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3,111件中 1-20の結果を表示しています
  • 田中 菜絵
    日本科学教育学会研究会研究報告
    2006年 21 巻 3 号 41-44
    発行日: 2006/12/10
    公開日: 2017/11/17
    研究報告書・技術報告書 フリー
    私たちの生活はお金と切っても切れない関係にあることから、金融について正しい知識を持ち、主体的に判断する力を持つことはこれからの時代を生きていく力として大切である。本研究は、今後、小学校で金融教育を行うにあたって、教科と総合的な学習でどのように担っていけばよいか、それぞれの内容に着目して明確にすることを目的とする。小学校3年生の社会科における金融教育の実践を分析する中で、買い物ゲームという体験を通してお金の役割を実感することはできたが、健全な消費者としての素地につなげるためには、総合的な学習での幅広い活動を通してお金を得ることの苦労を実感するといった、さらなる豊富な体験活動が必要であると言える。
  • [記載なし]
    ドクメンテーション研究
    1959年 9 巻 6 号 223-224
    発行日: 1959年
    公開日: 2017/11/10
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 柴 一実
    理科教育学研究
    2011年 51 巻 3 号 113-126
    発行日: 2011/03/10
    公開日: 2021/06/30
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は, 1949 (昭和24) 年発行の第5・6学年用『小学生の科学』の原案内容が如何に採択され,修正されたのかを明らかにすることである。関係する文献資料を分析した結果,第5・6学年用『小学生の科学』の原案は理科研究

    中央委員会
    によって採否が決定され,
    中央委員会
    及びCIEによって修正が行われていた。採択された19単元のうち, 17単元が全国9地区に設置された理科研究地方委員会の1つである九州地区委員会によって作成されていた。理科研究
    中央委員会
    は『小学生の科学』の原案採択に当たって,次のような基準を設けていた。(1) 児童が行う実験数が多いこと. (2) 学習に適した種類の動植物を取り上げること. (3) 児童にとって理解困難と思われる内容を削除すること.(4)暫定教科書(1946)と同ーの内容を削除すること.(5)B.M.パーカー著『基礎科学教育叢書』を参考にすること.等々。理科研究
    中央委員会
    と地方委員会による共同での教科書づくりは、現場の声を教科書内容に反映させる地方分権的,民主的システムであり,他の教科には見られない理科独自のやり方であった。

  • 中ソ対立とその影響
    野田 福雄
    国際政治
    1965年 1965 巻 29 号 65-70
    発行日: 1965/10/10
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
  • 外畑 巌, 竹沢 英郎, 水野 康, 西嶋 憲治, 中野 赳, 野村 雅則, 加藤 林也, 中島 光好
    心電図
    1984年 4 巻 3 号 295-308
    発行日: 1984/05/01
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    5分間に25個以上の心室期外収縮を有する患者56名を対象にmexiletine注射剤の抗不整脈効果ならびに有用性についてlidocaine注射剤を対照薬にadequate well-controlled studyで比較した。
    Mexiletineは3mg/kg1回静注に引き続き0.6mg/kg/hrの点滴静注を, lidocaineは1.5mg/kg1回静注に引き続き1.8mg/kg/hrの点滴静注を4時間行った。
    心室期外収縮数は両薬剤群ともに有意に減少した。期外収縮改善度は5分間ECGにもとづく主治医判定,
    中央委員会
    判定のいずれにおいてもmexiletine群が1idocaine群に比し有意に優れ, 試験時間中の連続記録ECGにもとづく
    中央委員会
    判定でも同様の成績が得られた。全般改善度, 有用度判定においてもmexiletine群が有意に優れた。めまい, 嘔気などの副作用が各群とも7例でみられた。両群とも心拍数血圧に著明な変化を示した症例はみられなかった。
    以上の結果より本治験で用いた薬物の用法・用量では心室期外収縮に対しmexiletine注射剤はlidocaineと同等もしくは優れた抑制効果を示した。
  • 志水 速雄
    ソ連・東欧学会年報
    1972年 1972 巻 1 号 2-18
    発行日: 1972年
    公開日: 2010/03/16
    ジャーナル フリー
  • 森本 忠興, 福田 護, 岡崎 正敏, 遠藤 登喜子, 大内 憲明, 光山 昌珠, 佐野 宗明, 東野 英利子, 永井 宏, 土橋 一慶, 堀田 勝平, 逸見 典子, 今村 惠子, 木村 千明, 横江 隆夫, 岩瀬 拓士, 寺田 央, 富永 祐民, 飯沼 武, 坂元 吾偉
    日本乳癌検診学会誌
    2006年 15 巻 1 号 4-11
    発行日: 2006/03/25
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    マンモグラフイ検診精度管理
    中央委員会
