【目的】上肢挙上運動は，肩甲骨と上腕骨の運動のみならず，体幹運動も共同して作用することが報告されている。甲斐ら(2009)は，健常成人における上肢挙上運動と脊柱彎曲角との関係について，150°挙上位以上で腰椎前彎に加えて胸椎後彎角が有意に減少することで，上肢挙上に胸腰椎が相互的に貢献することを明らかにした。また，高齢者を対象とした研究では，健常成人の結果と同様に胸椎後彎角は150°挙上位より有意に増加するが，腰椎前彎角は120°挙上位より有意な増加を示し，健常成人に比べ高齢者では上肢挙上運動に対する腰椎の貢献度が高いことを確認している。しかしながら，これまでの先行研究では，肩関節に既往疾患のない健常者の分析にとどまっており，拘縮肩における上肢挙上運動と脊柱彎曲角との関係は不明確である。そこで本研究では，拘縮肩における上肢挙上角と脊柱彎曲角(胸椎後彎角および腰椎前彎角)との関係について検討した。
【方法】対象は，拘縮肩患者22名(男性14名・女性8名，平均年齢70.8±9.2歳)の拘縮側（右14例，左8例）および健側とした。対象者の上肢自動挙上角は平均130.5±15.5°であり，自発痛や運動時痛を有するものは対象から除外した。測定肢位はいす座位とし，拘縮側および健側の上肢を矢状面上で挙上させた。測定は上肢下垂位，90°，120°，150°挙上位の4肢位とし，各上肢挙上角で上肢を静止させ，インデックス社製のスパイナルマウスを用いて胸椎後彎角および腰椎前彎角を測定した。今回分析に使用したのは，第1胸椎から第12胸椎までの上下椎体間がなす角度の総和である胸椎後彎角，第1腰椎から第5腰椎までの上下椎体間がなす角度の総和である腰椎前彎角である。それぞれ3回の測定から得られた平均値を胸椎後彎角および腰椎前彎角とした。なお，各測定順序はランダム化した。統計処理は，反復測定分散分析およびFisher PLSDによる多重比較検定を行い，危険率5％未満を有意差ありと判定した。
【説明と同意】対象者には研究の趣旨と内容，得られたデータは研究の目的以外には使用しないこと，および個人情報の漏洩に注意することについて説明し，理解を得た上で協力を求めた。また，研究への参加は自由意志であり，被験者にならなくても不利益にならないことを口答と書面で説明し，同意を得て研究を開始した。
【結果】拘縮側挙上時における胸椎後彎角の平均値(mean±SE)は，下垂位：36.8±2.2°，90°挙上位：35.0±2.5°，120°挙上位：34.6±2.2°，150°挙上位：31.0±2.0°であった。90°挙上位から150°挙上位の胸椎後彎角は，下垂位と比べて有意な減少を示した(p<0.05)。また，腰椎前彎角の平均値は，下垂位：11.8±2.1°，90°挙上位：14.0±2.1°，120°挙上位：14.4±2.1°，150°挙上位：18.0±2.2°であった。90°挙上位から150°挙上位の腰椎前彎角は，下垂位と比べて有意な増加を示した(p<0.05)。一方，健側挙上時における胸椎後彎角の平均値(mean±SE)は，下垂位：36.8±2.2°，90°挙上位：35.5±2.2°，120°挙上位：35.0±2.3°，150°挙上位：32.7±2.2°であった。120°挙上位と150°挙上位の胸椎後彎角は，下垂位と比べて有意な減少を示した(p<0.05)。また，腰椎前彎角の平均値は，下垂位：11.8±2.1°，90°挙上位：13.1±2.0°，120°挙上位：13.9±1.9°，150°挙上位：15.0±2.1°であった。120°挙上位と150°挙上位の腰椎前彎角は，下垂位と比べて有意な増加を示した(p<0.05)。
【考察】拘縮肩における上肢挙上時の脊柱彎曲角は，概ね90°挙上位までに肩甲骨の過度な回旋運動が起こり，90°を超えると肩甲骨に誘導され胸腰椎は強制的な伸展運動を強いられることが示された。一方，健側上肢挙上に伴う脊柱彎曲角は，120°挙上位以上で有意な胸椎後彎角の減少および腰椎前彎角の増加を示し，先行研究における健常成人や高齢者の結果と近似していた。すなわち，健側挙上時には胸腰椎の相互作用は比較的保たれることが示唆された。これらのことより，拘縮肩における上肢挙上運動と脊柱彎曲角との関係は，90°挙上位より胸腰椎の伸展運動が強制されること，過度な胸腰椎伸展運動は拘縮肩の結果として作用するものであり，胸腰椎は拘縮肩における上肢挙上制限の直接的影響要因とはならないことが推察された。
【理学療法学研究としての意義】拘縮肩に見られる過度な胸腰椎伸展運動は，肩運動制限の結果としてもたらされるものであり，上肢挙上に伴う胸腰椎の相互作用は肩甲上腕関節の可動性に依存する可能性がある。

