陽子線治療は、水素の原子核（陽子）を光速近くまで加速させた陽子線を、体外から患部に照射する放射線治療の一つです。陽子線にはブラッグピークと呼ばれる物理学的な特徴があり、加速エネルギーに応じて体内のある一定の深さでピークを形成したのち停止します。ビーム軸方向でブラッグピークを超えた領域への被曝は皆無であり、皮膚面からブラッグピークが立ち上がるまでの領域においても、腫瘍線量より低い線量に抑えることができます。これは従来のエックス線，ガンマ線，電子線にはない物理学的特徴です。また、陽子線はX線（低LET放射線）より単位長さあたりに与える平均エネルギーが高く（中LET放射線）、相対的生物学的効果比（RBE)は1.1と見積もられており、いわゆる放射線抵抗性腫瘍にも効果が期待できます。 これら陽子線の持つ物理学あるいは生物学的特徴を利用することで、固形癌に対して周囲の正常組織への障害を極力抑えた治療ができます。現在、我が国では小児腫瘍、口腔・咽頭の扁平上皮癌を除く頭頸部癌、前立腺癌、骨軟部腫瘍に対しては保険診療で、その他の疾患（脳、肺、口腔・咽頭の扁平上皮癌、縦隔、食道、肝胆膵、腎膀胱腫瘍、肺・肝・リンパ節オリゴ転移など）は先進医療で陽子線治療が行われています。

がん陽子線治療センターは2008年10月に開設され、13年近く経過した2021年8月時点で6082名に治療しました。内訳は頭頸部癌25%、前立腺癌15%、肺癌15%、肝胆管癌12%、食道癌10%、膵癌6%、骨軟部腫瘍3%などであり、最近は前立腺癌、骨軟部腫瘍、膵癌が増加しています。福島県民が37%で最も多いですが、多くは県外からの患者さんであり、日本全域、海外からも来院されています。 当センターの目標は、I-II期の限局癌に対しては切らずに治す癌治療を、また、切れないIII期局所進行癌や術後・放射線治療後の再発癌に対しても完治を目指した癌治療を提供することです。そのため腹部・骨盤領域の消化管に隣接した癌に対しては、事前に外科でスペーサー留置術を行った後に安全確実な陽子線治療を行っています。また頭頸部や膀胱癌などの局所進行がんに対しては、動注療法を併用した陽子線治療を行うことで根治性を高めています。早期癌から進行癌、再発癌まで適応を広く取り、世界に発信できる陽子線治療を行おうと考えています。

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This study is the foundation to predict a slope failure generation. The prediction of a slope failure needs the subsurface flow simulation. The purpose of this study is to propose a simplified two-dimensional infiltration model of landslide area, considering the unsaturated hydraulic conductivity and the slope of the impermeable layer, by which we can analyze the subsurface flow in the direction of the slope and the normal direction to the slope at the same time. To verify the proposed model, it is applied to the slope failure that actually occurred in Fukushima in August, 1998. The result is that the proposed model can almost accurately predict the time of slope failure generation, and this implies that the model has prospects of the prediction of a slope failure.

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When heavy rains fall, the landslides frequently occur in valley heads. These reasons are that underground water concentrates easily and piping occurs because of groundwater discharge. This study is the basis to predict a landslide generation in valley heads. The prediction of a landslide in valley heads needs the 3D subsurface flow simulation. The purpose of this study is, first, to analyze subsurface flow in 3D considering land form, soil layers and pipe flow, and second, to evaluate the landslide potential in valley heads. We targeted the landslide that actually occurred in Fukushima in August, 1998. The result is that our model can almost accurately predict the time of landslide and piping generation, and there is a possibility that as the history of heavy rain continues, piping grows and landslide potential increases in valley heads.

