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クエリ検索: "学校法人日本大学"
18件中 1-18の結果を表示しています
  • ―He II の熱伝達における過冷却および過熱He I の役割―
    小林 久恭
    低温工学
    2020年 55 巻 2 号 125-131
    発行日: 2020/03/20
    公開日: 2020/03/27
    ジャーナル フリー
  • 杉田 治男
    日本水産学会誌
    2016年 82 巻 2 号 99-100
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/04
    ジャーナル フリー
  • 日本大学医学部
    桜井 勇
    医学教育
    1989年 20 巻 2 号 106-108
    発行日: 1989/04/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 瀬在 幸安
    年次大会講演要旨集
    1999年 14 巻
    発行日: 1999/11/01
    公開日: 2018/01/21
    会議録・要旨集 フリー
  • 大野 喜久之輔
    日本不動産学会誌
    2000年 14 巻 2 号 106-107
    発行日: 2000/07/15
    公開日: 2011/06/15
    ジャーナル フリー
  • 杉山 和正
    木材保存
    2021年 47 巻 2 号 76-77
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/06/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 有澤 知子 作成
    国際女性
    2018年 32 巻 1 号 152-154
    発行日: 2018年
    公開日: 2021/02/01
    ジャーナル フリー
  • 白水 晶子
    大学経営政策研究
    2013年 3 巻 153-168
    発行日: 2013年
    公開日: 2022/04/28
    ジャーナル フリー

    According to previous work, capacity of university entrants has a significant influence on university-going behavior. In Chiba prefecture the university location policy to increase the number of students going on to universities was implemented in the latter half of 1980s. However in fact, the increase of universities has only small influence on the expansion of students going to universities. In order to clarify this reason, this paper examines the relationship among location of high schools, academic ability of high school students, location of universities, their field of study and admission difficulty. As a result, capacity of university entrants has impact on high school students of rural areas irrespective of academic ability, but it has limited impact on high school students of urban areas with low test scores.

  • 中村 和樹, 森山 敏文
    日本リモートセンシング学会誌
    2017年 37 巻 2 号 93-104
    発行日: 2017/04/20
    公開日: 2017/11/15
    ジャーナル フリー

    This paper describes the feasibility of rice growth monitoring using the Fine Beam Dual polarization (FBD) mode data of Phased Array type L-band Synthetic Aperture Radar onboard Advanced Land Observing Satellite (ALOS/PALSAR). The relationship between the rice parameters acquired by ground truth and those acquired by HH-HV polarimetric correlation coefficients is investigated. The scattering mechanism with air/rice canopy/ground interaction is considered and compared with ground truth measurements. We found that the contribution to backscatter from the paddy rice canopy is larger than that from ground surfaces. The dominant scattering component is double bounce scattering from the interaction between paddy rice and water in the vegetative growth and reproductive growth periods. On the other hand, in the grain filling period it changes to a direct scattering component from paddy rice. The HH/HV correlation coefficient was also examined to confirm the change in the scattering mechanism between the reproductive growth and grain filling periods. Thus, the estimation of optimal harvest timing can be predicted by monitoring the cumulative change rate of the HH/HV polarimetric correlation coefficient.