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この研究の目的は，学生が求める教員のリーダーシップ行動とその特徴を明らかにすることである。調査対象は本校理学療法及び作業療法学科全学生で，第1次調査において，学生が求める教員の日常行動406項目が明らかとなった。さらに，第2次調査では1次調査で得られた教員の行動を重要度により分析し，その特徴が明らかになった。学生が求める教員の行動は「授業の内容や方法に関する項目」と「教員の基本的態度や心構えに関する項目」に大別され，前者では授業内容で重要な箇所を明確にし，その説明には教授媒体を有効に用いることが特に求められていた。その他「興味を引く授業をする」「一方通行的な授業をしない」など授業を成功させるための重要な行動が挙がっていた。学生が望んでいる教員の行動は，日本医学教育学会監修の「医学教育マニュアル」の内容と類似したものが多く，今後の学生との関わりの中で参考にすべき行動だと考える。

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従来の角度計を用いた関節可動域測定は，骨指標の触診や基本軸・移動軸の設定など，検者の手間と熟練した測定技術が必要である。本研究は，傾斜角度計を用いて，簡便に関節可動域を測定し，その測定値の妥当性と再現性について検証した。健常男性17名（平均年齢22.3歳），34肢の肘及び膝関節の屈曲角度を従来の角度計と傾斜角度計で測定し，比較検討した。その結果，傾斜角度計の測定値は，角度計で測定したものと高い相関性（r=0.77～0.89）を示し，測定誤差が10度を超えたのは肘関節の2肢のみであった。また，測定値の再現性を示す級内相関係数は，同一検者内及び検者間共に従来の角度計で測定したものより高い値を示した。これらのことから，傾斜角度計を用いた関節可動域測定値の妥当性と再現性が確認され，簡便に行えるこの方法は，患者の自己管理能力の向上や理学及び作業療法学科学生の測定技術の修得過程に応用できる可能性が示唆された。

