【背景】死後の臓器提供を決断するうえで正しい理解と知識は欠かせないが、本邦のように死後の臓器提供が少ない国においてその知識の意義は検討されていない。【目的】死後の臓器提供および移植に関する知識と行動の関連を検討すること。【研究デザイン】横断研究。【セッティングおよび対象】佐久総合病院グループ15施設の医療系および非医療系の常勤職員。【要因】要因は死後の臓器提供および移植に関する知識とした。妥当性を検証済みの自己記入式質問紙を用いて測定し、知識に基づいて3分位でグループ分けした。知識の少ない群を対照とした。【評価項目】主要評価項目は臓器提供の意思表示、副次的評価項目は臓器提供の意思で、質問紙を用いて測定した。【統計解析】修正ポアソン回帰を用いて調整発生割合比（95%信頼区間）を推定した。【結果】1967名の職員のうち1190名が質問紙に回答した（知識の少ない群512名、中間群428名、多い群250名）。知識の少ない群と比較して、多い群の臓器提供の意思表示の調整発生割合比は0.90 （0.73-1.10）、中間群は1.00（0.80-1.26）であった。しかし、知識の多い群の臓器提供の意思の調整発生割合比は1.37（1.13-1.66）であった。【結語】本邦の医療施設の職員において、死後の臓器提供および移植に関する知識は臓器提供の意思表示と関連しなかったが、臓器提供の意思と関連した。

【背景】当院では1995年以降、脳死下臓器提供8件、心停止下臓器提供18件を経験している。当初は、院内に関連委員会が設置され、マニュアルは整備されていたが、救命救急センターに配置された院内コーディネーターの活動はドナー発生時に限られていた。2014年、臓器提供意思をより確実に活かすことができる体制構築のため、日本臓器移植ネットワークの院内体制整備支援事業に参加した。【活動の実際】院内コーディネーターに救急科医師、手術室看護師、臨床検査技師、臨床工学技士を加えて多職種体制とした。さらに移植医・レシピエントコーディネーターをサポートメンバーに加え、毎月定例会を開催し、対策を検討した。マニュアルを詳細化し、職員に対する研修を毎年開催した。健康保険証の確認時に意思表示欄への記載を奨励し、希望者の臓器提供意思を電子カルテに登録した。関連部署に院内コーディネーターが配置されたことでポテンシャルドナー発生時には早期より介入でき、家族の心情に配慮しながら主治医が選択肢提示を行った。院内外との連携もスムーズとなり、抜群のチームワークで臓器提供意思を実際の摘出手術につなぐことができた。【結果】2014年以降の臓器提供数は脳死下７件、心停止下1件であった。過去3年間で提供した脳死下7件の主科は、脳神経外科・救急科であった。多職種で構成する院内コーディネーター活動は、臓器提供数増加に非常に有効であった。

緒言：当院は2006年5月に腎移植プログラムを開始以来献腎移植26例を施行した。当院の献腎移植患者の平均待機年数は21.9年と全国の14年に比して7年程長く、平均透析年数は24.5年で16例(61.5％)が透析歴20年を超える長期透析患者である。患者：男性16例・女性10例、平均年齢:57.8歳、生着18例(69.2％)、再透析導入2例、primary non-function2例、死亡4例、最長生着年数:13年8ヶ月、平均S-Cr:1.44mg/dl、ドナーの種類:脳死9例・心停止17例、提供施設:県内18・県外8、長期透析に伴う廃用性膀胱のため自己尿管移植尿管吻合で7名(26.9％)が尿路再建を行った。結論：当院の献腎移植26例中24例(92.3%)が、移植後機能発現し透析離脱、社会復帰したが、4例が死亡した。このように当院の献腎移植の成績は良好でさらなるドナーの増加が望まれる。一方2019年の当県の臓器提供数は6件、献腎移植件数は7件と最近の5年間で最も多かったが、提供件数は依然として10例に届かず、現在当県の献腎移植希望者が277名であることを考えると移植の恩恵を受けられた人は僅かで、献腎移植希望者解消への道筋は未だ見えないのが現状である。その上当県の臓器提供施設は全て都心に近い県南から県央で、県全体に臓器提供に対しての意識が未だ浸透しておらず、更なる啓発活動が必要である。

84歳，男性．カテーテル関連尿路感染症に対してセフェピムを投与したが，意識障害及び不随意運動が出現し，脳波検査で三相波類似の高振幅徐波を認めた．セフェピムを中止したところ，症状は軽快し，脳波所見も改善した．セフェピム脳症は主に腎機能低下患者で認められるが，血液脳関門が障害された状況でも起こることが報告されている．本例は，癌の脳転移により，血液脳関門が障害された状態であり，セフェピム脳症が起こりやすい状況であったと考えられた．

大腸癌における所属リンパ節腫大と生存率との関連性を検討した．原発巣を切除しえた大腸癌で病理学的にpStage IIと診断した170例を対象とした．これを，術前画像または手術所見にて所属リンパ節転移ありとみなされたが，病理にて反応性リンパ節腫大と判断された反応性リンパ節腫大群と，それ以外のリンパ節非腫大群の2群に分類し，術後生存率の統計解析を行った．反応性リンパ節腫大は右側大腸癌における全生存率と疾患特異的生存率の独立した予後良好因子であり，全大腸癌においてもその傾向が認められた．左側大腸癌では有意な結果を認めなかった．所属リンパ節反応性腫大は免疫反応亢進を意味することが示唆された．

