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クエリ検索: "人事"
44,131件中 1-20の結果を表示しています
  • 佐藤 正典
    高分子
    1968年 17 巻 6 号 480-483
    発行日: 1968/06/01
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
    イギリスや西ドイツなどではアメリカとの技術格差を縮めるためには有能な科学者の確保が最優先するとの考えから,各政府においてもいろいろの対策が進められている。それにもかかわらず,優秀な科学者は,年々,欧州からアメリカへと移住しており,イギリスでは工学・医学者のアメリカへの流出の割合いの多いのが目立っていて,これらの科学技術者達を呼び戻すための方法についても悩んでいるし,西ドイツでは,若い科学者をひきとめるために,これまでの古い研究体制について反省するとともに,待遇の面でもかなり改善されたようである。これに比ぶれば,わが国からの頭脳流出ははるかに少ない。しかし,最近ではアメリカ企業のわが国への進出とともに,研究活動そのものもわが国内で行なわれようとしており,これに若い科学者がスカウトされる傾向がみられる。このような現象は決して好ましいこととは思わないが,ある程度は,国際協力という見地からして一概に排斥すべきではない。問題は,そうした少数の頭脳の流出を憂えるまえに,わが国の大学や研究機関における多数の科学者達が現在の研究環境に果してどれだけの満足感をもち,意欲的な研究活動を続けているかどうか,… …,この点が大きな問題である。これらのことを考えるとき,待遇の面だけでなく,研究者のおかれている環境全般についても,当事者は真剣に取り組まなければならないときにきている。
  • ──人事部、部門トップ、従業員の視点から──
    *西岡 由美, *西村 孝史
    經營學論集
    2014年 84 巻
    発行日: 2014年
    公開日: 2019/09/27
    会議録・要旨集 フリー

    本研究では、従業員像のフィットに注目し、

    人事
    部、部門トップ、従業員の3者の自社人材(正社員)に対する認知ギャップが
    人事
    施策の運用に及ぼす影響を検討した。同一企業内の
    人事
    部、部門トップ、従業員を対象に実施された質問票調査のマッチングデータを用いた結果、第1に、
    人事
    部と従業員の認知ギャップは組織パフォーマンスに有意な負の影響を与える(小さいほどよい)こと、第2に、
    人事
    部と従業員の認知ギャップと異動施策の運用との交互作用項は有意な負の影響を、能力開発との交互作用項は正の影響を示すことが判明した。
    人事
    機能によって認知ギャップの影響が異なることから、全ての
    人事
    施策が一様に認知ギャップからの影響を受けるわけでなく、自社人材に対する「異見の一致」により
    人事
    施策の運用の反応度が異なることを主張する。合わせてSHRM研究におけるフィットの1つとして自社の人材ギャップが変数となりうることを指摘する。

  • 木下 武男
    日本労働社会学会年報
    2001年 12 巻 55-72
    発行日: 2001年
    公開日: 2020/11/20
    ジャーナル オープンアクセス
  • 圓生 和之
    日本地域政策研究
    2016年 17 巻 66-73
    発行日: 2016/09/30
    公開日: 2022/02/25
    ジャーナル フリー
  • 白石 久喜
    研究紀要 Works Review
    2007年 2 巻 6 号 1-14
    発行日: 2007年
    公開日: 2019/12/17
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    わが国の競争優位の源泉であった内部労働市場が90年代以降揺らいでいる。成果給や職務給,プロ人材の育成など競争力を高めるべき新潮流である
    人事
    施策・制度がその機能を果たしきれていない。本稿では,企業の
    人事思想と人事
    施策・制度のコンフリクトに,その要因を探し,
    人事
    思想の業績に対する影響の構造を,SHRM論の理論的枠組みの中で実証し,
    人事思想と人事
    施策・制度の相互作用の効果を明らかにしたものである。
  • 〜福祉用具事業者として関わって学んだこと〜
    安里 真衣
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 P-015
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに,目的】 家屋評価は,退院後の生活を見据え,安全な自宅生活や社会復帰に向けたリハビリテーションを行う上で,住宅改修に対する提案や指導の際,必要不可欠である.

    今回,福祉用具専門相談員という立場で家屋評価を行い,同意が得られた症例に対し,住宅改修に対する提案を行い,住宅改修を実施後,フォローアップ調査(以下,フォロー)を行い,反省すべき事例があったので報告する.

    【方法】 対象症例は80歳代,男性.介護度は要介護3.現病歴として診断されているのは,脳梗塞と認知症.生活は娘夫婦との3人暮らしで,ケアプラン作成前の日常生活活動動作(以下,ADL)は自立.職業は理容師,通勤は徒歩.

