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クエリ検索: "双曲割引"
84件中 1-20の結果を表示しています
  • *小林 泰介
    ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集
    2019年 2019 巻 1P2-A13
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/12/25
    会議録・要旨集 認証あり

    This paper proposes reinforcement learning with hyperbolic discounting. In general, return and its expectation, i.e., value function, are defined as cumulative rewards with exponential discounting due to mathematical simplicity. Animals, however, show behaviors that cannot be explained by the exponential discounting, but can be explained by the hyperbolic discounting. There is therefore no doubt that some profits can be obtained by changing the exponential to hyperbolic discounting. Combining a new temporal difference error with the hyperbolic discounting in recursive manner and reward-punishment framework, which is also biologically plausible, a new scheme to learn the optimal policy is derived. In simulations, it is found that the proposal outperforms the standard reinforcement learning, although the performance depends on the design of reward and punishment. In addition, the averages of discount factors w.r.t reward and punishment are different from each other, like a sign effect in animal behaviors.

  • *池田 新介, 康 明逸
    横幹連合コンファレンス予稿集
    2011年 2011 巻 1C1-1
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/03/14
    会議録・要旨集 フリー
    ウェブによる全国規模の選好調査データを用いて、負債保有が
    双曲割引
    (現在バイアス)やせっかちさ(imaptience)の程度と正の相関をもち、符号効果(割引に関する利得損失の非対称性)と負の相関をもつことを示す。
    双曲割引
    との相関は、とくに単純な(ナイーブな)回答者に有意に検出され、深慮者(ソフィスティケイテッドな人)サンプルでは高々非有意な相関しか見られない。クレジットカード負債の保有や消費者金融の利用経験、債務不履行経験などの過剰債務傾向にも、
    双曲割引
    や忍耐力のなさと同様の相関が見られる。
  • 晝間 文彦
    行動経済学
    2012年 5 巻 89-91
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/03
    ジャーナル フリー
  • 筒井 義郎, 晝間 文彦, 大竹 文雄, 池田 新介
    現代ファイナンス
    2007年 22 巻 25-73
    発行日: 2007/09/30
    公開日: 2018/12/07
    ジャーナル オープンアクセス

    本論文は,上限金利規制の是非を理論的に検討し,消費者金融の借り手,債務整理者,消費者金融未利用者を対象としたアンケート調杳の結果を用いて,実証的に検討する.本稿の特徴は,従来の産業組織的視点に加えて,借り手の

    双曲割引
    ・衝動性という行動経済学的視点と情報の非対称性の視点から分析していることである.
    双曲割引
    を持つ人は計画の時間非整合性に直面するので,その借り入れを制約する政策が是認される.アンケート調査の結果から,高
    双曲割引
    や自信過剰は消費者金融からの借り入れを促進し,債務整理に陥る原因であることを明らかにした.しかし,アンケート調査の結果は,消費者金融市場の情報の非対称性が強いことを示唆している.もしその結果,消費者の信用力が識別されないプーリング均衡が成立しているとし,信用割当が重要な影響を持たなければ,上限金利規制は基本的に望ましい効果を持たない.しかし,信用割当が重要な影響を持つ場合や,シグナリング均衡が成立している場合には,上限金利規制が高
    双曲割引
    の人を排除するという意味で望ましい効果を持つ可能性がある.しかし,この場合にも,金利規制は,規制が望ましくない人をも規制してしまうという副作用があることに注意が必要である.たとえば,上限金利規制によって,消費者金融市場を崩壊させる政策が望ましいかどうかは,高
    双曲割引
    の人の比率に依存するが,高双曲の人は国民の約2割から3割,消費者金融の既利用者では約3割から4割であると推測される.さらに本論文は,消費者金融会社が,約定金利に加えて取立ての水準を操作する「取立て均衡」を考察した.もし,借り手が,消費者金融会社が行うであろう取立て水準の期待値を過小に評価していれば,取立ては借り手の厚生を悪化させる可能性がある.この取立て均衡では,約定金利で表示した借り入れ需要関数は「後方屈折(backward bending)」になる可能性があり,借り手は高金利で過剰な借り入れをしたと後悔することになる.過小評価を導く原因としては,借り手の自信過剰が考えられる.実証分析は,借り入れ需要関数は金利が低い領域では右下がりであるが,高い領域では垂直であること,取立てにあった人は自信過剰の程度が有意に高いことを示した.最後に,貸し手が寡占であれば,上限金利規制が是認される可能性があるが,実証分析の結果,寡占市場であることを支持する結果は得られなかった.

