詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "半澤嘉博"
11件中 1-11の結果を表示しています
  • 大学との連携を通して
    丹治 敬之, 三宅 康勝, 角原 佳介, 松永 鈴加
    LD研究
    2016年 25 巻 1 号 77-91
    発行日: 2016年
    公開日: 2021/03/23
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は特別支援学校小学部のことば・かずの授業において,大学との連携を通して,児童の学びの継続的な評価と進捗状況に応じた指導方法の修正を図ることで,確かな学びを達成するかどうか検討することを目的とした。3名の児童を対象に,担任教員と大学教員の定期的なミーティング,継続的な評価に基づく指導方法の修正を実施した。その結果,読みの知識・技能の習得,指導場面以外での知識・技能の活用,観点別評価規準に基づく目標の達成が確認された。アンケート結果から,担任教員が連携に対する効果や児童の学びを実感していることが示された。一方で,対象児童の教育的ニーズに対応した指導目標,および妥当性の高い指導内容を設定すること,包括的で長期的な視点を持った確かな学力を検討すること,教員自らが継続的に評価できる方法を検討すること等,本研究から,より充実した連携と確かな学びの実現を目指すために検討すべき課題も明らかとなった。
  • 岡田 慎一, 石井 久美, 阿瀬 雄治, 新井 峻, 宇佐神 正海
    AUDIOLOGY JAPAN
    1993年 36 巻 1 号 42-47
    発行日: 1993/02/27
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    279例の軽・中等度感音難聴者について, 臨床上適合した補聴器の最大出力音圧レベルを調査し, 装用耳の不快レベルと比較した。
    大部分の例において, 最大出力音圧レベルは不快レベル以下に設定されていた。 ただし, 両レベルの差は各例により一定でなく, 最大出力音圧レベルが不快レベルを大きく下回る例が少なくなかった。
    不快レベルを指標として最大出力音圧レベルの設定を考える方法は, 補聴器適合の臨床では効率性が疑問であると考えられた。
  • 本母 世跳, 大久保 賢一
    特殊教育学研究
    2018年 55 巻 5 号 259-270
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究では、知的障害特別支援学校における全校規模の校内研究を通して「授業評価シート」を用いた授業改善を試み、教師の教授行動、特にプロンプトの変容と児童生徒の自発行動の変容について検討した。その結果、抽出した2事例においては、教師のプロンプトと対象児の自発遂行率が変容したことが確認された。また、実践報告書を分析した結果、対象校における全10の研究チームが授業改善手続きを計画通りに実行しており、9の研究チームにおいて児童生徒の標的行動の改善に関するエピソードが記述されていた。以上のことから、「授業評価シート」を用いた授業改善の試みは、教師の教授行動の変容を促し、さらには対象児の行動変容に対しても効果的であったことが示唆された。今後の研究課題として、行動変容に関するさらに詳細な分析、そして授業改善における教師のプロンプト以外の要因に関する分析が必要であることを指摘した。
  • 田中 謙
    日本家政学会誌
    2014年 65 巻 8 号 405-414
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/01/01
    ジャーナル フリー
      I used a questionnaire to find out the nature and problems of the support system for young children with disabilities in centers for early childhood education.
      The questionnaire was distributed to 762 centers for early childhood education throughout Japan in October and November 2011, and 255 were collected (33.4%).
      ① There is a difference in the support system between the kindergartens and nursery schools.
      ② It is likely that the geographical distance between kindergartens and nurseries may be the cause of the difference in the support system.
      ③ Only a few kindergartens and nurseries introduced the new support system after they changed to centers for early childhood education, and some centers for early childhood education are still using the conventional support system.
      ④ Those who have been appointed as special needs coordinators include nursery teachers.
      ⑤ There are some centers for early childhood education which adopt good points from kindergartens and nurseries. And they feel that these will help them to provide more support for young children with disabilities.
  • 中谷 奈津子
    子ども家庭福祉学
    2020年 20 巻 27-39
    発行日: 2020/11/25
    公開日: 2023/01/24
    ジャーナル フリー

    生活困難家庭の早期発見に関する敏感さを備えた保育者が存在しかつ他機関連携を積極的に行う園の特性,保育者の早期発見の敏感さの意義について,保育所等へのアンケート調査をもとに検討した.