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【はじめに，目的】慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の予後規定因子として，身体活動量の影響が示唆されており，近年重要視されている。身体活動量への影響因子として，心理社会的因子の影響としては，自己効力感の影響について報告されている。しかし報告数も少なく，エビデンスには乏しい状況である。中でも，COPD患者の身体活動量と健康統制感についての報告は見当たらず，不明である。そこで，COPD患者の身体活動量への健康統制感への影響について検討した。【方法】対象は，研究の参加に同意が得られた安定期COPD患者32名である。対象の内訳は男性31名，女性1名，平均年齢73.1±8.2歳，1秒率（FEV_1.0%）56.8±15.9%であった。GOLD重症度分類は，1期が3名，2期が15名，3期が10名，4期が4名であった。なお，対象の選定においては，重篤な内科的合併症を有する者，歩行など移動能力が肢体機能障害により障害される者，COPD急性増悪から1か月以内の者，理解力が不良な者，測定への同意が得られなかった者は対象から除外した。測定項目は，COPD患者32名に対し，身体活動量の評価として，国際標準化身体活動質問票（IPAQ；International Physical Activity Questionnaire），健康統制感の評価として，日本版Health locus of control（JHLC）尺度を評価した。その他，運動習慣，Scoring Instructions for the Lung Information Needs Questionnaire（LINQ）Version 10，呼吸機能検査，mMRCスケール，Body mass index（BMI）を評価した。統計学的解析は，IPAQの中央値649で2群に分類し，IPAQが649以上群（高活動群）16名と，IPAQが649未満群（低活動群）16名で，各測定項目を分析した。解析は，独立サンプルによるMann-WhitneyのU検定を行い，2群間の関係を分析した。統計解析ソフトはSPSS ver.21.0を使用し，統計学的有意水準は5%とした。【結果】高活動群と低活動群の比較において，JHLCでは，家族の協力（p=0.043），運（p=0.021）の項目において，高活動群が低活動群よりも有意に低値を示し，低活動群よりも家族の協力や運に頼らない考え方を示した。LINQでの病気の理解度では，高活動群が有意に病気の理解度が高かった（p=0.026）。mMRCでは，高活動群で有意に呼吸困難感が弱かった（p=0.001）。運動習慣では，高活動群が有意に運動習慣を獲得していた（p=0.001）。年齢，呼吸機能，BMIには，有意差が認められなかった。【結論】健康統制感の指標であるJHLCにおいて，高活動群が低活動群よりも，自分の健康は，家族の協力や運によって影響を受けるものではないとの考え方が有意に強い傾向を示した。逆に低活動群は，自分の健康は，家族の協力や運などの他者によって影響を受けるとの考え方が有意に強い傾向を示した。以上のことから，COPD患者の身体活動量に健康統制感は影響を及ぼすことが示唆された。よって，身体活動量向上のためには，健康統制感も視野に入れた患者教育が必要である。

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【目的】転倒は多くの危険因子により発生する．転倒予防において、支持面である床と唯一の接触部である足底、とくに足趾が重要な役割をはたすことは既に多くの報告がなされている．足趾は支持機構としての働きのほか、感覚の情報入力においても重要である．足趾機能の評価指標として足把持力は多くの研究で用いられている．また、足趾に対する訓練として足趾歩行、ビー玉移動などがあるが、床上に置いたタオルを足趾でたぐりよせるタオルギャザーは、臨床で多く用いられるトレーニング方法である．そこで、本研究では、タオルギャザーによる足把持力トレーニングの効果について検討した．

【方法】健常成人女性19名（平均年齢20.3±0.5歳、平均身長159.6±5.5cm、平均体重52.4±7.6kg）を対象とし、6週間の足把持力トレーニングを行った．トレーニングはタオルギャザーとし、タオルの上に0.5kgから2.0kgの重りを段階的に増加させながら実施した．運動頻度は週4日で、1日あたり10回×2セットとした．トレーニング前、トレーニング3週間後、6週間後に足把持力を測定し、各測定値は反復測定ANOVA検定、およびFisherの多重比較検定を行いトレーニング効果の判定を行った．

【結果】足把持力値はトレーニング開始前10.1±2.6kg、トレーニング開始3週間後12.8±2.6kg、6週間後では13.0±2.6kgであった．足把持力は3週間後では有意な増加がみられ、6週間後では3週間後と比較して有意な変化はみられなかった．