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ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）とは、従来の放射線治療とは全く異なる機序を利用したユニークな放射線治療で、ホウ素と熱中性子との核反応で生成するα粒子とリチウム核を利用した治療法である。この二つの粒子の飛程が極めて短いため腫瘍細胞一個だけに作用する重粒子線治療であり、副作用の少ない治療法である。総合

病院では、経産省平成23年度（2011）第3次補正予算・東日本災害復興関連事業である福島県「国際的先端医療機器開発事業費補助金」より建設資金の一部を受け、BNCT用加速器システムを導入、BNCT研究センターを設立した。2016年7月より再発/局所進行頭頸部癌に対し第2相臨床試験（企業治験）を開始し、2018年2月に21例終了した。その結果をもって2019年10月に薬事申請し、ホウ素薬剤（ステボロニン）、加速器BNCTシステム（NeuCure）及びBNCT線量計算プログラム（NeuCureドーズエンジン）が2020年3月に薬事承認が得られた。さらに、6月1日には保険収載され実臨床が開始された。導入された加速器BNCTシステムはサイクロトロン室、照射室、照射準備室、血中ホウ素濃度の測定のための検査室で構成されている。治療室は2室あり、別フロアには事前に治療体位の決定や患者固定具を作成するためのシミュレーション室や治療計画用CT室を設置、また、ホウ素薬剤を点滴投与するための待機室も5室設けるなど、将来的により多くの患者に本治療を提供することを見据えた構造となっているのが当施設の特色である。2020年6月1日「切除不能な局所進行または局所再発の頭頚部癌」に対する加速器BNCTとして保険収載されたが、治療費は技術料238万5000円、薬剤料44万4000円/パック、薬剤（ステボロニン）は体重18kg毎に1パックで通常3-5パックを使用するので114～223万円、合計350～460万円程度である。高額療養費制度が適用され体重60kgで年収500万円の方の場合は約12万円の支払いとなる。2020年6月より開始された保険診療で2021年６月末までに74例の手術不能・再発頭頚部癌症例に対してBNCTを行った。男女比55：19、平均年齢70.3歳、照射された原発部位は中下咽頭（17例）、口腔癌（12例）が多く、リンパ節転移が22例、組織型は66例が扁平上皮癌であった。照射後3カ月の腫瘍評価が終了した55例での奏効率（RECIST v1.1）は71% (CR26例（47%）、PR13例（24%）)と良好であった。

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This article aims to approach to a trip of ”Oku no Hosomichi” from a position of tourism studies. Why and how Matsuo Basho could travel to South Toboku and in a way along the Sea of Japan at the beginning of Edo era when even major roads were not maintained completely. Then, I inspect present situation of the sightseeing spots where Basho visited and compare them with current tour pamphlets of major travel agencies to examine useful suggestion for tourism promotion of South Tohoku and area along the Sea of Japan.

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創薬・サイクロトロン研究センターはPET検査の新しい可能性を切り拓く目的で2019年6月に開院した。医用サイクロトロン(CYPRIS HM-20)、ホットセル7基、PET薬剤合成装置3台(MPS-200, Hybrid Multipurpose Synthesizer, FASTLab)、無菌アイソレータ、自動品質管理装置（Q-300）、半導体PET/CT(United Imaging Healthcare, ClariTom uMI780)、動物用PET/MRI(MR solution, FlexiScan MRS-3012FL)を有している。昨年8月からはGMP下で薬剤合成の運用が可能となった。

　本センターは診断・治療に直結する新しいPET薬剤の開発と基礎および臨床研究を、先行している

医療クリニックPETセンターと連携して進めている。病院で臨床使用が承認された薬剤は以下のごとくである。　¹⁸F-FDG, ¹¹C-methionine, ¹¹C-choline, ¹¹C-PiB, ¹⁸F-FBPA, ¹¹C-flumazenil, ¹¹C-raclopride, ¹¹C-4DST, ¹¹C-preladenant, ¹⁸F-NaF, ¹⁸F-FRP-170, ¹⁸F-FMISO, ¹⁵O-Oガス,¹⁸F-NAV4694, ¹⁸F-MK6240

　半導体PET/CTは112リングの検出器を有し、体軸方向のFOVは300mmと長く、高感度（16cps/kBq）かつ高解像度(2.9mm FWHM)で撮像できる。また、外部装置を用いることなく頭部の動きや呼吸をモニターすることにより、アーチファクトの低減が可能である。従来機種よりも小病変の検出が短時間で可能である。