    (以下, 精中委) は, 厚労省研究班で検討されたマンモグラフィ検診の精度管理システムを実践したものであり, 平成9年11月日本乳癌検診学会理事会で設置が決定され, 以後, 検診関連6学会の協力のもとにそのシステム作りがなされてきた。精中委には, 教育研修委員会と施設画像評価委員会の小委員会が設置された。平成11年3月から教育研修委員会, 平成13年4月から施設画像評価委員会が各々の活動を開始した。平成16年6月には内閣府からのNPO法人認証後, NPO法人登録を行い, 現在に至っている。
    NPO法人精中委定款では, 特定非営利活動に係わる事業として, (1) 医師・技師に対する教育研修・評価認定事業, (2) 検診実施機関・精密検査実施機関に対する評価認定事業, (3) 検診マンモグラムのコンサルテーション事業, (4) 検診啓発事業, (5) 患者団体との連携事業等がある。評価認定事業を行う教育・研修委員会および施設・画像評価委員会の活動状況をみると, 平成17年10月31日現在, マンモグラム読影医師, マンモグラフィ撮影技師, 各々5,589名, 4,731名が認定されている。また, 施設・画像認定施設は521施設 (548台) である。また平成17年10月には, 検診マンモグラムのコンサルテーション事業として, マンモグラム・レビュー委員会を設置した。
    今後の精中委の課題は, NPO法人格取得後のシステム整備はもちろんのこと, 都道府県の「精度管理システム」乳がん部会との連携を図ることが必要である。また, ワーキンググループで検討中である読影試験の認定基準の見直し, 読影部門・技術部門の5年更新の方法についての課題は, 早期の解決が必要である。精中委の特定非営利活動に係わる事業拡大, 特に検診マンモグラム判定に関する委員会として設置されたマンモグラムレビュー委員会の活動を開始したい。その他, 乳癌検診啓発事業や患者団体との連携事業の推進等を行う必要がある。今後, 本邦におけるマンモグラフィ検診の普及が図られ, 早い時期に本邦の乳癌死亡率減少の報告を期待したい。
  • 芳賀 陽一, 松田 徹, 大泉 晴史, 深尾 彰, 上野 義之, 安日 新, 穀野 真一郎, 小林 正義, 齋藤 壽一, 真田 淳, 白田 一誠, 外田 博貴, 成沢 信之助, 門馬 孝
    日本消化器がん検診学会雑誌
    2014年 52 巻 2 号 225-232
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/04/15
    ジャーナル フリー
    山形県の大腸がん検診受診率は全国一を維持しているが, 精検受診率は68.3%(平成23年度)と高くはなく死亡率を低下させるには十分とはいえない。検診受診率をさらに向上させるために, 各自治体により無料クーポン券の配布や検査キットの送付などが行われており, 検診受診率は平成16年度の30%から平成23年度は35.6%と徐々に増加してきている。精検受診率向上のためには精検受診勧奨リーフレットの送付をはじめとして, 様々な試みを行っているが県全体としては明らかな増加は認められていない。このような状況の中で最も有効性が高いと思われた方法は, 一部の市で行われているタイミングの良い電話や訪問による精検受診勧奨であった。有効な手段を組み合わせて地域に根ざした創意工夫を行いながら, 行政とも密接に連携を取り合って不断の取り組みを重ねていく必要がある。
  • 第1報 各型結核菌並びに類似抗酸菌のStoreptomycin耐性 (試驗管内) 獲得について
    築山 明
    日本細菌学雑誌
    1953年 8 巻 3 号 319-325
    発行日: 1953/06/30
    公開日: 2011/06/17
    ジャーナル フリー
  • 西尾 圭一郎
    経済教育
    2019年 38 巻 38 号 116-122
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2020/12/20
    ジャーナル フリー

     金融教育が徐々に普及してきた現在,これからの金融教育は更なる実効性を求められることになる。具体的には,教える相手の金融リテラシーの現状を把握し,その実状に沿った教育を実施する必要がある。さらに重要となるのが,実施した教育はどの程度の効果をもたらすのか,という教育効果の測定である。そこで筆者の所属大学において,全15回を使った金融教育をプランニングし,その実施と,それがどのような効果を持つか,効果測定を行った。本論文は[Ⅰ]実際に大学で行った授業,[Ⅱ]その授業の内容を決定づける事前調査,[Ⅲ]その授業の効果,の3点について整理,分析を行った。

  • ―一九五六年、一九六八年、一九八〇―一九八一年―
    荻野 晃
    国際政治
    2015年 2014 巻 176 号 176_29-176_42
    発行日: 2015/03/31
    公開日: 2015/10/20
    ジャーナル フリー