    敏感高–連携高群では,園長のリーダーシップ,親子支援の必要性の認識,具体的な支援プロセスを重視する姿勢が確認された.敏感高–連携低群では,園長のリーダーシップ,情報に関する豊かなソーシャルサポート,専門性を高め合う組織風土があり,具体的な支援プロセスを重視する姿勢がうかがえた.敏感低–連携高群では,支援プロセスの重視度が低く,事例が深刻になって初めて対応に追われる様子が推察された.敏感低–連携低群では,要支援家庭の少なさが指摘されるものの組織風土や職員間のサポートにおいて課題を有する組織であると思われた.保育者の早期発見の敏感さの意義として,潜在的ニーズをとらえ生活困難の深刻化の予防にも資するものと考えられた.

  • 佐藤 倫子, 今野 洋子, 佐々木 綾, 築地 優子, 照井 沙彩, 中西 美貴, 山崎 隆恵
    日本健康相談活動学会誌
    2017年 12 巻 1 号 45-49
    発行日: 2017/03/20
    公開日: 2021/07/07
    ジャーナル フリー

     子どもの心身の健康課題は多様化、深刻化しており、課題解決のためには健康相談・健康相談活動は学校保健計画及び学校評価に位置付け、組織的に取り組む必要がある。学校保健計画は、学校保健安全法において計画の策定が規定されている。学校評価は、文部科学省の調査において学校保健を含めた学校評価を行っている学校は6割に満たない。また、これまでに学校保健計画と学校評価との関連をみた研究はほとんど見られない。本研究は、学校保健計画における健康相談・健康相談活動の計画内容と計画時期、及び健康相談・健康相談活動に関する学校評価について実態を把握することを目的とした。

     A県内の養護教諭を対象として学校保健計画及び学校評価の提出を依頼し、学校保健計画における健康相談・健康相談活動の実施時期と内容、及び健康相談・健康相談活動の計画内容と学校評価の表現が対応しているかどうかを検討した。

     健康相談・健康相談活動は学校保健計画の中に位置付けられていたが、日常の健康観察より子どもの健康面に心配なことが生じたときにすみやかに対応できるよう計画されてはいなかった。また、学校評価を生かした学校保健計画が策定されていないことが明らかになった。多様化、深刻化する子どもの心身の健康課題解決のためには、学校保健計画と連動した学校評価を行う必要があることが捉えられた。

  • 紺野 佳苗, 千賀 愛, 安井 友康
    北海道特別支援教育研究
    2021年 15 巻 75-83
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/09/27
    ジャーナル フリー
    本研究は北海道の教員免許保持者のインクルーシブ教育に対する意識・態度の傾向を明らかにすること及び関連する要因を探ることを目的として、教員免許保持者166名を対象者にアンケート調査を実施した。その結果127名から回答を得た(回収率76.5%)。インクルーシブ教育が子どもや教師に与える影響について、特別支援教育経験の有無による比較を行ったところ、特別支援教育の「経験がない者」は、「ある者」に比べ、「障害のある子どもとともに学ぶことで他の子どもの障害理解が進む」と考えるとともに、「自分の知識や技術への不安」が大きく、「学級づくりについての相談する機会」を求める傾向が強いことが示された。
  • ─バーンアウト尺度を用いた質問紙調査より─
    木曽 陽子
    保育学研究
    2016年 54 巻 1 号 67-78
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/24
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は, 未診断の発達障害の傾向がある子どもの保育において, 保育士の心理的負担につながる要因を明らかにすることである。84 か所の保育所 (園) に調査票を郵送し, 342 名分のデータを分析に用いた。まず、子どもの行動特徴, 保護者支援の困難さ, 園内外の連携のそれぞれを測る尺度を作成した。これらの尺度とバーンアウト尺度を用いて重回帰分析を行った結果, 未診断の発達障害の傾向がある子どもの保護者に対する「問題伝達の困難性」が「情緒的消耗感」「脱人格化」と正の関係を示した。一方, 子どもの行動特徴とバーンアウト尺度の関係は見られなかった。つまり, 未診断の発達障害の傾向がある子どもの対応は保育士の心理的負担にはならず, むしろ保護者へ子どもの課題を伝えることが心理的負担になると考えられる。