  • 桜井 勇
    医学教育
    1993年 24 巻 2 号 81-85
    発行日: 1993/04/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 中村 和樹, 山之口 勤, 土井 浩一郎, 澁谷 和雄
    雪氷
    2016年 78 巻 6 号 417-424
    発行日: 2016年
    公開日: 2023/03/02
    ジャーナル オープンアクセス
    白瀬氷河の氷流が東へ湾曲することを調べるため,1996年から1998年のJapanese Earth Resources Satellite-1(JERS-1)衛星搭載のSynthetic Aperture Radar(SAR)の15シーンから得られる12ペアの画像に対して画像相関法を適用して流動ベクトルを算出した.下流域の西部流線における流動速度は東部流線よりも0.24-0.32km a−1速く,東西流線による流動速度の違いは顕著であることが分かった.この流動速度の非対称性において,氷流の方位角の変化はGrounding Line(GL)付近までの氷流は309°の北西方向に流れており,GL から10km下流へ離れた当たりから氷流の方向を319°と東方向へ変えて,20kmおよび30km下流ではそれぞれ329°,341°,浮氷舌では346°の方向へ流れており,上流から下流への流向変化は40°であった.この氷流の方位角の変化は,基盤地形の非対称性との関係を持つと考えられ,音響測深,BEDMAP,航空機によるアイスレーダおよび磁気測量によるリュツォ・ホルム湾の海底地形と白瀬氷河下の基盤地形の計測結果から考察した.その結果,氷河下の基盤地形も東西で非対称をなすと考えられ,このことが西部流線の流動速度が東部流線よりも速い結果を生じさせ,流動方向を東へ湾曲させることにつながると考えられた.
  • 大日方 大亮, 高橋 悟
    日大医学雑誌
    2014年 73 巻 3 号 134-139
    発行日: 2014/06/01
    公開日: 2015/05/22
    ジャーナル フリー
    The androgen receptor (AR) plays a critical role in the progression of prostate cancer. At present, the only established treatment for metastatic castration-resistant prostate cancer (CRPC) is monotherapy with docetaxel. However, several studies have shown that the majority of CRPC express AR and androgen-responsive genes, indicating that the AR signaling pathway is still functional under androgen-depleted conditions. The main mechanisms underlying the progression of prostate cancer into a castrate-resistant state are hypersensitivity to AR, promiscuous AR activity and outlaw AR pathways that bypass the need for androgens. Therefore, understanding these mechanisms has promoted the development of new anti-androgens and androgen-depleting agents. Recently, several therapies targeting the androgen signaling pathway have come to market. Notably, promising results have been obtained in clinical trials with enzaltamide, a small-molecule AR antagonist that prevents nuclear translocation and DNA binding without agonist activity, and with abiraterone acetate, a prodrug, low molecular weight inhibitor of a rate-limiting enzyme in androgen biosynthesis. Herein, we review the androgen signaling pathway and novel drugs targeting this pathway for the management of CRPC.
  • 中村 和樹, 森山 敏文, 長 康平
    雪氷
    2017年 79 巻 1 号 73-81
    発行日: 2017年
    公開日: 2023/03/01
    ジャーナル オープンアクセス
    衛星観測から得られる海氷情報抽出には未だ不確実性が残されており,精度向上と信頼性の評価が課題となっている.衛星観測による海氷モニタリングに最も適したセンサの1つに,合成開口レーダ(Synthetic Aperture Radar:SAR)がある.SARを用いた海氷厚の抽出には,海氷表面の誘電率を正確に知る必要がある.SARデータによる海氷厚推定のためのアルゴリズム開発には,現場観測データによる評価やフィードバックが必要不可欠であるが,誘電率の直接計測は計測機器が高額かつ可搬性に乏しいため,現場観測での使用は現実的ではなく,誘電率モデル等により算出するのが一般的であった.近年,可搬性に優れたベクトルネットワークアナライザ(Vector Network Analyzer:VNA)が利用できるようになり,雪氷域において自由空間法を基礎とした,マイクロ波を観測対象に垂直入射する場合の反射係数計測を用いた誘電率計測手法が提案され,その利用可能性が示されている.このことから,本研究では可搬型VNA と自由空間法を組み合わせたシステムを現場観測に応用することにより,海氷上の氷表面における誘電率の直接計測を実施した.誘電率の計測結果を誘電率モデルと比較した結果,過小評価の傾向にあるものの調和的な結果を得られた.
  • 中村 和樹, 山之口 勤, 青木 茂, 土井 浩一郎, 澁谷 和雄
    雪氷
    2017年 79 巻 1 号 3-15
    発行日: 2017年
    公開日: 2023/03/01
    ジャーナル オープンアクセス
    1996年から1998年のJapanese Earth Resources Satellite-1(JERS-1)衛星搭載のSynthetic Aperture Radar(SAR)の15 シーン,2007年から2010年のAdvanced Land Observing Satellite(ALOS)衛星搭載のPhased Array type L-band SAR(PALSAR)の17シーン,2014年から2015年のALOS-2衛星搭載のPALSAR-2の12シーンから,それぞれ12ペア,12ペア,11ペアの画像に対して画像相関法を適用し,南極・白瀬氷河の流動速度変動を調べた.2014年から2015年において,上流からGrounding line(GL)へと向かって流動速度が急激に速くなり,GLを挟む幅20kmの流域において一定となり,GLから下流そして浮氷舌へと再び流動速度がなだらかに速くなる傾向が見られた.この傾向は,1996年から1998年にJERS-1/SARおよび2007年から2009年にALOS/PALSARで観測された流動速度プロファイルから大局的には変化していないと考えられ,また流動速度も2.33kma−1(1996年)から2.26kma−1(2015年)で大きな変化は見られなかった.しかし,GLからの距離の関数として示した中央流線上では,上流域での速度に有意な経年変化が見られた.GLより5km上流から上流方向へ流動速度は増加しており,約18km上流では1996年から1998年を基準とした場合,2007年から2010年および2014年から2015年のそれぞれで0.57kma−1,0.72kma−1と最大の速度上昇に達した.30km上流ではそれぞれ0.25kma−1,0.35kma−1を示した.
  • 木原 一禎, 増田 光一, 下迫 健一郎, 大澤 弘敬, 居駒 知樹, 金谷 泰邦, 永田 修一, 細川 恭史
    土木学会論文集B3(海洋開発)
    2015年 71 巻 2 号 I_103-I_108
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/09/04
    ジャーナル フリー
     これまで,30年以上の研究実績がある振動水柱型空気タービン方式(Oscillating Water Column:以下OWC)に着目し,従来に比べて高効率な発電装置の開発を行っている.研究コンセプトは, 発電装置を既設の防波堤や護岸に後付けで据えることで建造費用を抑える事ができる安価なシステムである.OWC発電装置は,水面変動を往復気流に変換し,空気流で発電タービンを回転させる.発電部が水上にあるため,維持管理が容易であり,既存の防波堤,護岸などを利用して後付けでユニットを設置することで,建造費を抑えることができる.既存施設を利用するため,沖合に独立して係留する場合と異なる課題を検討した.本稿では,酒田港で実証実験を行っている消波ケーソン(有孔ケーソン)に設置した事例について紹介する.
  • 木原 一禎, 細川 恭史, 大澤 弘敬, 宮崎 剛, 下迫 健一郎, 増田 光一, 永田 修一, 金谷 泰邦
    土木学会論文集B3(海洋開発)
    2014年 70 巻 2 号 I_97-I_102
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/10/01
    ジャーナル フリー
     日本では30年以上の研究実績がある振動水柱型空気タービン方式(Oscillating Water Column: 以下OWC)に着目し,従来型OWCの高効率化を目指し,プロジェクティングウォール付ユニット型発電装置(PW-OWC発電装置)を発案した.OWC発電装置は,水面変動を往復気流に変換し,空気流で発電タービンを回転させる.発電部が水上にあるため,維持管理が容易であり,既存の防波堤,護岸などを利用して後付けでユニットを設置することで,建造費を抑えることができる.本稿では,これまで検証済みである安全性にかかる耐波性能の概要について報告し,PW-OWC波力発電装置の一次変換係数(波エネルギーから空気エネルギーへの変換)に関しての研究成果について詳述する.
     また,酒田港の外郭防波堤に1基設置する場合の課題を抽出しその対応策について述べ,実際に消波ケーソン(有孔ケーソン)に設置する場合の特性について報告する.
  • 中川 勝吾, 八神 寿徳, 小玉 一徳
    産学連携学
    2021年 18 巻 1 号 1_59-1_71
    発行日: 2021/12/31
    公開日: 2022/03/01
    ジャーナル フリー