    The aim of this paper is to examine the characteristics of Hungarian foreign policy under the Kádár-Regime. Especially the author thinks that analyses of the Czechoslovak situation in 1968 and the Polish situation in 1980-1981 are of great importance in Hungarian foreign policy after the Soviet military intervention in 1956. Hungarian leaders repeatedly placed emphasis on “Hungary’s experience” of 1956 on the occasion of the crises. In addition, the author regards ‘two front struggle,’ which was the basic principle of the Hungarian Workers’ Party (HSWP) after 1956 as important. In this paper, he focuses on how Hungary coped with the Czechoslovak crisis and the Polish crisis.
    János Kádár, the First Secretary of the HSWP, grasped power after the Soviet military invasion in 1956. Kádár and his colleagues strengthened the leadership of the Central Committee of the HSWP, and began to consolidate the socialist system by taking a hard line. In spite of cracking down on the opposing forces, his regime started to relax its domestic control and to introduce economic reform within the frame of the one-party rule in the mid-1960s.
    During what was called the Prague Spring in 1968, Hungarian leaders expected Alexander Dudček, the First Secretary of the Communist Party of Czechoslovakia, to make a moderate reform without political liberalization, as they had done since the mid-1960s. But Czechoslovak leaders could not keep the Prague Spring under their control. Kádár supported the Soviet leaders and agreed on the military intervention in Czechoslovakia as a last resort.
    However, Hungarian leaders were skeptical about the effects of the military intervention. They were anxious that the military intervention would have a harmful influence on Hungary’s reform. So Kádár tried to mediate between the Soviet Union and Czechoslovakia. But his mediation ended in a rupture, because Dubček refused to make a concession to the Soviet Union. Finally, he made a decision to participate in the intervention in Czechoslovakia. Hungary’s participation in the military intervention was to follow the principle of international socialism.
    Kádár expected the Polish leaders to find a way out of the difficulties by themselves in 1980-1981. Hungarian leaders were skeptical about the effects of the military intervention in Poland, although they regarded Independent Self-governing Trade Union “Solidarity” as an enemy of socialism. He advised Polish leaders to restore the order by using internal forces without the intervention from outside.
    Kádár thought that Wojciech Jalzelski, the First Secretary of the Polish United Workers’ Party, and his comrades had to carry out consolidation of the socialist system, just as he had done after 1956. When Jaruzelski proclaimed martial law, Hungary supported him.