　本センターではPETを中心にMRIやCTなどと統合した新たな画像解析を進めている。アミロイドPETの読影は陽性か陰性かの視覚判定が基本であるが迷う例も少なからずみられ定量評価が診断補助となる。この定量評価にはセンチロイドスケールが世界標準となりつつあり、PETとMRIを用いて算出されている。ただし、PETと同時期のMRIが撮像されていない場合には、MRIの代わりにPET/CTのCTを用いても算出が可能であることがわかり、PET/CTの新たな臨床応用を示すことができた。

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【はじめに，目的】近年長下肢装具（以下KAFO）を使用した早期からの歩行練習が推奨されており，報告もみられてきている。しかし短下肢装具（AFO）作成者との比較検討は少なく，KAFOの作成基準も明確ではない。そこでKAFOとAFOの対象者の特性を明らかにするとともに，KAFOとAFOそれぞれの歩行自立に関わる因子を後方視的に比較検討した。【方法】平成24年7月から平成27年7月まで当病院に入院していた脳卒中患者の中でAFOを作成した48名，年齢65.8±12.4歳とKAFOを作成した32名，年齢69±14.6歳を対象とした。調査項目は年齢，退院時のSIAS体幹機能項目の合計点，発症時のBrunnstrom recovery stage（以下BRS），退院時BRS，FIM認知項目の点数とした。尚，FIMの移動項目において6点以上を歩行自立と定義した。統計学的解析にはR2.8.1を使用し，KAFOとAFOの各項目においてMann-WhitneyのU検定を実施し，KAFOとAFO間での比較検討した。その後，多重共線性を避けるため相関分析を実施した。従属変数をKAFO使用群とAFO使用群それぞれの歩行自立の可否，独立変数を各調査項目としロジスティック回帰分析を実施した。有意水準は5％未満とした。【結果】分析対象者は年齢64.9±17.1歳，KAFO自立群13名非自立群19名，AFO自立群28名非自立群20名であった。Mann-WhitneyのU検定においてKAFOとAFOの2群間比較において退院時BRS（P＜0.05）に有意な差が認められた。KAFOでの歩行自立群・非自立群の2群間比較においてはSIAS体幹機能（オッズ比0.03，信頼区間0.001から0.89）とFIM認知項目（オッズ比0.57，信頼区間0.34から0.98）が抽出された。モデル全体の判別的中率は97％であった。AFOではSIAS体幹機能（オッズ比0.26，信頼区間0.11から0.58）FIM認知項目（オッズ比0.84，信頼区間0.73から0.96）が抽出された。モデル全体の判別的中率は85％であった。【結論】KAFOとAFOの2群間比較にて退院時BRSに差がみられたのは，KAFO作成対象者は重度の片麻痺患者が多いためと考えられる。また，KAFOとAFOの歩行自立群・非自立群の2群間比較にて体幹機能・認知機能に有意な差が見られた。先行研究では平野らは歩行自立には体幹機能や認知機能が歩行の可否に大きく影響していると述べており，今回の下肢装具使用者に限局した研究においても，先行研究の結果と同様に歩行自立には麻痺の重症度より認知・体幹機能が大きく関与していた。これらのことは重度の片麻痺者であってもKAFOを使用する事により，高い認知・体幹機能があれば，歩行が自立に至る可能性があると考えられる。そのことにより，運動麻痺の改善のみでなく，体幹や認知機能へのアプローチの重要性が示唆された。

