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クエリ検索: "太田川" 和歌山県
100件中 1-20の結果を表示しています
  • 近藤 伸也, 片家 康裕, 太田 和良
    生産研究
    2012年 64 巻 4 号 527-531
    発行日: 2012/07/01
    公開日: 2013/02/23
    ジャーナル フリー
    本稿では,2011年台風12号豪雨水害によって被災した
    和歌山県
    紀南地方の三市町の災害対応について担当者へのヒアリング調査を通じて取りまとめた.その結果,ハードによる事前対策により災害の発生の抑止,および災害による被害の影響を軽減させることを目的とした被害抑止力について住民に理解してもらうこと,近年整備されてきた通信インフラを活用した複数のサービスを用いて情報の収集/発信を行う通信系統の多重化,空振りを覚悟した明るい時間帯での早期避難と住民の理解が必要であることが明らかとなった.[本要旨はPDFには含まれない]
  • 西岡 恒志, 筒井 和男, 小脇 邦雄, 榎原 伴樹, 坂口 武弘, 木下 篤彦, 田中 健貴
    日本地すべり学会誌
    2018年 55 巻 6 号 293-298
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

     近年, 土砂災害から住民の早期避難を促すための警戒避難情報の充実化が図られている。一方, 避難を促す消防職団員は, 豪雨時には浸水被害など土砂災害以外にも気を配る必要があり, 避難誘導が後手になる可能性がある。本研究では, 平成23年那智川水害時の消防職団員の対応と警戒情報発令時刻の関係を整理するとともに, 今後の土砂災害時の対応や避難訓練のあり方を検討するために消防職団員へのヒアリングを実施した。地域の土砂災害の危険箇所を把握し, その地域に即した避難計画を作成し, 避難訓練を行うこととで災害時にはすみやかに避難誘導できる可能性があることが分かった。

  • 熊木 雅代, 山田 誠, 浜崎 健児, 高村 仁知, 高田 将志, 和田 恵次
    E-journal GEO
    2015年 10 巻 1 号 1-17
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/08
    ジャーナル フリー
    和歌山県
    における面源汚染の実態を広域的に把握するため,土地利用と河川水質の関連性について,県内の18河川を対象に定量評価した.具体的には,河川水中の主要な溶存成分を測定し,GIS (Geographical information system)データを用いて算出した流域の土地利用面積割合との相関を調べた.その結果,北部・中央部(以降,北中部と記す)の河川で面源汚染が進んでいることが明らかとなった.これは,下水道普及率の低い
    和歌山県
    においては,住宅地が多い北中部で,面源負荷が多いためと考えられる.また,特に中部河川では,果樹園に由来する面源負荷も大きく,栽培する果樹の種類による施肥量の違いや,元々の土壌生産性,降水量などの自然条件の違いが影響しているとみられる.一方,南部の河川では,流域の大部分が樹林地に覆われ,人為的な環境負荷が少ないため,面源汚染の影響はほとんど見られなかった.
  • 安田 誠宏, 溝端 祐哉, 奥村 与志弘, 間瀬 肇, 森 信人, 島田 広昭
    土木学会論文集B3(海洋開発)
    2012年 68 巻 2 号 I_156-I_161
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/09/18
    ジャーナル フリー
     地震調査研究推進本部によると,東海・東南海・南海地震が同時発生した場合には,マグニチュードMwは8.7になると推定されている.本研究では,中央防災会議(2003)の想定津波波源域を用い,三連動地震の影響地域のうち,
    和歌山県
    を対象地域として,すべり量を変化させて想定を超えた場合に浸水深や浸水範囲がどのように変化するかを,数値シミュレーションによって調べた.その結果,最大浸水面積の変化は場所に大きく依存し,県中部と南部では,Mwの変化にほぼ比例して増大するが,北部の和歌山市周辺では,標高の低い場所が多いために,Mwが大きくなると浸水範囲が急拡することがわかった.Mw9.0の場合の和歌山市周辺を除いて,浸水深と標高にはおおよそ反比例の関係がみられた.
  • 伊藤 円
    日本ベントス学会誌
    2014年 69 巻 2 号 76-84
    発行日: 2014/12/31
    公開日: 2016/02/06
    ジャーナル フリー
    The distribution of the fiddler crabs Uca arcuata and U. lactea was investigated. Observations were conducted from March 2008 to October 2009 at 781 sites along the coast and in a lake in Shizuoka Prefecture, Japan. Crabs that could be collected were counted, sexed, and measured. Those that could not be collected were counted and sexed visually. U. arcuata was recorded at three sites: Ohgamo River, Katsumata River and Hoh River. U. lactea were recorded at nine sites: Ohgamo River, Aono River, Katsumata River, Kiku River, Bezaiten River, Ohta River, Bohsoh River, Hoh River and Lake Hamana. The distribution of U. arcuata differed depending on substratum, area, and reed. The distribution of U. lactea differed depending on area, reed, and topographic feature.
  • 白井 史昌, 清長 孝成, 池田 航助, 中島 敦司
    日本緑化工学会誌
    2017年 43 巻 1 号 215-218
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/03/15
    ジャーナル フリー
    生育環境の違いが潮上帯のハマボウ稚樹の樹形に与える影響を明らかにするため,紀伊半島に自生する稚樹の生育位置と形態について調査した。 6地点で樹高 150cm 未満のハマボウの生育位置の記録と個体数の計測を行った。この結果,成木の樹冠から離れて単独で生育する稚樹より,樹冠下の稚樹の個体数は多かった。また,4地点に生育する稚樹の樹高,地際直径,主幹の節間数の計測を行った。この結果,場所ごとに樹高成長と肥大成長は異なったが,降水量の多い
    太田川
    では,節間長と年間肥大成長量は 4地点すべての個体での傾向と同様となり,降水量以外の条件が稚樹の樹形や成長に影響を与えたものと考えられた。
  • 小松 美緒, 内田 太郎, 松本 直樹, 宮瀬 将之, 加藤 誠章
    砂防学会誌
    2019年 72 巻 4 号 21-28
    発行日: 2019/11/15
    公開日: 2020/11/16
    ジャーナル オープンアクセス

