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クエリ検索: "北アジア"
2,246件中 1-20の結果を表示しています
  • 青野 修
    物理教育
    2000年 48 巻 6 号 515-516
    発行日: 2000/12/30
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
    水中の浮沈子に働く重力と浮力が釣り合う平衡は不安定平衡である。この事実に着目して,さまざまなビンの微小な内容積変化などを検出した。これらの現象を説明するためには,次のような事柄に関する知識が必要である:静水圧,大気圧,浮力,重力,表面張力,不安定平衡,弾性,熱膨張,水の粘性,位置エネルギー。
  • 松宮 邑子
    E-journal GEO
    2019年 14 巻 2 号 378-403
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/11/27
    ジャーナル フリー

    ウランバートルでは,体制移行後の人口増加を背景にゲル地区が拡大した.本稿では,ゲル地区の居住環境を改善すべく立案された再開発事業を焦点に,それが遅々として進まない実態と,計画に翻弄される人々の姿を描き出した.ゲル地区はインフラ設備の欠如によって開発の必要性が叫ばれ,アパート化による居住環境の改善が図られている.しかし再開発事業は,実現への具体的な道筋が不明確であるがゆえに期待通りに進展していない.そればかりかゲル地区で従来から実践されてきた居住者自身の手による居住環境の改善を阻害している.一部のアパートは竣工し,入居者は生活の利便性が向上したと評価する半面,ゲル地区ならではの住まい方が継続できない困難も指摘する.ゲル地区のアパート地区への置換や短期間でのインフラ整備が現実的でない中,居住者が元来発揮してきた内発的な居住環境改善の実践を正当に評価し,下支えすることで活用できるような方策の模索が望まれる.

  • 平田 昌弘
    文化人類学
    2010年 75 巻 3 号 395-416
    発行日: 2010/12/31
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル フリー
    本稿は、
    北アジア
    のモンゴル系言語集団における乳加工体系の内部構造を分析し、乳加工体系の地域多様性の特徴を栄養学的・地理的に類型分類することを通じ、その発達過程を推論し、
    北アジア
    で特徴的に乳加工体系を変遷させた要因を分析することを目的とした。
    北アジア
    の乳加工技術の特徴は、1)非加熱酸乳化クリーミングと加熱クリーミングが必ず生乳に対する最初の働きかけに位置しており、2)乳酸発酵、酸敗乳化凝固、強酸乳添加、アルコール発酵が生乳もしくはスキムミルクから展開する自由度の高い乳加工技術であるために
    北アジア
    の乳加工体系を複雑にさせ、3)加熱クリーミング、アルコール発酵、強酸乳添加は、ほぼ全ての事例に共通しており、これらの乳加工技術がアジア北方域の乳加工技術の特徴を形成していることである。
    北アジア
    周辺域でみられる酸敗乳化凝固・チャーニング・脂肪精製の乳加工技術、および、
    北アジア
    の特徴ともなっている酸乳酒を加工する技術は、西アジアの発酵乳系列群の乳加工技術と高い関連性が確認されたこと、搾乳は西アジアで既に紀元前7000年紀には開始されていたことが考古学的遺物から抽出された脂肪酸の安定同位体分析によって確かめられていること、そして、母畜は実仔畜以外には授乳を許さないという習性があるため、人間が搾乳を始め、搾乳の技術を開発することは極めて難しかったことであろうことから、搾乳・乳加工は西アジアに起原し、西アジアから発酵乳系列群の乳加工技術が
    北アジア
    に伝播し、冷涼環境という
    北アジア
    においてクリーム分離系列群やアルコール発酵が発達していったと推察された。「冷涼性」こそ、
    北アジア
    の乳加工体系の特徴を形成させたコアファクターと考えられた。
  • *平野 直人
    日本鉱物科学会年会講演要旨集
    2010年 2010 巻 S1-03
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/04/06
    会議録・要旨集 フリー
    海洋プレートが沈み込む手前で活動するプチスポット火山は、様々な海域で活動している。そのような沈み込む手前のプレート上のプチスポット火山体は、沈み込むプレート本体の海洋地殻や、海山等の古い火山体よりも選択的に陸側に付加されていることが容易に想像できる。
  • 大窪 和明, 奥村 誠
    土木計画学研究・論文集
    2010年 27 巻 417-424
    発行日: 2010年
    公開日: 2017/11/29
    ジャーナル フリー
     本研究では静脈物流の特徴として使用済み製品の排出量の変動に着目し,リサイクル技術の向上や環境規制の変化が生産施設,リサイクル施設の配置にもたらす変化を分析した.その結果,使用済み製品の排出量の変動が大きい程,リサイクル技術の向上による施設配置の変化タイミングが遅れることが明らかとなった.また排出量の変動が大きい場合の回収量規制は,国内地方圏において生産の萎縮を発生させる可能性が示された.これらの結果から,リサイクル促進のためには,回収量の規制を行うよりも排出量の変動を減少させる政策を先行して行う方が,効果的であることがわかった.