【考察】健常成人女性を対象に足把持力トレーニングとしてタオルギャザーを実施したところ、開始3週間後には有意な増加が認められたが、3週間から6週間の間では有意な増加は認められなかった．タオルギャザーを用いた足把持力のトレーニング効果について、開始後4週間で効果がみられたとする報告や、開始後10週間で訓練の効果がみられたとする報告などがある．しかし、トレーニング種目が複数であったり、トレーニング実施が被験者の自主性にゆだねられていたり、足把持力のトレーニング効果については必ずしも明確とはいえない．本研究では、トレーニングには験者が毎回立会い、確実に実施できているかを確認しながらおこなった．筋力増強訓練の効果について、筋力訓練を開始した直後の筋力増加は神経系の促通によるもので筋肥大は伴わないと考えられている．また、筋肥大を伴う筋力増加は最低6週間程度の運動の継続が必要であるといわれていることからも、今回、開始3週間で有意に増加した足把持力は神経系の影響によるものと考えられる．タオルギャザーによる足把持力トレーニングは比較的早期に訓練効果が得られることが示唆された．

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〔目的〕荷物挙上動作により，どの程度の上肢挙上角で腰椎前彎角が増加するのかについて検討した。〔対象〕健常成人女性14名，平均年齢は21.7±3.8歳であった。〔方法〕両上肢で，2 kgの重りを入れた箱を把持し，上肢を0°，60°，90°，120°挙上した姿勢での胸椎後彎角および腰椎前彎角を測定し，各挙上肢位で比較した。〔結果〕腰椎前彎角は，上肢挙上角90°以上で有意な増加が認められ，胸椎後彎角は上肢挙上角90°以上で有意な減少が認められた。〔結語〕荷物挙上動作の際に上肢挙上角を90°未満とすることは，腰痛症患者に対して，腰椎前彎角の維持を目的とした自己管理の指針となることが推察された。

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本研究は，変形性膝関節症（膝OA）高齢者14名と健常高齢者14名の足把持力および片足立ち保持時間を測定し，その測定値を比較することによって，疾患（膝OA）の有無による影響を検討した。分析の結果，膝OA群，健常群ともに足把持力と片足立ち保持時間との間に有意な正相関が認められた。また，膝OA群と健常群の比較では足把持力，体重比足把持力，片足立ち保持時間に有意な差が認められ，OA群の測定値が有意に低値を示した。今回の結果より，足把持力と片足立ち保持時間は，関節疾患の有無にかかわらず関連性があることが確認された。また，膝OA高齢者では，足把持力が低下することにより，転倒の危険性が高まる可能性が示唆された。

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本研究は，足趾で地面を押す力（足趾圧力）を測定できる足趾圧力測定器と，その測定器の信頼性について検討した。本測定器は，従来の足把持力測定器より大幅に小型軽量化を可能とした。また足趾圧力を計測することにより，足趾の可動性が低下した障害者や高齢者でも測定できる構造とした。測定は健常成人男性10名（平均年齢20.3±2.6歳）を対象に行ったが，対象者の足趾圧力は平均20.8±5.0 kgであった。また，測定値の再現性は，級内相関係数が0.990であり，臨床場面での使用に十分耐えうる再現性を有することが確認された。

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【はじめに，目的】

本邦の要介護の要因として，体力低下や転倒が挙げられる。その他の要因として，身体特性に関する報告では身体機能に着目したものは多くみられるが，筋肉量を代表とする身体組成に関する報告は少ない。臨床で，体力低下や転倒により介護を要した高齢者では，四肢が細い痩せ型の患者や，逆に肥満傾向にある患者といった印象が強く，要介護への身体組成の影響が予測される。そこで本研究では，高齢者を対象にした要介護に影響する身体組成の要因を検討した。

【方法】

対象は，当院入院，外来患者41名，平均年齢77.9±6.7歳とした。介護度の内訳は，要支援1：6名，要支援2：8名，要介護1：3名，要介護2：1名であり，自立：23名である。

測定項目として，身体機能評価は握力，膝伸展筋力を測定した。身体組成は，InBody770を用いて骨格筋指数であるSMI（Skeletal Mass Index），四肢・体幹筋肉量割合，四肢・体幹脂肪割合，四肢周囲長を測定した。栄養状態評価は，簡易栄養状態評価表（MNA-SF）を測定した。ADL評価はBarthel Index（BI）を用いた。その他測定項目は，年齢，性別，BMIとした。