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【はじめに，目的】進行がん患者のリハビリテーションにおいては，病態把握と進行予測のもと，迅速な退院支援が求められる。なかでも骨転移を有するがん患者では，骨関連事象に対するマネジメントが必要となり，退院支援においては迅速さに加えより慎重な判断や準備が必要である。当院では骨転移リハビリカンファレンス（以下カンファレンス）を開催し，骨転移を有するがん患者のリスク管理と目標設定について，多職種チームによる検討を行っている。今回，カンファレンスに紹介されたがん患者の転帰と特徴を明らかにするために検討を行った。【方法】対象は，当院入院患者のうち，2013年10月以降にカンファレンスに紹介があり，理学療法を施行した後，2014年10月末までに退院したがん患者35名とした。調査項目は，基本属性，転帰，カンファレンス紹介時及び退院時のPerformance Status（以下PS）と日常生活動作（以下ADL）の指標としてFunctional Independence Measure（以下FIM），骨転移部位（脊椎/骨盤骨/長管骨），疼痛/対麻痺/放射線治療/手術の有無，カンファレンス後の入院日数（以下入院日数）とし，カルテ及びカンファレンス記録から後方視的に調査し，対象を①自宅退院した患者（以下自宅群）と転院または死亡した患者（以下非自宅群）の2群に分類し，比較検討を行った。さらに，②非自宅群のうち死亡した患者を除外し転院した患者を転院群とし，自宅群と転院群における退院時PS，退院時FIM，入院日数の差について比較検討した。有意水準は5％未満とし，統計ソフトにはR-2.8.1を使用した。【結果】対象者の疾患は肺がん，前立腺がんがそれぞれ7名，大腸がん6名，腎がん3名，食道がん，乳がんがそれぞれ2名，その他のがんが8名であった。転帰は自宅退院18名，転院11名，死亡6名であった。自宅群（n=18）は，年齢70（66-74）歳，男性11名/女性7名，紹介時PS0/1/2/3/4：0名/1名/6名/7名/4名，退院時PS0/1/2/3/4：0名/2名/6名/10名/0名，紹介時FIM102（87-115）点，退院時FIM108（91-119），入院日数24（16-35）日であった。非自宅群（n=17）は，年齢75（64-80）歳，男性8名/女性9名，紹介時PS0/1/2/3/4：0名/0名/0名/6名/11名，紹介時FIM54（50-58）点，入院日数29（19-40）日であった。転院群（n=11）は，年齢75（66-79）歳，男性4名/女性7名，退院時PS0/1/2/3/4：0名/0名/0名/6名/5名，退院時FIM53（50-60）点，入院日数33（25-55）日であった。①自宅群は非自宅群に比べ，紹介時PSが優位に小さく（p＜0.05），紹介時FIMが優位に高値であった（p＜0.05）。年齢，入院日数については統計学的に有意な差はみられなかった。性別，脊椎/骨盤骨/長管骨それぞれの部位毎の転移の有無，疼痛/対麻痺/放射線治療/手術それぞれの有無との有意な関連はみられなかった。②自宅群は転院群に比べ，退院時PSが優位に小さく（p＜0.05），退院時FIMが優位に高値であった（p＜0.05）。入院日数については2群間に有意な差はみられなかった。【考察】カンファレンスに紹介された患者の約半数が自宅退院しており，転院または死亡した患者に比べPSが良好であり，ADLレベルが高かった。退院時のPSが0，1，2の患者は自宅退院，4の患者は転院しており，3の患者の転帰は自宅退院と転院に分かれていた。紹介時にPS3である患者が自宅退院を実現するためには，治療効果の予測やADL改善可能性，病態進行の予測のもと，入院を継続しPSの改善を目指すか，より早期にPS以外の課題分析と解決に取り組みPSを維持した状態での自宅退院を目指すかの判断が必要になると考えられる。また，紹介時にPS4である患者においては，PSを改善させること，または自宅退院を目指す強い動機づけと充実した支援体制が必要であると思われる。退院支援の期間については放射線治療や化学療法等の治療期間にも影響されるため，治療効果への期待と治療期間中のPS悪化リスクを天秤にかけ，場合によっては治療方針変更を選択する必要もある。これらを総合的に判断し迅速かつ安全に自宅退院を実現するためには，多職種連携が不可欠であり，カンファレンスは非常に重要な役割を果たしていると考える。患者が療養の場所を選択できるように早期から自宅退院の可能性や方法を探り，同時に，選択された療養場所に関わらず高いQOLを獲得できるよう，骨転移を有するがん患者の理学療法及びカンファレンスの質を高めていくことが課題である。【理学療法学研究としての意義】カンファレンスに紹介されたがん患者の特徴が明らかとなり，今後の骨転移患者のリハビリテーションにおいて，より効率的な理学療法を提供する為の知見となった。