     本症例は昨年まで仕事を行うなど基本的なADLは行えており,家族からの支援は必要としていなかった.しかし,今年に入り,大幅なADLの低下のため介助量が増え,ケアプラン作成に至った.

     家族の問診から昨年までのFIMの点数は93点と考えられたが,初回の家屋評価(以下,初回評価)時はFIM60点という状況になっていた.

     初回評価より2週間後,全体の評価・住宅改修のプランの提示を行った.家族の要望を重視し,プラン変更を行った後に,自治体への申請を行い,改修工事を開始した.初回評価から住宅改修工事終了まで約2ヶ月であった.そして住宅改修工事1ヶ月後に再び現状調査を行った(フォロー).

     調査項目は各時点におけるFIMの点数,ならびに住宅改修プランでの手すりの取り付け本数とした.

    【結果】 FIM点数は,初回評価時60点→住宅改修工事時27点→フォロー時19点.

     住宅改修プランでの手すり取り付け本数は,初回評価時11本→住宅改修工事時1本→フォロー時0本となった.

    【結論】 本症例は,住宅改修後のフォローを行うことで住宅改修後もADLの変化を継続して追うことができた.このことによって,初回評価時に評価したADLと住宅改修のプランが約3ヶ月後には適切ではない状況になっているということを経験した.多くの場合,退院時と実際の生活環境ではADLの状況に大きな差があったり,以前からの生活スタイルを変更することが難しいため,提案した住宅改修プランが退院後の生活を考慮した上での安全な環境設定とならないことが多い.しかしながら,本症例に入院歴はなく,長年に渡り,自宅生活を継続していたにも関わらず,約3ヶ月という短期間で初回評価時とフォロー時に大きな差が見られた.

    今回の調査から初回評価は一時的な評価になりやすく,症例の病状・状態は日々変化しており,そのことを念頭に置き,予後予測も視野に入れながら,特に要介護度を考慮し,住宅改修プランを立てることが必要であると考える.また,住宅改修は一時的な環境の変化でしかなく,根本的な改善になっていないことから,改修後もフォローを行うことによって,病状・状態の変化に応じた環境の提案をすることが重要であると考える.

    【倫理的配慮,説明と同意】今回,ヘルシンキ宣言に基づき個人が特定されないように個人情報の保護,プライバシーの保護に配慮し,本報告にあたり対象者・家族へ事前に了解を得た.

  • 市川 惇信
    研究 技術 計画
    1998年 12 巻 1_2 号 2-6
    発行日: 1998/10/25
    公開日: 2017/12/29
    ジャーナル フリー
    An artificial system is not necessarily controllable; it may grow into a natural system that develops according to its own laws. A good example is the market economy. The lesson of the collapse of the planned economy is that an artificial system develops fully only when dealt with as a natural system. Science and technology seen at the national level also constitute a natural system that evolves together with the society, economy and defense. Science and technology in this sense requires two targets for the national policy to pursue: first, inducing desirable evolution of the natural system by coordination of different policies covering scientific/technological, economic, social, safety, and other issues to provide favorable circumstances; second, supporting the handicapped part produced by the evolution, which is left out of the circulation of the resources, for equality and justice in social development. Outgrowing planned science and technology is one of leading ideas for the national policy on science and technology.
  • 市川 惇信
    研究 技術 計画
    1997年 10 巻 3_4 号 142-146
    発行日: 1997/05/09
    公開日: 2017/12/29
    ジャーナル フリー
    The term "discipline" means primarily teaching or training. However, the Japanese, who tried to import sciences as an established system as efficiently as possible in the late 19th century, tend to understand the word in a derivative sense of specialty. As a result, the Japanese academic circle has acquired a habit to extend existing science rather than creating new principles on the basis of reality. The author, who has been engaged in the system science from its beginning in this country, has been opposed to make a "discipline" in this sense out of it, because it would prevent self-innovation of science stimulated by reality. The paper describes the development of the system science in Japan and discusses the principle of the research organization that allows such self-innovation.
  • 岡山醫學會雜誌
    1897年 9 巻 92 号 320-324
    発行日: 1897/09/30
    公開日: 2009/03/31
    ジャーナル フリー
  • オレニチャック トマッシュ
    赤門マネジメント・レビュー
    2011年 10 巻 8 号 585-598
    発行日: 2011/08/25
    公開日: 2017/10/10
    ジャーナル フリー

    本稿は、発展途上国であるポーランドに進出した日本企業の現地法人における

    人事
    管理の状況を明確にし、その発展プロセスと役割を論じる。現地法人における
    人事
    管理制度は、労働市場を含めた外部環境を考慮に入れて構築されるべきものである。本稿では、本国からの
    人事
    管理制度の移転と現地での発展の両側面から、ポーランド日系企業の
    人事
    管理の現状を見ていくことにする。

  • 圓生 和之
    日本地域政策研究
    2019年 23 巻 108-115
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2022/02/25
    ジャーナル フリー

    This paper is a validation of wage system that influences the motivation for promotion of local government officials. As a result of analysis, it turned out that the setting of "pay table structure" may have an important role in determining motivation for promotion in the wage system. Due to the nature of public affairs, it is difficult to assess the performance of public affairs in the short term. For this reason, the personnel system of local government officials is based on the accumulation of long–term personnel evaluations. It is important that a wage system is established and functioning in response to the difference in promotion that has occurred.