統計学的解析は介護保険の有無をもとに自立群と要介護群の2群に分類し，各測定項目を独立サンプルのMann-whitneyのU検定を用いて分析した。また，要介護の有無を従属変数とし，四肢周囲長を独立変数としたロジスティック回帰分析を行い，要介護の影響因子を検討した。統計処理はSPSS ver.21.0を使用し，統計学的有意水準は5％とした。

【結果】

自立群と要介護群の比較において握力，膝伸展筋力，SMI，四肢・体幹脂肪割合，四肢周囲長，BIの整容を除いた全ての項目，MNA-SF，体重，BMI，体脂肪率の項目が要介護群で有意に低値を示した。四肢・体幹筋肉量割合，BI整容，年齢には有意差は認められなかった。

要介護の有無を従属変数とし，四肢周囲長を独立変数としたロジスティック回帰分析の結果，右脚周囲長（OR=0.70，95％CI＝0.533～0.887）が影響因子として抽出された。

【結論】

2群間の比較では筋力，SMI，四肢・体幹脂肪割合，四肢周囲長，BI，MNA-SFにおいて要介護群が有意に低値を示し，要介護において最も影響する四肢周囲長は右脚周囲長であることがわかった。先行研究において四肢周囲長は筋肉量を反映し，高齢者のADLと関連するとの報告がある。一方で身体機能を維持する上では筋の量よりも質を高めることが重要とする報告があるが，今回の対象である入院・外来患者のような疾患を有した高齢者に関しては，四肢・体幹の個別の筋肉量ではなく，全身の筋肉量が介護度に影響することが示唆された。また，脂肪割合では要介護群で有意に低く，脂肪量を高めることが必要であることが示唆された。以上のことから，要介護の予防には身体機能のみではなく身体組成の評価が重要であり，特に下肢の身体組成を改善するような栄養療法や運動療法の介入が重要であることが示唆された。

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【はじめに，目的】

慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者への包括的呼吸リハビリテーションの効果を持続させるためには，継続的な疾患の自己管理が重要であるとされる。しかし，自己管理が十分に行えない者も存在することを考慮すると，呼吸困難感の原因としては，器質的な気流制限以外にも，心理社会的因子が，COPD発症後の疾患の自己管理に影響を及ぼすことが考えられ，その事が呼吸困難感に影響を及ぼしていることも考えられる。しかし，COPDの呼吸困難感と心理社会的因子である健康統制感についての報告は見当たらないため検討した。

【方法】

対象は，研究の参加に同意が得られた安定期COPD患者48名である。対象の内訳は男性47名，女性1名，平均年齢70.3±9.1歳，平均%1秒量（%FEV_1.0）56.8±15.9%であった。

測定項目は，呼吸困難感の評価として，mMRCスケール（mMRC），健康統制感の評価として，日本版Health locus of control（JHLC）尺度を用いて評価した。その他，呼吸機能検査，BMI，身体活動量の評価として，国際標準化身体活動質問票（IPAQ），運動習慣，Scoring Instructions for the Lung Information Needs Questionnaire（LINQ）を評価した。

統計学的解析は，mMRCが2以上群（高息切れ群）21名と，mMRCが2未満群（低息切れ群）27名で，各測定項目を分析した。解析は，独立サンプルのt検定または，独立サンプルによるMann-WhitneyのU検定を行い，2群間の関係を分析した。また，JHLCの2群間での比較で，有意差が認められた項目と，各測定項目との関係をpearsonまたはspearmanの相関分析にて解析した。さらに，mMRCを従属変数として，有意差が認められた項目を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。統計学的有意水準は5%とした。

【結果】

高息切れ群と低息切れ群の比較において，JHLCでは，運の項目において，高息切れ群が低息切れ群よりも有意に高値を示した。呼吸機能では，%FEV_1.0，1秒率において高息切れ群で有意に低値を示し，IPAQでは，高息切れ群で有意に低値を示した。運動習慣では，高息切れ群で有意に運動習慣が低くかった。