  • ―東京都小金井市「福祉会館幼児グループ」における アクター間関係を中心に―
    田中 謙
    幼児教育史研究
    2020年 15 巻 15-29
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/25
    ジャーナル フリー

     The purpose of this study is to reveal the foundation and characteristics of the Welfare Hall Young Children Group in Koganei city, Tokyo. In particular, focused on relations with actors during the 1960's~1970's.

     As a result, Koganei City conducted a survey of the situation and support needs of the city's children with intellectual disabilities in order to determine their standard needs; however, this effort did not result in affecting policy on the establishment of a place of childcare. Several guardians formed a parents' association with the collaboration of the Koganei City social welfare council, showing that the needs of the parents of children with disabilities were an “expressed need.” Consequently, the Koganei Asanaro Association, a young children's issues group was established to address these concerns This concerns of this group were finally taken up by the welfare hall young children group and became a municipal concern. In other words, this establishment of a young children group became the basis for new local childcare for children with disabilities in the 1960's in Koganei City.

     As a characteristic, Koganei Cityit realized a new service that is unique to other cities in order to provide comprehensive support for medical care, education, and welfare through the cooperation and collaboration between Koganei City social welfare council and the parents' association in Koganei City. This collaborative effort acts as a safety net that contributes to the security of an “educational right” for children with disabilities prior to entering school.

  • 村瀬 浩二, 田中 克実, 梅澤 秋久
    体育学研究
    2022年 67 巻 1017-1029
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/12/02
    [早期公開] 公開日: 2022/11/03
    ジャーナル フリー
     This study reports on the practice of adaptation games in the basketball unit of a high school for special needs. This aim was to promote learning of reasonable accommodation by personalizing the adaptation game. Adaptation was introduced in the 2nd and 4th periods. In the 2nd period, teacher-led adaptation was applied, and in the 4th period, adaptation requests and negotiations suitable for each individual were made. As a result, according to analysis of the learning card, descriptions that were conscious of the individual's peers were recognized in the 4th period. Also, in the class evaluation, challenge and cooperation increased in the 4th period. This suggests that in the 4th period, the students were working on challenging tasks with their peers.
     On the other hand, the interview showed that the students had considerable resistance to the introduction of adaptation in the 2nd period. However, by the 4th period, the students were convinced of each other and enjoyed the negotiation process. It can be considered that the need for adaptation was understood by improving individual skills and solving team problems.
     In addition, the results clarified the way students perceive reasonable accommodation. Although law and knowledge regarding reasonable accommodation are taught at the support school, the students did not clearly understand the actual procedure for requesting accommodation. Therefore, for curriculum management through life at school and at home, this practice was able to relate the content of independence activities to the health and physical education department and promote understanding of reasonable accommodation while using adaptation games in this unit. This was a significant achievement.
  • ―カリキュラム・マネジメントの視点から―
    高野 成彦
    人間生活文化研究
    2018年 2018 巻 28 号 731-751
    発行日: 2018/01/01
    公開日: 2019/07/26
    ジャーナル フリー

     平成31年全面実施の中学校における「特別の教科 道徳」の研究の現状を「カリキュラム・マネジメント」の視点から整理・分析し,課題と展望を明らかにした.道徳は「特別の教科」化により,「学校の教育活動全体を通じて行う道徳教育の要」であり,「カリキュラム・マネジメント」,とりわけ,各教科等の学びとどうつなげるのかが問われている.「考える道徳」「議論する道徳」のコンステレーション(布置)を描き出してみると,「社会に開かれた教育課程」の視点に立った取組は今後の課題ではあるものの,教科横断的な取組や「現代的な課題」の取組は成果を上げつつあり,「カリキュラム・マネジメント」における「レバリッジ・ポイント」の可能性が展望できた.

feedback
Top