  • 鹿野 秀一, 菊地 永祐, 高木 茂人, 土居 秀幸
    日本陸水学会 講演要旨集
    2002年 68 巻
    発行日: 2002年
    公開日: 2003/06/12
    会議録・要旨集 フリー
  • —NFRJ発展の一方向—
    石原 邦雄
    家族社会学研究
    2009年 21 巻 2 号 214-219
    発行日: 2009/10/30
    公開日: 2010/10/30
    ジャーナル フリー
  • ――日本を中心に――
    間 宏
    組織科学
    1992年 25 巻 4 号 27-36
    発行日: 1992年
    公開日: 2022/07/15
    ジャーナル フリー
     時代の転換点といえる現在,企業経営と宗教,とくに儒教との関係が見直されている.この発想は,マックス・ヴェーバーの「近代資本主義の精神」に基づいているが,ここで扱われるのは,西欧近代の資本主義経営ではなく,東
    北アジア
    ,とりわけ日本における現代の資本主義経営である.これは,1970年代以降の東
    北アジア
    諸国の経済成長率が,欧米先進産業国のそれを,大きく上回っていることから生じた.この小論のねらいは,その説明を,儒教を中心とした宗教によって行うことにある.
  • 大窪 和明, 奥村 誠
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2011年 67 巻 5 号 67_I_399-67_I_406
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/12/28
    ジャーナル フリー
    本研究では高齢者を含んだ社会的ネットワークにおける情報交換によって得られる知識の性質を明らかにする.具体的には,高齢者が経験を通じて知識を得る過程をモデル化し,さらに若年者との情報交換後に各エージェントが得られる知識の性質を明らかにする.はじめに,過去の経験から現在の初期信念が形成された場合には,多くの既存研究で用いられている初期信念の平均値が真の状態に等しいという仮定が成立しない場合があることを示す.高齢者と若年者が情報を交換することによって,初期信念の平均値と真の状態との間に生じた差異が調整されることを示す.さらに,調整された知識によって,高齢者と若年者が望ましい意思決定をするための条件を示す.
  • 船用品供給業、船舶給油業、物流倉庫業を中心に
    朴 映泰, 禹 貞旭
    日本物流学会誌
    2007年 2007 巻 15 号 217-224
    発行日: 2007/05/28
    公開日: 2011/08/16
    ジャーナル フリー
    本稿では、近年、港湾物流クラスターに対する関心が高まるなか、船用品供給業.船舶給油業、物流倉庫業を中心に、釜山港の港湾物流クラスターの現況と問題点を把握し、今後、釜山港が北東アジアの物流拠点港湾となるための港湾物流クラスター構築方向と課題について検討した。
  • 奥村 誠, 高田 直樹, 大窪 和明
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2011年 67 巻 4 号 408-421
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/20
    ジャーナル フリー
     本研究では,ORの分野で研究が進んでいる施設配置問題を理論的基盤としながら,サービス企業の多階層組織配置モデルを構築した.さらに,企業組織に関するマクロな統計データを用いた実証分析を可能にするため,マルコフ連鎖モンテカルロ法による企業特性パラメータのサンプリング手法を導入した.本手法を用いて日本における最近10年間の地域間格差の分析を行った結果,a)都道府県全体では雇用者数の地域間格差変動の9割が産業構造変動に起因し,交通条件変動による影響は1割程度であること,b)交通条件の変化が大きい地域では,交通条件変動の影響が3割に達すること,c)平均賃金の地域間格差変動に関しては,その7割が産業構造変動に起因すること,という3点が明らかになった.