    Information about damages on houses due to debris flow is one of key information to plan early-warning strategies and to predict magnitude of disasters. However, most of these information was based on the field survey in 1980s and early 1990s. So, we consider that updated information should be necessary to improve strategy of countermeasures against debris flow. Here we surveyed damaged level of houses and deposited sediment depths around these houses for 34 debris flow events occurred in 2009-2018. We surveyed more than 800 damaged houses. We classified these houses into 8 levels in terms of damaged level. We quantified relationship between deposited sediment depth and damaged level of houses. Moreover, we found that effects of catchment topography, such as drainage area and riverbed gradient, were not clear. On the other hand, peak rainfall intensity gave a large impact on relationship between deposited sediment depth and damaged level of houses.

  • 宇野 宏司
    土木学会論文集B1(水工学)
    2017年 73 巻 4 号 I_757-I_762
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/02/28
    ジャーナル フリー
     流域総合土砂管理の重要性の観点から,森川里海のつながりが注目されるようになり,省力的かつ効率的なモニタリング手法の開発が求められている.本研究では,紀伊水道を挟んで対峙する
    和歌山県
    沿岸と四国東岸の河川・海岸における表層堆積土砂の色彩情報に着目し,その類似性について統計学的手法を用いた検討を行った.その結果,当該地域における近隣河川・海岸間の土砂の連続性を考える上での有効なトレーサビリティを有する希少色の存在の可能性を明らかにした.また,表層砂の色彩情報を用いた階層別クラスター分析を行う際には,本地域においては全体の7割程度を占めるだけの色標本数を考慮することで,精度よく分類できることを確認した.
  • 青木 美鈴, 浜崎 健児, 山田 誠
    陸水学雑誌
    2013年 74 巻 2 号 85-91
    発行日: 2013/05/10
    公開日: 2014/05/15
    ジャーナル フリー
     紀伊半島の河川に生息するテナガエビ,ミナミテナガエビ,ヒラテテナガエビを対象に,mtDNA CO I領域の部分塩基配列を用いたPCR-RFLP法による種の判別法を検討した。形態形質により同定できた各種合計62個体のmtDNA CO I領域の部分塩基配列をPCRによって増幅し,制限酵素Bsp1286Iで処理して得た制限酵素切断片パターンは,種によって明らかに異なり,種内変異は認められなかった。また,形態形質では同定できなかった95個体の制限酵素切断片パターンは,全て3種のいずれかのパターンと一致した。これらの結果から,本手法は,紀伊半島の河川に生息するテナガエビ属3種の同定に有効であり,形態では同定が困難な若齢個体や雌個体の種の判別法として活用できることが明らかとなった。
  • 佐藤 良雄
    英学史研究
    1975年 1976 巻 8 号 107-113
    発行日: 1975/09/30
    公開日: 2009/09/16
    ジャーナル フリー
  • 高西 春二, 中野 晋, 宇野 宏司, 仁志 裕太
    土木学会論文集F6(安全問題)
    2012年 68 巻 2 号 I_130-I_137
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/01/30
    ジャーナル フリー
     近年では,2004年および2011年の新潟・福島豪雨災害,2009年の佐用町豪雨災害,2011年の台風12号による紀伊半島豪雨災害などによる甚大な被害が発生している.これら洪水では,家屋・人的被害に加えて,各種事業所や病院,公共施設,ライフライン等が浸水のために大きな経済被害を被っている.そこで本研究では,沿川に立地しているために洪水被害を受けやすく他事業の復旧期間に大きく影響する『水道事業』に着目し,被災事例を調査した.浸水被害が水道事業者にもたらす影響と課題について考察するとともに,BCPの必要性と水道事業者が想定すべき事前対策等について提案する.