  • 土村 宜明, 保原 伸弘
    生命保険論集
    2016年 2016 巻 196 号 27-50
    発行日: 2016/09/20
    公開日: 2023/03/24
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 松橋 隆治
    電気学会誌
    2013年 133 巻 12 号 791-795
    発行日: 2013/12/01
    公開日: 2013/12/01
    ジャーナル フリー
  • 高橋 泰城
    行動経済学
    2008年 1 巻 69-71
    発行日: 2008年
    公開日: 2011/12/03
    ジャーナル フリー
    神経科学と経済学との境界分野は,Neuroeconomics(神経経済学)と名づけられ,近年活発な研究がなされている.本発表では,時間割引および不確実性下の意思決定に関して,経済学における規範的意思決定からの乖離に関する神経経済学的研究(神経ホルモンや中毒財との関連),および行動経済学·進化生物学との関連を紹介する.
  • *高橋 泰城
    横幹連合コンファレンス予稿集
    2020年 2020 巻 A-3
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/11/21
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    For preventing and controlling Covid-19 infections, it is important to incorporate models in behavioral economics into optimal control policies. Also, the pandemic significantly impacts our psychological states such as anxiety and fear. It is therefore important to incorporate findings in neuroeconomics -- a discipline studying the neural information processing underlying economic decisions -- into policy making. In this talk, models in behavioral economics such as hyperbolic discounting are introduced in relation to decisions over the future post-Covid-19 age.
  • 池田 新介
    基礎心理学研究
    2009年 28 巻 1 号 156-159
    発行日: 2009/09/30
    公開日: 2016/12/01
    ジャーナル フリー
    Based on Ikeda et al. (2009), I discuss whether interpersonal differences in body mass are related to those in time discounting and its anomalies reported in behavioral economics. The effects of time discounting on body mass index (BMI) and the probabilities of being obese, severely obese, and underweight are detected by incorporating three properties regarding time discounting: (1) impatience, measured by the level of the respondents' discount rates; (2) hyperbolic discounting, where discount rates for the discounting of immediate future choices are higher than those for distant future choices; and (3) sign effects, wherein future negative payoffs are discounted at a lower rate than are future positive payoffs. The results imply that body mass is determined as an outcome of intertemporal decision makings, so that it can be affected by controlling in the intertemporal structure of medical care costs and the price of a calorie.
  • 小島 健
    行動経済学
    2012年 5 巻 260-263
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/06/12
    ジャーナル フリー
    本稿はOjima (2012)に従い,双曲的な時間割引因子を持つ複数の異質な家計—ナイーフとソフィスティケイト-が存在する世代重複モデルを提示する.このモデルではナイーフの資産収益率に対する楽観による破産が存在する.ナイーフは将来の貯蓄率を過大に評価し,したがって将来の資産価格を過大に予想する.それに対し,ソフィスティケイトは将来資産価格を完全に予測し,ナイーフの過大予測も織り込んで行動する.ソフィスティケイトはナイーフへ資産の収益率よりも高い金利で貸し,ナイーフは借り入れによって資産を購入する.この取引はソフィスティケイトへ超過利潤を,ナイーフへそれに見合った損失をもたらす.その結果,ナイーフは破産する場合が存在し,更に以下の場合により高くなる.(i)現在バイアスの程度が高くなる場合,(ii)ソフィスティケイトの人口がナイーフの人口よりも相対的に多くなる場合,(iii)長期の割引率が低くなる場合である.
  • *高橋 泰城
    横幹連合コンファレンス予稿集
    2017年 2017 巻 B-1
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/02/18
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    Recently, neuroeconomics---a unified discipline of economics and neuroscience---has been developed. Research topics of neuroeconomics include neural processing underlying decision under risk, intertemporal choice, and social preferences. Studies in neuroeconomics have revealed that human judgment and decision making usually violates classical rationality (e.g., Kolmogorovian probability theory, exponential time-discounting, von Neumann-Morgenstern’s expected utility theory). We observed that rationality and intelligence defined in terms of neuroeconomics is related to human intelligence and rationality in terms of cognitive science. These findings are relevant to problems in financial markets, artificial intelligence, and robotics.
  • 杣取 恵太, 国里 愛彦
    心理学評論
    2019年 62 巻 3 号 231-243
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/02/28
    ジャーナル フリー