  • 協議会・内部評価・利用者調査
    佐々木 亨
    文化経済学
    1999年 1 巻 3 号 29-37
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2009/12/08
    ジャーナル フリー
    日本の公立博物館における、事業評価に関する既存の場としそ、(1) 博物館法第20条2項にある博物館の「運営に関し館長の諮問に応ずるとともに、館長に対して意見を述べる機関」としての博物館協議会、(2) 既に終了した事業や進行中の事業に対し評価を行う内部的な場 (会議)、(3) 博物館利用者についての調査システムの以上3つを取り上げ、その実態をアンケート調査とその後に行ったヒアリングをもとに考察する。それとともに博物館学関連の学会・研究会で最近始まった評価研究や批評についても概観し、公立博物館における今後の事業評価の方向について提言する。
  • 佐々木 亨
    文化経済学
    1998年 1 巻 2 号 81-86
    発行日: 1998/10/31
    公開日: 2009/12/08
    ジャーナル フリー
    国の行財政改革の動きに伴って、1980年代後半から「公設民営博物館」(自治体が博物館を建設し、その管理運営を自治体が設立した財団法人に委託されている博物館) が増加している。本稿では公設民営博物館の増加の実態、その管理運営モデル、公設民営が導入された背景と当初考えられていたメリット、さらに現状への批判を整理する。最後に具体的な運営事例を紹介し、今後の公設民営博物館運営に向けての提言を行う。
  • 甦 叶
    環境社会学研究
    2003年 9 巻 202-210
    発行日: 2003/10/31
    公開日: 2019/01/30
    ジャーナル フリー

    本稿では,中国内モンゴル自治区での住民の生活環境に及ぼす草原破壊の影響を紹介し,社会的被害・加害構造の解明ならびに草原生態系の回復,改善に資する社会的アプローチについて検討した。始めに,草原破壊の影響を紹介し,第1被害者である現地住民の生活被害と精神的被害および伝統文化の崩壊などが十分認識されていないことを明らかにした。次に内モンゴルの草原破壊の因果関係を分析し,農耕開墾と人口増加が直接原因であることを指摘した。内モンゴルの草原破壊の背景にある社会的被害・加害構造を分析した結果,誤った農耕政策,遊牧文化に対する無理解,現地住民の社会的弱者としての立場などの3つの背景が人為的破壊をもたらした直接原因に結びついていると考えられた。そうした視点に立って,草原保護と草原生態系の回復のための社会的アプローチを検討した。草原破壊の社会的被害・加害構造を打破するには内モンゴルにおける農業政策の見直し,全社会の理解と協力,現地住民の草原保護運動への参加などが不可欠であり,今後の社会的なアプローチとしては,①内モンゴルでの農耕業と牧畜業の環境効果と経済効果の見直し,②異文化間の理解の増進,相互の尊重,③住民の人権・環境権の尊重,草原保護運動への住民参加が重要である。

  • 佐藤 源之
    写真測量とリモートセンシング
    2008年 47 巻 6 号 44-47
    発行日: 2009/01/07
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 李 海訓
    社会経済史学
    2013年 79 巻 2 号 213-233
    発行日: 2013/08/25
    公開日: 2017/05/17
    ジャーナル オープンアクセス
    今まで,1945年以前の東
    北アジア
    各地域における寒冷地版「緑の革命」に対する歴史像は,必ずしも明らかにされてこなかった。本稿では,寒冷地版「緑の革命」の歴史像を明らかにすべく,東
    北アジア
    における寒冷地稲作の量的拡大の要因を究明するとともに,東
    北アジア
    における稲優良品種の普及過程を考察する。分析の結果,次の知見が得られた。まず,東
    北アジア
    各地域における寒冷地稲作の定着・拡大の重要要因は,耐寒性・早生品種にあった。次に,耐肥性品種と窒素肥料は相互に要求し合う関連性がある。窒素肥料の供給が増える時代を背景に,日本では窒素肥料が起点となり,朝鮮では日本から持ち込まれた品種が起点となって,窒素肥料と耐肥性品種が相互に要求する循環関係がみられた。中国東北でも耐肥性品種が普及し,肥料の消費が増えたが,1937年以降,硫安が制限されたため,窒素肥料が耐肥性のより強い品種を要求する状況は起こらなかった。品種は肥料と密接な関連性を持ちつつ普及していったが,社会経済条件や日本帝国圏内における食糧政策,戦争等の影響により,各地域における稲優良品種の普及過程には違いが見られた。