  • 猪瀬 武則
    経済教育
    2011年 30 巻 67-75
    発行日: 2011/10/25
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 黒岩 学而
    品質
    1987年 17 巻 2 号 63-67
    発行日: 1987/04/15
    公開日: 2019/03/01
    ジャーナル 認証あり
  • 装置・施設の認定,従事者の教育・認定
    遠藤 登喜子, 岩瀬 拓士, 東野 英利子, 角田 博子, 横江 隆夫, 堀田 勝平
    日本乳癌検診学会誌
    2016年 25 巻 2 号 139-144
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/06/27
    ジャーナル フリー
    乳がん検診の精度を保つには,装置・画像・検査者・判定者・運営システムのすべての精度管理が重要である。NPO 法人日本乳がん検診精度管理中央機構(以下,精中機構)は装置・画像と従事者の精度管理を担当しており,それらの現状について報告した。マンモグラフィ(MG)の読影および撮影技術者の教育は効果の証明された講習会方式によっており,5年毎の更新制度も導入されている。現在,医師・技師ともに1万8千人以上が受講しており,非更新者を除外した有資格者は読影部門10,939名,技術部門14,284名である。また,MG のデジタル化,モニタ診断化の変化に対応してデジタル講習会を構築した。一方,超音波部門では,日本乳腺甲状腺超音波医学会から引き継いだ講習会を精中機構の体制に再構築したばかりであり,今までの受講者は技術部門3,122名,医師部門2,234名である。今後,国内数カ所での同時開催が可能となるよう,システムを改変している。施設画像評価は,MG は2001年からアナログシステムを対象に開始され,3年毎の更新制度となっている。2004年4月からはデジタルマンモグラフィのハードコピーが,2012年4月からはソフトコピーによる評価が開始されたが,ソフトコピーによる評価が増加している。最近3年間の評価数は1,648台で,全国の撮影装置の約1/3に相当する。一方,超音波部門の装置および画質に関する基準作成活動は開始されたばかりであり,今後,精力的に活動を進める予定である。
  • 川村 憲章
    年金研究
    2016年 4 巻 14-16
    発行日: 2016/09/09
    公開日: 2017/04/06
    ジャーナル オープンアクセス

     金融広報

    中央委員会
    (事務局は日本銀行情報サービス局)は、わが国初の大規模調査として、「金融リテラシー調査」を実施した。「ミニ・ジャパン」とも言える、国の人口構成とほぼ同一の25,000 人の調査データに基づき、金融知識等の分野別・階層別分析、海外比較、行動経済学的分析など、多様な分析を行えるように設計している。本稿では、①高齢者の特性と、②長い老後への備えにフォーカスして説明する。なお、本稿における意見はすべて執筆者の個人的な見解である。

  • 王丸 明子, 寺田 央, 堀田 勝平, 岡崎 正敏, 遠藤 登喜子, 今村 恵子, 大貫 幸二, 東野 英利子, 逸見 典子, 木村 千明, 土橋 一慶, 福田 護, 森本 忠興
    日本乳癌検診学会誌
    2005年 14 巻 1 号 48-53
    発行日: 2005/03/20
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    施設画像評価委員会はマンモグラフィ検診実施機関に対して一定レベル以上の画像を得るために, 診断機器や画質などの評価, 指導を行う目的で平成13年6月から施設画像評価を行っている。今回は施設画像評価の現状と再評価によって認定施設となった例について, その要因を検討した。
    対象は平成13年6月から平成16年9月までに評価を行った352施設である。そのうち, 認定された施設は320施設, 認定されなかった施設は32施設であった。また, 成績向上をめざし, 再度評価を行った15施設について, 初回と再提出によるデータの比較を行った。その結果, 認定されたのは13施設, 認定されなかったのは2施設であった。
    施設画像評価が開始された初期においての施設認定率は80%であったが, 最近では90%を超える認定率となってきた。
    施設画像評価において望まれる高品質な臨床画像を提出するには, 良いポジショニングで撮影し, 乳腺濃度を適正濃度域に調整する必要があり, 撮影する技師の技量が求められる。実際に検診マンモグラフィ撮影認定診療放射線技師の有無により, 認定率に差が見られた。
    施設画像評価にて目標となる画像評価基準が具体化されたことで, 全国的に画質が向上されつつあり, 初期に比べると認定される施設が多くなってきた。今後もマンモグラフィ検診精度を一層高めるため, より多くの施設が施設画像評価を受け, 認定されることを望みたい。
  • 光山 昌珠, 土屋 隆
    日本乳癌検診学会誌
    2006年 15 巻 1 号 3
    発行日: 2006/03/25
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
  • 朝鮮戦争の開戦工作との関連
    森 善宣
    国際政治
    2003年 2003 巻 134 号 136-151,L17
    発行日: 2003/11/29
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    In this paper, I reflect on the correlation between the formation of Korean Worker's Party (KWP) and KIM Il-sung's maneuver to wage the Korean War. For a long time, it was believed that KWP was formed through the merging of South Korean Worker's Party (SKWP) and North Korean Worker's Party (NKWP) from June to July in 1949 with KIM Il-sung as the chairman of the Central Committee. However, new materials prove that the formation of KWP just meant the integration of the Central Committee of both KWPs and had a close connection with the tactical defferences between PAK Honyong, the top leader of SKWP, and KIM Il-sung who had been pointed out the leader of Korean Communist Movement by Stalin in 1946.