JHLCの運と各測定項目では，年齢（r=0.453），LINQの病気の理解度（ρ=0.459）において有意な正の相関関係が認められた。

mMRCでの2群の分類を従属変数，JHLCの運，%FEV_1.0，IPAQ，運動習慣を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析では，JHLCの運（オッズ比=1.329，95%CI=1.058-1.668）が最も強い影響因子として抽出された。

【結論】

健康統制感の指標であるJHLCにおいて，高息切れ群が低息切れ群よりも，自分の健康は，運によって影響を受けるとの考え方が有意に強い傾向を示した。また，健康は運に影響を受けると考える傾向が強い者ほど，病気の理解度が低い結果となった。以上のことから，COPD患者の呼吸困難感に健康統制感は影響を及ぼすことが示唆され，健康統制感も視野に入れた患者教育が必要である。

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【はじめに，目的】

近年，肩関節の三次元動態解析により上肢挙上時の肩甲上腕関節および肩甲骨運動に性差が存在することが報告されている。女性が日常的に着用するブラジャーは，ストラップやバンドなどの構造により肩甲骨を締め付けており，肩甲骨運動が低下することが予想される。上肢挙上時の肩甲骨運動の減少は，様々な肩関節疾患患者で観察されることが明らかとなっており，その運動性は重要視されているが，ブラジャーの影響を検討した報告はない。本研究では，女性におけるブラジャーの着用が，上肢挙上および下降時の肩関節動態に及ぼす影響を調査した。

【方法】

対象は肩に愁訴や既往のない健常女性19例の利き手側19肩とした。運動課題は端座位での上肢肩甲骨面挙上および下降運動とし，下垂位から3秒かけて最大挙上位，最大挙上位から3秒かけて下垂位となるように計測前に十分に練習を行わせた。計測はブラジャー着用下と非着用下の2条件で，各々2回ずつ行った。運動学的データの収集は磁気式三次元動作解析装置LIBERTY（Polhemus社製）とMotion Monitor software^Ⓡ（Innovative Sports Training社製）を用いた。収集した三次元データから胸郭に対する上腕骨挙上角（HE）を算出した。挙上・下降運動ともにHE20°から120°までを解析区間とし，解析区間10°毎の肩甲上腕関節挙上角（GHE），肩甲骨上方回旋角（SUR），肩甲骨後傾角（SPT）を算出し，検討した。角度の算出にはオイラー角を用い，代表値は2計測の平均値とした。統計学的検討項目は，測定信頼性の確認と2条件間のGHE，SURおよびSPTの差異の検討の2項目とした。測定信頼性の確認は級内相関係数（ICC（1,2））を用い，2条件間でのGHE，SURおよびSPTの比較は，二元配置分散分析およびBonferroniの多重比較検定を用いた。統計学的解析にはSPSS version 17.0を用い，有意水準は5％未満とした。

【結果】

GHE，SURおよびSPTのICC（1,2）は，いずれも0.9以上であり測定信頼性は良好であった。2条件間の比較では，GHEとSPTにおいてブラジャー着用の有無とHEの間に有意な交互作用効果を認めた。上肢挙上時のGHEは，HE50°以降で着用下が非着用下より有意に高値を示し，下降時は全てのHEで着用下が高値を示した（p＜0.05）。SPTにおいては，挙上・下降時ともにHE40°から120°の間で非着用下が有意に高値を示した（p＜0.05）。SURにおいては，有意な交互作用効果は認めなかったが，挙上時のHE70°以降および下降時の全てのHEで非着用下が有意に高値を示した（p＜0.05）。また，すべてのパラメーターにおいて，下降時は挙上時のリバースパターンを示した。

【結論】

本研究の結果，ブラジャーの着用により上肢挙上および下降時の肩甲骨運動は減少し，代償的に肩甲上腕関節運動が増加することが明らかとなった。女性患者における上肢挙上時の肩甲骨運動を評価する際には，ブラジャーの影響を念頭に置く必要がある。

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