    大学を取り巻く環境は大きく変化しており,大学は,大学ブランドを構築する必要性が高まっている.ブランド戦略を基礎付けているのは,主として商標権であり,商標権を利用することでブランドを強化または保護することができる.商標権を取得するためには,マーク,ロゴ,文字等の商標だけでなく,指定商品又は指定役務を決定する必要がある.しかしながら,教育,研究,附属病院等に関する大学の業務 (以下,大学業務) は,国立大学法人法や私立学校法で定められており大学は大学業務以外の業務 (以下,非大学業務) を行うことができない.そこで,大学商標に係る指定商品・指定役務が大学業務と非大学業務の場合における大学商標の取得目的及び活用の傾向について分析を試みた.

  • 大学と大学に所属する研究者のために
    高橋 伸夫, 中野 剛治
    赤門マネジメント・レビュー
    2003年 2 巻 10 号 481-530
    発行日: 2003/10/25
    公開日: 2018/03/19
    ジャーナル フリー

    ややもすると特許件数やロイヤルティー収入の額に目が行きがちな大学の技術移転を産学連携の現場の視点から捉え直す。そこは、マーケッタビリティーを機軸とする営業活動の中で、大学と大学に所属する研究者の権利をいかに守るかのせめぎ合いの現場である。真の技術移転とは特許の移転ではない。特許を作り出せるだけの技術をもった人の移転である。研究教育機関としての大学の真価はそこにある。

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