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【はじめに，目的】回復期リハビリテーション病棟（以下回復期リハ病棟）における糖尿病合併脳血管疾患患者の血糖コントロールに関し，入院経過中，有意に血糖値が改善されるが，日常生活活動（以下ADL）の改善による影響はないとの報告がある。今回我々は，回復期リハ病棟入院中の糖尿病合併脳血管疾患患者の，獲得移動様式の違いが，入院中の血糖コントロールに影響を与えるか，Functional Independence Measure運動項目（以下mFIM）利得との関係も踏まえ，後方視的に検討した。【方法】2013年7月から2014年10月までに当院回復期リハ病棟を入退院した脳血管疾患患者166例のうち，糖尿病合併例35例。その中で入院および退院日に近い時期にヘモグロビンA1c（以下HbA1c）を測定していた32例を対象とした。平均年齢は72.5±10.8歳，男性24例（70.6±10.9歳），女性8例（78.1±9.0歳）。入院時HbA1c（7.47±1.45%），退院時HbA1c（6.63±1.02%），獲得移動様式を歩行群（23例），車椅子群（9例）の2群に分け，全体と群ごとで入退院時のHbA1cを対応のあるT検定で，獲得移動様式の群間でHbA1c変化量を対応のないT検定，mFIM利得（22.1±16.9点）とHbA1c変化量（-0.84±1.67%）をSpearmanの順位相関係数にて検定を行った。なお有意水準はいずれも5％未満とした。【結果】HbA1cは入退院時（p＜0.01），獲得移動様式の歩行群（p＜0.05）で改善が認められた。獲得移動様式の違いによるHbA1c変化量には差がなかった。mFIM利得とHbA1c変化量には相関はなかった。【考察】糖尿病治療の三本柱の一つである運動療法は，主に有酸素運動とレジスタンストレーニングで構成されている。しかし，糖尿病合併脳血管疾患患者のリハビリテーションは身体機能の回復とADLの向上を優先的なアウトカム指標とし，血糖コントロールのための運動療法は十分ではなかったことが予想される。今回，先行研究と同様に，入院中，有意にHbA1cの低下が認められたが，やはりADLの向上と血糖コントロールには関係性が認められなかった。また，獲得移動様式別でも歩行群では有意なHbA1cの低下が認められたが，車椅子群と比較してHbA1c変化量には差が認められなかった。この結果から，糖尿病合併脳血管疾患患者は獲得移動様式に関わらず，入院中の活動量が少ないことが示唆される。今後は合併症の糖尿病にも目を向け，有酸素運動やレジスタンストレーニングを通常のリハビリテーションの他に積極的に取り入れていく必要があると考えられ，活動量計等を使用し，活動量や歩行量と血糖コントロールについても関係性を確かめていきたいと考えている。【理学療法学研究としての意義】糖尿病は脳血管疾患発症のリスクファクターであり，脳血管疾患既往のハイリスク群では，HbA1cを指標とした血糖コントロールが比較的良好な群で脳梗塞再発率が低いことも明らかにされている。本研究は，脳血管疾患に合併した糖尿病に対するリハビリテーションの効果を示すための基礎的研究として意義があると考えられる。

