はじめに

　周産期・新生児医療の進歩により極低出生体重児の生存率は四半世紀で大きく改善した。Kusudaら^1）により日本での全国調査による2003年出生の極低出生体重児の生存率は89％と報告されている。一方，極低出生体重児の輸血についての全国的な報告はない。1990年以降の出生を対象とした欧米の報告では超低出生体重児の赤血球輸血の率は61.9～92.9％と報告されている^2～5）。わが国では赤血球輸血率は55.6～75.0％^6～8）と報告されており，1995年のエリスロポエチン導入後も超低出生体重児は依然，輸血のハイリスク集団である。さらに，最近のコクランレビューでは極低出生体重児の生後1週以内のエリスロポエチン投与の開始はIII度以上の未熟児網膜症の頻度を増加させることが示され，より早期の使用の傾向に警鐘が鳴らされた^9）。

　1993年，Kinmondら^10）は出生時の循環血液量を増加させる目的で臍帯の後期結紮を行い，早期結紮と比較して有意にヘマトクリット値の高値と輸血量の低下を報告した。

　一方，わが国では，1994年に満本ら^11）は後期結紮に代えて臍帯のmilkingによる影響を検討し輸血に関しては有意差はみられなかったものの，生後24時間のヘモグロビン値に高い傾向（P＝0.054）を報告している。

　今回，我々は前方視的に早産児におけるmilkingによる輸血および出生時のヘモグロビン濃度に対する影響について検討したので報告する^12）。

在宅療養者が救急車要請時に患者情報を用紙で提示することで搬送時間が短縮すると考え，文献を参考に「情報提供用紙」を作成した。緊急時の救急隊と医療機関の連携に関する文献は19件で，提示された事例は19例，うち16例が在宅人工呼吸器導入例（15例/16例が小児）であった。救急隊への情報提供方法は統一されたものはなく，2つの市では独自に事前登録制度を設け，台帳登録することで搬送時間が短縮していた。事前登録制度は搬送時間が短縮するものの，消防で導入するにはさまざまな検討課題が残されている。今回作成した情報提供用紙は人工呼吸療法導入の小児例などを考慮し，氏名，年齢，既往歴など必要事項のほか，患者アセスメントを容易に記載できるようにした。この用紙を退院時に患者・家族に渡すことで救急搬送時に救急隊員が患者を把握しやすく，患者側は用紙が手元にあることで退院後の安心につながると考えた。