登校
    児80名の発達障害や精神疾患の有無, 在籍学級, 転帰等を調査した. 【結果】
    不登校
    児の57%が広汎性発達障害や注意欠陥/多動性障害などの発達障害を, また24%が不安障害などの精神疾患を有していた. 87%が
    不登校
    になって初めて発達障害と診断された. 91%に睡眠障害や頭痛などの身体愁訴を認めた.
    不登校
    となった誘因は複数混在し, 対人関係の問題を契機とする例が最も多かった. 1年後の転帰は完全登校48%, 部分登校26%,
    不登校
    26%だった. 小学生は60%が完全登校に至ったが, 中学・高校生は41%に留まった. 1年後
    不登校
    の割合は, 発達障害をもたない児で42%であったのに対し発達障害を有する児では17%で, 特別支援学級へ転籍した児では1例もなかった. 【結論】
    不登校
    児は発達障害や精神疾患を背景に持つことが多く, 登校転帰の改善には発達特性の把握と教育的・心理的な支援が有用である可能性が示唆された.

  • 松永 邦裕
    カウンセリング研究
    2012年 45 巻 3 号 184-193
    発行日: 2012年
    公開日: 2016/03/12
    ジャーナル 認証あり
    不登校
    の多様化に伴い,適応指導教室をはじめとする集団活動を通した支援のニーズが高まっている。本研究は,全国でも例のない大学内に設置された
    不登校
    の子どもを対象とした通級型支援教室での実践研究である。学生スタッフを中心に,発達障害などのそれぞれの子どもの特性に配慮しながら,集団活動プログラムによる支援を行い,支援の意義や効果を子ども自身へのインタビュー調査と自己評価の観点から検討を行った。その結果,集団活動を通して,子どもの対人関係での自己評価が高まることが示唆された。本教室の実践をふり返り,
    不登校
    の子どもへの集団活動を通した支援の意義,さらに発達障害の子どもの
    不登校
    の理解と支援について考察を試みた。
  • 梶原 豪人
    社会福祉学
    2020年 61 巻 2 号 59-70
    発行日: 2020/08/31
    公開日: 2020/10/03
    ジャーナル フリー

    本稿では,1950年代から続く長期欠席の公的統計において「

    不登校
    」の定義が確立するまでの歴史的経緯を貧困という視点から振り返り,2000年代以降の「貧困家庭の
    不登校
    」を対象とした研究の動向を展望した.当初の長期欠席への問題関心は,貧困ゆえに「学校に行かせてもらえない子どもたち」が中心的であった.こうした問題関心は高度経済成長期を通して背景化し,代わって心理主義的な「
    不登校
    」が社会的関心を集める.一方,「子どもの貧困」の社会的認知が普及したことにより,「貧困家庭の
    不登校
    」を対象とした研究が蓄積され,それら先行研究は,教育学の
    不登校
    研究,社会福祉学のスクールソーシャルワーク研究の二つの文脈に位置づけられる.両文脈における先行研究を検討し,今後の研究課題として,貧困家庭の
    不登校
    /従来の
    不登校
    という線引きの再検討,社会構造上の問題として貧困家庭の
    不登校
    問題を位置づけた研究の必要性を指摘した.

  • 安部 計彦
    学校ソーシャルワーク研究
    2015年 10 巻 15-23
    発行日: 2015年
    公開日: 2023/04/03
    ジャーナル フリー
    ネグレクト状態にある子どもは
    不登校
    になりやすいと経験的には言われているが,その関係を明らかにした研究はない.そのため全国の市区町村が対応したネグレクト事例における
    不登校
    の割合や他の項目との関係を主に数量化I類を使って分析した.
    まず年齢別の
    不登校
    の頻度については,市区町村が対応したネグレクト事例の6歳から8歳の約20%,9歳以降で約30%.12歳以降でおおむね50%以上が
    不登校
    であった.特に14歳では約62%の子どもが
    不登校
    であった.
    また子どもの状態と
    不登校
    の関係は,家で食事がない,子どもの不潔など,子どもに直接被害がみられる項目は
    不登校
    に抑制的であったが,家の不潔や保護者の対人関係,病気や障害経済困窮などの家庭状況はすべて子どもの
    不登校
    に促進的であった.
    ただこの研究は方法にさまざまな制約があり,探索的な研究として結果は限定的に捉える必要がある.
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