    Anhedonia is a core symptom of major depressive disorder. Anhedonia is associated with decreased motivation to reward and with an increase in several behavioral problems such as suicide. Lempert and Pizzagalli (2010) showed that anhedonia is negatively correlated with the discounting rate in a delay discounting task. The findings of Lempert and Pizzagalli (2010) are important in revealing the relationship between anhedonia and reward sensitivity. However, the reproducibility of psychological research has recently been criticized. We conducted a replication study, based on Lempert and Pizzagalli (2010). One hundred sixty-five participants from a Japanese crowdsourcing service completed a questionnaire about anhedonia and a delay discounting task. We found that anhedonia was not significantly correlated with the delay discounting rate. We could not replicate the results of Lempert and Pizzagalli (2010). The failure to replicate the results of the aforementioned study is because of the heterogeneity of each study with regard to the delay discounting task. A meta-analysis is needed to evaluate replication and heterogeneity. Lastly, we discuss the significance of “pre-review” and “pre-registration” in the reproducibility crisis.

  • ──心理物理学的神経経済学──
    高橋 泰城
    組織科学
    2014年 47 巻 4 号 23-34
    発行日: 2014/06/20
    公開日: 2014/10/03
    ジャーナル フリー
     本稿では,ニューロエコノミックス(神経経済学)の現在の新しい展開に関して,物理的入力刺激と知覚反応の大きさとの関連を調べる「心理物理学」の方法や知見を応用することが重要であることを解説し,経営やマーケティングの観点からも概観的に解説を行う.また,筆者の行っている研究を,そのような観点から紹介し,経営判断などにも関係するタイムマネジメント,ワークライフバランスやビジネスエシックスの研究への応用の方向性についても論じる.
  • 森 峻人
    行動経済学
    2020年 13 巻 30
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/05/29
    ジャーナル フリー

    本稿は,異時点間の報酬に対する時間割引率とその関連変数の心理的背景要因の検証を目的とする.時間割引率と心理学上の各種構成概念との関係性を検証した研究は数多くあるが,結果に一貫性がなく,サンプルサイズも限られた研究が多かった.そこで本稿では,大規模なシングルソースデータベースを用いて,サンプルサイズが十分大きく,比較的偏りのないデータで解析を行うとともに,独自実施のアンケート結果を含めた簡易的レビュー・メタ分析を実施して,より頑健な結果を導き出すための実証研究を行った.心理学上の構成概念について測定する質問紙としてはBIG5・BIS/BAS(行動抑制系/行動賦活系)・DOSPERT(領域固有性リスク受容指標)・SCS(セルフコントロール尺度)・BIS-11(バラット衝動性尺度)・EPI&SSS(アイゼンク性格検査&刺激希求性尺度)・EC(エフォートフルコントロール尺度)を利用した.結論として,時間割引率は,衝動性(特に,非計画性に関する衝動性)やリスクのある選択肢を選ぶ頻度との関係性が認められた一方,セルフコントロールやBIG5の各パーソナリティとは関係性は認められなかった.また,

    双曲割引
    ・マグニチュード効果・符号効果は,BASとの関係性が比較的強いということが明らかになった.