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【はじめに，目的】我々は先行研究において上肢懸垂用肩装具Omo Neurexa（以下ON）を脳卒中後の重度上肢片麻痺例に使用することで，前傾姿勢を軽減し歩行時の底屈制動トルクに変化が及ぶこと，さらに固定することにより推進力の向上が得られることを明らかにした。重度上肢片麻痺例では正常歩行より遅れた麻痺側上肢運動が出現し，麻痺側遊脚初期から遊脚中期に体幹や下肢に衝突する現象が推進力の妨げとなっていると推察した。今回は一症例に対しArm Sling（以下AS）着用時とON着用時およびON着用且つ上肢体側固定時（以下固定時）の3条件で，麻痺側上肢が衝突する麻痺側下肢遊脚相中期の足関節背屈角度と下肢振り出しの加速度（以下振り出し加速度）の違いをGait Judge System（以下GJS）を用いて調査したので報告する。【方法】対象は40代男性。右上下肢の脱力（上下肢手指共にBr，StageV）と呂律不全により発症。左放線冠のアテローム血栓性脳梗塞と診断される。第3病日に麻痺増悪（Br，Stage上肢I，下肢III，手指I），左基底核，内包後脚へ梗塞巣が拡大した。現在，歩行はGait Solution Designとロフストランド杖を使用し自立している（Br，Stage上肢I，下肢IV，手指II）。歩行条件はAS着用時とON着用時および固定時の3条件とした。固定時はON着用且つ麻痺手を下衣のポケットに入れ，上肢のふらつきを抑制した。10m歩行を快適速度で各歩行条件2回実施し，歩行速度の早いものを採用した。測定にはGJSを用いた。GJSより得られたデータから10m歩行中の9歩行周期波形より，麻痺側下肢遊脚期中期の足関節背屈角度および下肢振り出しの加速度を抽出した。統計処理は，足関節背屈角度は反復測定分散分析，振り出し加速度はFriedman検定を実施し，効果が認めた場合，多重比較法（Shaffer法，Wilcoxon検定）を併用することとした。有意水準は5%未満とした。統計ソフトはR ver. 2.8.1．を使用した。【結果】足関節背屈角度はAS着用時0.94±0.66度，ON着用時1.26±0.52度，固定時1.07±0.78度で有意差を認めなかった（p=0.57），振り出し加速度はAS着用時-0.19±0.42m/s²，ON着用時-0.17±0.33m/s²，固定時0.48±0.38m/s²で有意差を認め（p=0.016），多重比較の結果，AS着用時と固定時（p=0.039），ON着用時と固定時（p=0.039）で有意差を認めた。【考察】今回はAS着用時とON着用時および固定時における麻痺側下肢遊脚相中期の足関節背屈角度と振り出し加速度についてGJSを用いて調査した。足関節背屈角度は3条件で有意差を認めなかった。また，振り出し加速度は固定時にAS着用時・ON着用時より有意に増加した。これらは先行研究により推察された，麻痺側上肢の遊脚初期から遊脚中期に振り戻されてきた麻痺側上肢が，体幹・下肢に衝突する現象が足部の運動は損なわれないにも関わらず，推進力の妨げになっていることを表していると考えられる。Perryらは，歩行中の上肢の振りの果たす役割は，骨盤の回旋の反作用として働き，歩行中の身体の回旋を最小限にするとしている。つまり，下肢への荷重開始時に上肢を後方へ保持することで，二次的な安定性を得るための手段であると述べられている。さらにOrtegaは，歩行中の上肢の作用は，水平面だけでなく，前額面の安定性に寄与すると述べている。これらのことより，脳卒中後の重度上肢片麻痺例の歩行は，通常歩行に比べ，遅れた上肢の動きにより身体の回旋抑制や安定性の低下，前額面での安定性低下に加え，振り戻された上肢が体幹・下肢に衝突し，推進力を妨げられていると考えられる。よって，脳卒中後の重度上肢片麻痺例の歩行では上肢を懸垂したうえで固定も併用することがよいと思われる。【理学療法学研究としての意義】脳卒中後の重度上肢片麻痺例への歩行介入として有用であると思われる。

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【はじめに】

本症例は、脛骨高原骨折に対する観血的治療後、食思不振、活動性低下、長期化した侵襲により低栄養を認めADL改善に難渋した重度知的障害患者である。栄養状態を考慮しリハビリテーションを継続した結果、運動能力拡大し自宅退院に至った経過を以下に報告する。

【症例】年齢・性別：50歳代後半・男性。既往歴：重度知的障害、統合失調症。現病歴：転倒にて右脛骨高原骨折。右膝関節内骨折観血的手術（創外固定）施行後、リハビリテーション開始。