目　的：消化管手術において，腸管血流は縫合不全などの合併症につながる重要な要素である．近年，インドシアニングリーン蛍光法による血流評価の報告がなされているが，赤外光観察カメラシステムが高額なため一般病院では普及していない．本研究では，非侵襲的に組織酸素飽和度とヘモグロビン指数を測定できる組織オキシメータを用いて，腸管血流評価の可能性を検討した．

方　法：当院で行った食道・大腸手術中に，診察指装着型組織オキシメータ（toccare^® astem）を用いて腸管血流データを収集した．

結　果：食道癌手術9例と大腸癌手術14例で97箇所測定した．消化管吻合について組織酸素飽和度閾値45.9％，ヘモグロビン指数閾値0.420と算出し，合併症無し症例の検出率は87.2％，合併症例の検出率は84.2％であった．

結　語：組織オキシメータによる血流評価が，吻合部合併症予測に有用である可能性が示唆された．

  メトトレキサート（MTX）は関節リウマチの治療に用いられるが，その副作用の一つである間質性肺病変は予後に影響を及ぼすものの，発症機序は不明である．MTX誘発性間質性肺病変（MI-ILD）を発症した日本人関節リウマチ患者を対象とした関連解析で，HLA-A*31:01との関連が報告された．またMTXをマウスに経口投与すると，MI-ILDを誘発できると報告されている．A*31:01遺伝子導入マウス（Tg）を作成し，MI-ILD発症におけるA*31:01分子の役割を評価することを目的とした．6-15週齢のC57BL/6（WT）とTgの雄（各群4匹）に，7％炭酸水素ナトリウム水溶液またはこれに溶解した3mg/kg MTXを，14日間連続で経口投与した．炎症を誘発させるとMI-ILDを重篤化させる可能性があり，餌・腸内環境の変化がMTXの動態に影響を与える可能性があるため，MTX+完全フロイントアジュバント（CFA）群，MTX+高脂肪食（HFD）群を設けた．CFA群はMTX投与3週間前と前日に尾にCFAを皮下投与，HFD群はMTX投与2週間前からHFDに変更した．投与終了後に血算を測定，肺の組織標本を作成した．MTX群で肺病変を認めたが，WTとTgとの間に明白な差はなかった．CFA群ではMTX群よりも重い肺病変を認めたが，WTとTgで顕著な差は見られなかった．またHFD群ではMTX投与後に体重が減少に転じ，投与12日目に全てのマウスが死んだが，WTとTgとの間に明らかな差は認められなかった．CFAがMI-ILDを増悪させること，HFD下でMTXを投与すると生存率が低下することが示唆された．

当院は2006年から献腎移植34例を含む124例の腎移植を行ってきたが、2022年移植医の退職により移植医療が終了した。他の地域の医療機関でもベテラン移植医が退職し移植医療が終了したと聞く。これまで当院では腎移植専門医１名が外科の協力の下腎移植を施行してきた。献腎移植例には、同一ドナーから提供された2腎を同日移植したのが4回あり、うち2回は腎移植専門医1名が、ドナー手術から2腎移植、術後管理を不眠不休で行うという過酷な労働をしてきた。大学病院や大都市の中核病院と異なり、当県のような医師不足地域で、移植医療を継続することの困難さは、以前より我々は日本外科学会などで報告してきた。「労働環境の改善が、若手医師が移植医療に積極的に参画し、ベテラン医師が燃え尽きないために必要」ということであるが、これは医師充足地域にこそ当てはまるが、当県同様医師不足の中で移植医療を行なっている地域では、数少ない情熱のある移植医により地域の移植医療が支えられている。わが国では移植件数の地域偏在化があり当県のような移植数が少ない地域では移植を志す医師が少なく、ベテラン移植医が地域の移植医療を維持してきたが、今後次世代を担う移植医が現れないと地域の移植医療は当院のように崩壊する。従って医師不足・移植の少ない地域では働き方改革を考える前に、移植件数を増加させて、若手医師に移植の魅力を伝え、移植医療を志す医師を増やすことが重要である。

発熱，傾眠とパーキンソニズムで発症し，ほぼ完全に回復した日本脳炎の78歳，男性例を報告する．頭部MRI（magnetic resonance imaging）で信号変化はなかったが，DAT–SPECT（dopamine transporter imaging with single photon emission computed tomography）で被殻でのシナプス前ドーパミン細胞の機能低下を認めた．患者居住地は茨城県内有数の養豚地域で，ブタ血清検査で2年前から抗体価が上昇傾向だった．2016年は全国で11例の発症報告があり，ワクチン接種率の向上に加えて，ウイルス遺伝子型の推移を含めた厳重な監視が必要である．

2019年末からの中国武漢での報告後、瞬く間に世界中に拡散した新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)は、現在も収束することなく、2020年8月31日時点で全世界で2500万人以上が感染していると報告されている。COVID-19は、移植医療の在り方に大きな影響をもたらし、世界中の多くの移植施設で、生命に関わる臓器の移植を除き、生体移植を中心とした待機可能な移植は一時停止を余儀なくされた。ドナーからの伝播の可能性、院内感染の可能性、移植患者への感染対応など、様々な状況を想定し、院内のコンセンサスを得ることで、現状では多くの施設が移植医療の提供を再開した。しかし、安心安全な移植医療を提供するためには、COVID-19以前とは異なる、新しい移植医療の様式を実践していく必要がある。また、移植患者は免疫抑制剤を服用しており、ウイルス感染症に脆弱である一方、COVID-19は、感染後期での免疫抑制剤使用による重症化抑制も知られている。相反する病態を理解し、免疫抑制剤調整を含めた移植患者の管理を適切に行うことも重要である。これまでに得られたCOVID-19と移植医療に関する文献的報告をレビューし、新しい移植医療の様式について提言したい。