  • 林 智子, 伊多波 良雄, 八木 匡
    会計検査研究
    2015年 51 巻 11-31
    発行日: 2015/03/20
    公開日: 2022/03/25
    ジャーナル フリー
  • 中川 雅央
    行動経済学
    2010年 3 巻 124-127
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/04/26
    ジャーナル フリー
    本稿は将来の消費を想像しそれを楽しみとして現在の効用に組み込むような消費者を想定し,このような将来を楽しみにする行動が消費者の時間割引因子に与える影響を分析した.将来を楽しみにする行動は消費者の時間割引因子を高める.しかし,割引因子の上昇度合いは一般的には時間間隔に依存し,
    双曲割引
    に代表される現在バイアスや,その逆の将来バイアスを生み出す.このような消費者は将来の消費を重視するため,よりフラットな消費計画を選好することになる.特に,将来バイアスの消費者は右上がりの消費計画を選択する可能性があるということが分かった.本稿では最適消費計画から導出される時間割引因子と実際に消費者がもつ時間割引因子が異なった性質を示すことも明らかにした.
  • 書間 文彦
    生活経済学研究
    2006年 22.23 巻 25-35
    発行日: 2006/03/01
    公開日: 2016/11/30
    ジャーナル フリー
  • ─ 解釈レベル理論のモデル化 ─
    阿部 誠
    マーケティング・サイエンス
    2015年 23 巻 1 号 1-9
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/08/15
    ジャーナル フリー
    近年,社会心理学,消費者行動学で展開されている解釈レベル理論(阿部 2009, Trope et al. 2007)は,消費者行動学の研究にも広がりつつある(Hamilton and Thompson 2007, Kim et al. 2008)。マーケティング・リサーチの手法に応用した本誌の竹内・星野(2015)のように,今後は実務のマーケティングでも重要な役割を果たすと考えられる。解釈レベル理論の適用を促進する上で,特にマーケティング・サイエンスの観点から有用な拡張が理論のモデル化であろう。プロスペクト理論における価値関数や確率加重関数のように,モデルを用いることは消費者行動分析のフレームワークとして大変,有益である。ここではモデル化の一つの試みとして,割引解釈レベルモデル(阿部ら 2015)を紹介する。
  • 青山 肇紀, 青山 道信
    行動経済学
    2019年 12 巻 190-214
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/02/25
    ジャーナル フリー

    人々の消費行動における異時点間の選択は普遍的な課題である.双曲線型割引関数を持つ個人が事前の意図より過剰消費し,コミットメントより自己資産の流動性を制約する自己統制の問題は家計資産の選択に決定的に重要である.本稿は大阪大学が実施した「暮らしの好みと満足度に関するアンケート」のパネルデータを用いて2009年から2012年までの4年間に日本,米国,中国,印度の4カ国を対象に,家計の割引構造,消費と所得・資産の限界消費性向を統計学的に実証分析したものである.双曲線型割引関数を持つ家計は,その比率が日本で21%,米国で14%と顕著に違い,過剰消費のアノマリーが中国で確認されず日米印で確認された.消費と所得との連動性が米国(非線形)と印度(線形)で確認されたが,日本では連動性が弱く,負債との連動が確認された.米印における固定資産の限界消費性向が有意に正で,金融市場におけるイノベーションが過剰な流動性を供給しコミットメント効果を希薄化する中で家計の自己統制の変化,及び限界消費性向のシステマティックな上昇の可能性が示唆された.

  • 高橋 義明
    行動経済学
    2014年 7 巻 41-44
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/06/02
    ジャーナル フリー
    様々な消費者事故の発生は2009年の消費者庁設立を求める大きな要因となったが,消費者事故は現在も減少していない.誤使用か否かを消費者と事業者が争っていても事故は減っていかない.むしろ予見される誤使用が存在するのであれば,その発生を事前に予防する措置を採ることが事故を減らす上で重要になる.そこで本稿は消費者安全に対する認知や危険行動についてアンケート調査で尋ね,行動経済学からの知見を得るために危険回避度などと回帰分析を行った.その結果,危険行動を「問題なし」と考えている者は危険行動を行っており,安全学習が一定程度の事故予防につながることが確認された.しかし,それだけに止まらず,せっかちな者がカップ型ゼリーを子どもに与えたり,脚立の天板に立ったりすることが分かった.今後は学習・啓発だけでなく,せっかちな者が事故を起こさないような製品設計などのシステムを構築することが求められる.
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