【評価】身長：150㎝　体重：39.8㎏　BMI：17.7　IBW(kg)：49.5　MNA-SF：6/14（低栄養）　TEE：1412kcal　BEE：981kcal　必要蛋白質量:60.0g 血液：Hb：11.1、TP：6.7、Alb：3.3、CRP：7.96。ADL(FIM)：29/126　入院前ADL：自立。

【経過】（第24病日）常食10割摂取。推定摂取エネルギー量（以下、摂取量）・1413kcal。（第49病日）患部疼痛訴え強く入院生活にストレス訴え。リハ参加不良。食思不振（摂取量500kcal～1000kcal）。（第50病日）創外固定抜釘。肺炎発症。（第84病日）右脛骨骨髄炎。右骨掻爬術施行。患側下肢非荷重管理へ。食思不振著変なし。体重34㎏。ADL(FIM)52/124。（第170病日）患側下肢全荷重開始。（第182病日）地域多職種と自宅復帰準備。本人とリハビリゴールを共有。リハ参加意欲拡大。ADL(FIM)73/124。食思改善（摂取量1200～1600kcal）。積極的レジスタンストレーニングおよびADL動作練習実施。（第217病日）自宅退院。体重39.0㎏、ADL(FIM)92/124。

【考察】本症例の特徴は、重度知的障害の影響から病態や自身の治療経過について受容と理解が不良であったことである。また、肺炎や抜釘、掻爬など侵襲刺激も加わり、入院中の心身面の強いストレスが長期化し、低栄養とサルコペニアが亢進していたこともリハビリを進めていく上で考慮すべき点であった。意欲低下に伴う食思不振はリハビリを進めていく上で解決すべき課題であったが、自宅復帰に向けた環境整備を整えリハビリゴールを明確にし、それを本人・家族と共有。目標が明確になったことで食思も改善した。また、全身状態の改善に伴いエネルギー量に応じたリハビリテーションも実践できた。こうした栄養管理を考慮したリハビリテーションが、運動効果に繋がり、結果として運動能力拡大・自宅退院に至ったと思われる。

【倫理的配慮，説明と同意】本症例発表に伴い個人情報を匿名化し趣旨・方法について説明し同意を得ている

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【はじめに，目的】

視神経脊髄炎（Neuromyelitis optica：NMO）は視神経炎と3椎体以上にわたる脊髄炎を特徴とし，抗アクアポリン4抗体陽性で診断が確定する。NMOは男女比1：9と女性に多く，好発年齢30代で妊娠・出産が可能な年代に一致する。今回，妊娠中に発症したNMO症例を担当したので報告する。

【方法】

症例は20歳代女性。経妊3回，出産2回。妊娠18週。X-8日帯状疱疹の診断。X-4日頭痛や発熱，歩行障害。X-3日髄膜炎疑いにてI病院入院し治療開始したが，左半身麻痺と項部硬直出現し当院搬送。入院時，下肢に重い四肢の運動麻痺や感覚障害，排尿障害認め，Th3以下アロディニア。帯状疱疹の疼痛で上肢も動かせず，下肢の伸張反射頻発。MRIは視床下部にFLAIRで高信号。下部延髄からTh10にかけてT2で高信号。脳脊髄炎としてステロイドパルス療法や免疫グロブリン大量療法開始。X+16日抗アクアポリン4抗体陽性。帯状疱疹罹患しNMOを発症したと確定診断された。