  • —私立大学職員に着目して—
    篠田 雅人
    大学経営政策研究
    2011年 1 巻 39-53
    発行日: 2011年
    公開日: 2022/04/28
    ジャーナル フリー

    As the importance of university management has been increasing, the development of the “university management staff” with enough competence and skills is an urgent issue in Japan. But the details of situation and process of acquisition of required competence for them are not well understood. With a focus on the private university staff, this paper aims to confirm the competence necessary for the “university management staff” shown in the previous studies, analyze the degree and structure of acquiring such competence and clarify the problems on the development and training of the “university management staff.”

  • 勝野 正章
    日本教師教育学会年報
    2001年 10 巻 61-66
    発行日: 2001/10/01
    公開日: 2020/10/21
    ジャーナル フリー
  • 黒田 兼一
    社会政策
    2017年 8 巻 3 号 31-46
    発行日: 2017/03/10
    公開日: 2019/04/15
    ジャーナル フリー

     2014年4月,地方自治体に

    人事
    評価制度の導入を義務づける地方公務員法の一部が改正された。本(2016)年4月から完全実施されている。既に2009年から国家公務員には義務づけられているので,すべての公務員に
    人事
    評価制度が適用されることになったのである。 これまでも勤務評定(勤務成績の評定)として存在していたが,これを敢えて改正したのである。それはなぜか。 今回の
    人事
    評価制度の導入は,それ自体が突然に単独で出てきたわけではもちろんない。国家公務員を含む公務員の仕事と処遇のあり方を根本的に変えていこうという,少なくともここ数十年の動きの「総仕上げ」的なものとみなしうる。 本論文では,1)提起されている
    人事
    評価制度の内容と特徴,2)東京都,神奈川県,大阪府,京都府の
    人事
    評価制度の実態と特徴,3)労働組合の対応等に論点を絞り,地方公務員の働き方の変化とその問題点を考察する。

  • 科学技術振興事業団
    JSTニュース
    2000年 2000 巻 46 号 11
    発行日: 2000年
    公開日: 2020/05/29
    ジャーナル フリー
  • 小野 英一
    公共政策研究
    2019年 19 巻 22-30
    発行日: 2019/12/10
    公開日: 2021/10/02
    ジャーナル フリー

    本稿は,自治体の

    人事
    システムについて,情報の非対称性および信頼という観点から考察を行うものである。
    人事
    行政は行政にとって重要な位置付けにあり,公務員
    人事
    システムは行政マネジメントにおいても核心となる。専門知識や技能を提供する様々な市場において情報の非対称性が問題を引き起こすが,
    人事
    システムが関連する労働市場もその一つである。情報の非対称性は,市場メカニズムが通常ならば有している資源の最適配分を達成させる機能を損なわせてしまうこととなる。本稿の構成は以下のとおりである。はじめに,エージェンシー理論を踏まえながら情報の非対称性から生じる問題について整理する。次に,自治体の
    人事
    システムから任用に関わる複数の個別システムを取り上げ,情報の非対称性という観点から考察する。以上により,自治体の
    人事
    システムの様々なところで情報の非対称性の問題が生じているということについて論じる。また,
    人事
    システムにおける長期的な取引関係の中で築かれる信頼が情報の非対称性がもたらす問題を改善するという点についても論じる。情報の非対称性の問題は
    人事
    マネジメントに少なからず影響を与える問題であり,自治体の行政パフォーマンスを損なわせないようにするためにも,
    人事
    システムで生じる情報の非対称性の問題を的確に把握し対応していくことが求められる。

  • 市川 惇信
    日本機械学会誌
    1998年 101 巻 956 号 502-504
    発行日: 1998/07/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 小野 英一
    日本地域政策研究
    2015年 14 巻 100-106
    発行日: 2015/03/31
    公開日: 2022/02/25
    ジャーナル フリー
  • 牧野 由紀子
    ファルマシア
    1984年 20 巻 1 号 66-74
    発行日: 1984/01/01
    公開日: 2018/08/26
    ジャーナル フリー
  • 石坂 誠一
    年次大会講演要旨集
    1992年 7 巻
    発行日: 1992/10/22
    公開日: 2018/01/21
    会議録・要旨集 フリー
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