  • 池田 浩己
    小児耳鼻咽喉科
    2020年 41 巻 3 号 272-276
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/31
    ジャーナル フリー

    いまや国民病の一つともいえる鼻アレルギーの有病率は,2019年に50%に迫っておりなかでもスギ花粉症の有病率が急増している。鼻アレルギーの治療法として,患者とのコミュニケーション,抗原除去と回避,薬物療法,アレルゲン免疫療法(皮下・舌下),手術療法などが鼻アレルギー診療ガイドラインでも推奨されている。適切に鼻アレルギー治療を行うには,その原因を診断することが重要であるが,小児鼻アレルギーは患児の訴えが多岐に富んでおり,しばしば診断困難なケースも経験する。筆者は詳細な問診と,下鼻甲介粘膜や鼻汁の視診から概ね診断は可能と考える。検査は患児への侵襲を考え鼻汁好酸球検査を多用している。治療は投薬が中心であるが,手術加療や適応年齢が5歳に引き下がった舌下免疫療法も積極的に実施している。今回,小児鼻アレルギーについて,

    和歌山県
    下耳鼻咽喉科医師を対象に実施したアンケート結果もまじえて診断治療の現状を報告する。

  • 岸 大弼, 德原 哲也
    魚類学雑誌
    2019年 66 巻 2 号 187-194
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/11/28
    [早期公開] 公開日: 2019/07/19
    ジャーナル フリー

    Distribution of the anadromous red-spotted masu salmon, Oncorhynchus masou ishikawae in Japan was evaluated from data published in “River Fishery, vol. 1–6” between 1930 and 1934 and in 1937 by the Fisheries Agency, Ministry of Agriculture and Forestry, Japan. Catches of salmon were recorded in 26 rivers from Shizuoka to Yamaguchi Prefecture on Honshu Island and 5 rivers in Tokushima and Kochi Prefectures on Shikoku Island, but no distribution was indicated in rivers in Fukuoka and Oita Prefectures on Kyushu Island between 1927 and 1931. The best-fitted model of Generalized Liner Model indicated that both of latitude and river length had significant positive effects on the presence of salmon. Salmon is possibly distributed only in large rivers, particularly in the southern region. Probability of distribution of salmon as correct classification in 64 rivers and misclassification in 15 rivers including the Shimanto River in southwestern Shikoku Island were calculated from the best-fitted model. Catch of salmon was not recorded in data published by the Fisheries Agency, but that published in 1912 by the local government in Hata, Kochi Prefecture, and our analysis indicated salmon presence in the Shimanto River. Although the Nahari River (the river mouth, 33˚25'21″N, 134˚0'42″E) in southeastern Shikoku Island had been shown to be the southern limit in data published by the Fisheries Agency, we suggested the Shimanto River (32˚55'58″N, 132˚59'39″E) the southernmost limit. In this study, we reveal previous distribution of the anadromous red-spotted masu salmon in 26 rivers in Honshu Island and 6 rivers including the Shimanto River, in Shikoku Island in Japan.