    PAK pursued the overturn of Rhee Syng-man's regime by guerrilla conflict of SKWP in South Korea and tried to avoid the civil war between South and North regimes by appealing for a ‘peaceful unification plan’ which the Democratic Front for the Unification of the Fatherland (DFUF) proposed. DFUF was established under PAK's initiative in June 1949. In this tactics it seems that SKWP and NKWP formed a ‘Joint Central Committee’ to manage activities of DFUF between June 28 and July 7 in 1949, when KIM Il-sung failed to take up the chairmanship of the Central Committee since the appeal of DFUF was not only one to withstand invasion of South Korea but also to contain KIM Il-sung's tactics. His tactics had dual purposes to achieve Korean unification and to seize the actual initiative of Korean Communist Movement with KIM's head position of KWP through advancing Korean People's Army into South Korea.
    KIM opened up his tactics in a conversation with T. Shtykov, Soviet Ambassadar to North Korea, in August 1949 after his agreement to the ‘peaceful unification plan’ of DFUF. Although in September 1949 the Central Committee of Soviet Communist Party rejected this military option and ordered KIM and PAK to develop the latter's tactics with alerting KWP to the intervention of U. S. forces into the civil war, KIM Il-sung made a use of an opportunity of the favorable turn of Sino-Soviet relation. Finally, KIM gained his end in January 1950 that Stalin allowed him to prepare to open the war on condition that Mao Tse-zung should agree with KIM's tactics. Before the agreement of Stalin and Mao to open the civil war in Korean Peninsula, PAK had no other choice but to cooperate with KIM's tactics. Therefore the Korean War broke out in June 1950 and KIM began a purging of KWP after failing to accomplish his purposes through the war.
  • 中ソ対立とその影響
    木村 明生
    国際政治
    1965年 1965 巻 29 号 37-49
    発行日: 1965/10/10
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
  • 堀田 勝平
    日本乳癌検診学会誌
    2014年 23 巻 2 号 194-199
    発行日: 2014/06/25
    公開日: 2016/10/15
    ジャーナル フリー
    がん検診の目的である乳癌死亡を減少させるためには,有効性のある検診方法で精度の高い検診を多くの対象者に行う必要がある。精度の高いマンモグラフィ検診は,検診,精密検査施設に関わらず,高品質のマンモグラムで高い読影を行うことが求められている。そのため,マンモグラフィ検診精度管理
    中央委員会
    (現 日本乳がん検診精度管理中央機構;精中機構)・施設画像評価委員会は,2004年9月からアナログ画像とデジタル画像を,2012年4月からはソフトコピー画像評価の活動を行っている。本パネルディスカッションでは,施設画像評価からみた精度管理の標準化に伴うデジタルマンモグラフィの品質管理における諸問題を検討し,改善策の話題を提供した。
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