【結果】

X+2日理学療法開始。ASIA motor score（以下ASIA）：40/100。MMT（右/左）：肩屈曲4/2，手指屈曲4/2，下肢1/1。触覚Th3以下脱失。下肢運動覚脱失。EDSS：9.0。motor FIM：15/91。麻痺に加え疼痛も強く体位変換全介助。X+10日両下肢及び体幹の痙縮増強。他動の股屈曲で腹直筋に強い収縮が誘発され，急激な体幹・股伸展と右下肢の突っ張りや引き込みが出現し端座位保持困難。X+21日靴底に滑り止めを貼付し起立練習開始。X+31日右短下肢装具で歩行練習開始。X+34日自己排尿。X+38日左視野狭窄あり視神経炎発症。X+40日頃より手指の使用で誘発される有痛性強直性痙攣出現したが，副作用や胎児への悪影響を懸念しカルバマゼピン（carbamazepine：CBZ）は処方されず，手すりや杖の把持困難。軽いプッシュアップによる殿部横移動で移乗しX+49日車椅子自走やトイレ排泄自立。X+71日妊娠28週，ASIA：75/100。MMT（右/左）：肩屈曲4/4，手指屈曲4/4，股屈曲4/4，股伸展3/3，膝伸展4/3，足背屈4/3。触覚Th3以下異常感覚。下肢運動覚軽度鈍麻。EDSS：6.0。motor FIM：80/91。肩や前腕での伝い歩きでセルフケア自立し退院。妊娠37週3日I病院で自然分娩にて出産。

【結論】

NMO再発率は，妊娠期に低下し出産後3か月は高まるとされている。本症例は妊娠18週に発症，運動機能は改善したが急性期治療中に視神経炎も発症した。疾患活動性が高く出産後の再発が懸念されること，妊娠中で回復期への転院が不可能なことを考慮し，セルフケアが遂行できる安全な移動手段獲得での出産前退院を目標とした。腹部の痙縮や腹緊を回避しながらのプッシュアップ，腹部を圧迫しない起立・歩行練習方法の選択，CBZ投与なしでの有痛性強直性痙攣対策など症状の変化に応じた様々な配慮が必要であった。

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【はじめに，目的】片麻痺者の理学療法において，装具を利用して歩行練習を行うことは強く勧められており当院においても長下肢装具（以下KAFO）を使用した歩行練習を積極的に実施している。片麻痺者の歩行自立に関わる因子の先行研究は多くみられているが，KAFOを使用した片麻痺者の歩行に着目した研究は少なく，今回はKAFOを作成した片麻痺者の歩行自立に関わる因子を後方視的に検討した。【方法】平成24年7月から平成26年7月まで当病院急性期・回復期病棟に入院していた脳卒中患者の中でKAFOを作成した17名を対象者とした。調査項目は年齢，退院時のSIAS体幹機能項目の合計点，発症時のBrunnstrom recovery stage（以下BRS），退院時BRS，発症からKAFO採型までの日数，FIM認知項目の点数とした。尚，FIMの移動項目において6点以上を歩行自立と定義した。統計学的解析にはR2.8.1を使用し，従属変数を歩行自立の有無，独立変数を各調査項目としロジスティック回帰分析を実施した。有意水準は5％未満とした。【結果】分析対象者は年齢64.9±17.1歳，脳梗塞7名，脳出血10名であった。ロジスティック回帰分析においていずれもP＞0.9と有意な回帰は得られなかった。【考察】上杉らによると体幹機能が歩行自立の要因に深く関わっているとされている。本研究ではKAFOを使用した歩行練習を実施したうえで，先行研究同様の結果が得られるか，またKAFOを使用した片麻痺者の自立に関わる因子が何かを検討したものである。本研究においてはどの調査項目においても有意な回帰は得られず，上杉らの報告とは異なる結果となった。KAFOを作成した片麻痺者は重度片麻痺や体幹機能著名な低下などの重度の障害を呈している症例への偏りが大きくなり，自立の有無への影響が少なくなることで先行研究とは異なる結果となったと考えられる。加えて重度片麻痺者の脳卒中症状は多岐にわたることが考えられるため，今回調査項目になかった非麻痺側機能やバランス機能の評価の検討も必要であったと考えられる。さらに，統計学的に被験者数が少なかったことも有意な回帰を示す因子がなかった一つの要因であると考えられ，今後は被験者数を増やした更なる研究精度の向上が必要であると考える。【理学療法学研究としての意義】KAFOを使用した患者では歩行自立に対して今回の調査項目の影響がないことが示唆された。そのため，KAFOを使用した片麻痺者の歩行自立の予後予測は多角的な評価による判断が必要であることが分かった。

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