  • 畔柳 昭雄, 菅原 遼
    沿岸域学会誌
    2016年 29 巻 1 号 15-26
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    要旨:本研究では、近世・近代に隆盛を誇った牡蠣船に着目し、近世から現代にかけての牡蠣船の歴史的変遷や機能的・形態的変化を捉えることを目的に、文献調査、ヒアリング調査、現地調査を行った。その結果、牡蠣の販路拡大のための運搬船として生まれた牡蠣船は、その営業形態が生産物販売から調理、飲食等の付加価値販売へと移行していくにつれて、屋形船形態への変化や機能用途の付加及び規模拡張がなされ、その変遷を捉えた。また、現存する牡蠣船は水面利用の一方策として位置付けられ、地域特有の観光資源として価値認識がなされてきている状況を明らかにした。

  • 木村 潔
    ビタミン
    1963年 28 巻 1 号 1-9
    発行日: 1963/07/25
    公開日: 2018/01/30
    ジャーナル フリー
  • 武村 雅之, 虎谷 健司
    日本地震工学会論文集
    2015年 15 巻 7 号 7_2-7_21
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/12/25
    ジャーナル フリー
    1944年東南海地震(MJ=7.9)の被害統計資料の整理と震度分布の評価を行った。その結果従来のデータの誤りを正し集計値と整合のある市区町村データを新たに整備することができた。それらに基づいて震度分布図を作成し地域毎の揺れの特徴をわかり易く表現することができた。またそれらのデータを用いて東南海地震の人的被害の要因を検討した。合計1183名の死者数のうち、静岡県袋井市周辺や愛知県西尾市の旧矢作川流域など震度7になった地域での住家倒潰による犠牲者ならびに三重県の熊野灘沿岸のリアス式海岸地域における津波による犠牲者が多くを占めることが分かった。それに加えて愛知県半田市や名古屋市南区では揺れは震度6弱程度であったにも係らず市区町村別の死者数ランキングで1位と3位の犠牲者が出ていることが分かった。両者を合わせるとその数は279名となり、愛知県全体の435名の実に64%に当る。その原因は、耐震性の欠如を放置して飛行機組立工場へと転用された紡績工場の存在があった。このような行為は場合によって、津波にも勝るとも劣らない被害要因となることが分る。
  • 綿関係品を中心にみた
    浮田 典良
    人文地理
    1958年 10 巻 4 号 285-291
    発行日: 1958/10/30
    公開日: 2009/04/28
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 拓哉
    旭硝子財団助成研究成果報告
    2022年 91 巻 論文ID: 2022_080
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/04/19
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 清浦 雷作
    紙パ技協誌
    1962年 16 巻 4 号 391-395
    発行日: 1962/04/20
    公開日: 2009/11/18
    ジャーナル フリー
  • 松下 まり子
    第四紀研究
    1992年 31 巻 5 号 375-387
    発行日: 1992/12/30
    公開日: 2009/08/21
    ジャーナル フリー
    日本列島太平洋岸における完新世 (後氷期) の照葉樹林の発達史について, 各地で報告されている花粉分析結果を検討し, 主に黒潮との関連で考察した. 房総半島以南の太平洋沿岸地域では, 完新世の初期から照葉樹林が成立し, なかでもシイ林の発達が顕著にみられた. とくに伊豆半島や房総半島南端で照葉樹林の発達が良く, その成立, 拡大時期も早かった. これらの地域は早くから黒潮の影響を受け, 冬季温暖かつ湿潤であるといった海洋気候が照葉樹林の発達をより促したと考えられる. 照葉樹林は, 急激な温暖化とともに九州南端から日本列島を北上したが, 一方で黒潮の影響を受ける沿海暖地からもその分布を拡大していったことが推定された. また太平洋沿岸地域における照葉樹林は, 完新世初期に3回の拡大期をもって発達した.
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