  • 高倉 浩樹
    文化人類学
    2015年 80 巻 2 号 296-298
    発行日: 2015/09/30
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル フリー
  • 山口 睦
    文化人類学
    2013年 77 巻 4 号 613-617
    発行日: 2013/03/31
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル フリー
  • 山口 未花子
    文化人類学
    2012年 76 巻 4 号 398-416
    発行日: 2012/03/31
    公開日: 2017/04/17
    ジャーナル フリー
    近年、文化人類学では西洋の二元論的思考を乗り越えようとする議論が活発に行われている。例えばフィリップ・デスコーラは自然と人間の関係を内面と外面の連続性から4つのモードに分類し、人々が集まる場面で支配的になるモードがその社会の存在論であると定義した。このような西洋とは異なる存在論を認めることは、異なる視点から社会を分析することを可能にする。本論文ではこうした議論を踏まえ、狩猟採集民のなかでも特に動物との緊密な関係を維持してきた北米先住民カスカの民族誌から、動物と人間の連続性を検討することを目的とした。具体的には、まずカスカが動物と最も接近する狩猟活動の中でみられた、動物に関する知識や技術、規範、種毎の分類から、カスカの人々が生態学的な知識を利用しながらも交渉可能な対象として動物を捉えていることを明らかにした。また、その動物を食べることが出来るか出来ないかによって儀礼の有無が決まることから、儀礼によって確保しようとする動物との連続性が、決してどの動物種にも求められるものではないことが示唆された。カスカの人々は、狩猟においては動物への接近が切望されるのに対し、日常の生活における過度な接近は同化への怖れを呼び起こすというように、状況によって動物との距離を図り、調節しながら生活をしている。さらにカスカを含めた動物同士の社会関係、物語、メディシン・アニマルといった項目の分析からは、種、あるいは親族集団、個という異なる単位での関係のバリエーションがあることが明らかになった。この中でも個人と動物との関係は最も基礎的な社会単位であり、文化的にもその関係の維持に最も価値がおかれ、注意が払われる。そこには動物達が織りなす世界の一部としての人間という、モードに切り分けられないような連続性というものが見いだせるのである。
  • 山口 睦
    文化人類学
    2011年 76 巻 3 号 237-256
    発行日: 2011/12/31
    公開日: 2017/04/17
    ジャーナル フリー
    本論は、1945年までの近代日本社会に存在した軍隊への贈与行為を分析対象として、非日常性が強調されがちな戦時下の贈与行為と、それ以前の日常的な贈与行為との連続性を明らかにするものである。そのなかで、近代国家における国民としての贈与行為の特異性が浮かび上がってくると考える。日本社会は、贈与交換研究が始められた「未開社会」と異なり長い貨幣使用の歴史をもち、かつ、被調査者自身による文字記録を豊富にもつフィールドである。本論では、山形県南陽市のある農家が保存していた20世紀前半に記された従軍者への餞別の記録、日露戦争直前に現役兵として過ごした3年間を記録した日記を分析する。また、新聞資料から当時の社会における慰問袋の果たした役割について検討する。以上の分析から、日本国民である、という社会関係において見返りを期待しない、一回性、一方向的な贈与行為、「国民的贈与」領域が確認できる。この国民的贈与とは、既存の社会関係の外にあり、短期的な国民同士という結びつきであるため、従来のイエや個人を単位とした互酬的な贈与行為とは異なる近代国民国家に特徴的なカテゴリーである。ただし、これらの贈与行為は、既存の社会関係を基礎として、家族や友人である兵士へ、郷土の兵士へ、そしてその他の不特定の日本国兵士へ、というように同心円状に発展した。つまり、日常性(普段のつきあい)を土台として、その延長線上に行為対象の拡大を経て、戦時下の贈与(従軍縁、慰問袋の贈与)が形成された。この国民的贈与は、日本社会のみにみられるものではなく、大きくは個人間の私的贈与に対して、国外や国内の不特定多数の人びとに対する慈善行為としての「公的贈与」に含まれる。ただし、国民的贈与は、"公"の領域を国家という1つの枠組みに限定し、さらに本論で提示した戦時下の贈与は、排他的な"国民"を単位とするという特徴をもつのである。
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