目的 : 冷えは頻繁に認められる訴えである。しかし, 冷えを自覚しているにもかかわらず, 他覚的には皮膚の冷感がない症例も存在する。我々は体表温度を測定し, 自覚症状と他覚所見の解離, 及び表面温度に対する気血水の影響について検討した。
方法 : 当院初診の女性患者を対象に, 非接触型赤外線温度計を用いて身体各部の表面温度を測定した。標本を季節 (7～9月, 10月～12月, 1月～3月) と, 気虚, お血, 水滞の有無に層別化し比較検討した。
結果 : 冷えのない群と較べて冷えのある群が有意に低温であることはなく, むしろ特定の条件下では冷えのある群の表面温度は冷えのない群より高かった。また, 気虚, 水滞があると表面温度が低く, お血があると逆に高くなる傾向があった。
考察 : 特定の状況下 (足底・7～9月・気虚なし, 足底・10月～12月・お血あり) とはいえ自覚的冷えと表面温度の解離している例が実在したことから, 自覚的冷えは表面温度によってのみ規定されているのではなく, 気血水など他の要因の影響を受けて変化しうることが判明した。
結論 : 冷えの治療に際しては患者の冷えの状態をよく観察し, 気血水の異常を把握して治療する必要がある。その際, 赤外線温度計は素早く簡便に温度測定ができ, 臨床的に有用と考えられた。

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目　的
　国内で先駆的に院内助産を行っている5ヵ所をモデルケースとし，院内助産開設に関わる要素を明らかにする。
対象と方法
　院内助産を開設している総合病院5ヵ所の助産師各1名を対象にした。データは，院内助産の開設準備に焦点化し，半構成的面接調査にて収集した。分析は，面接内容を録音し逐語録化して，KJ法の手法を用いて統合し，各カテゴリーの関連を時系列で検討し図式化した。
結　果
　逐語録より抽出されたデータは，グループ編成により，最終的に【院内助産開設の背景】【ハード面のシステムづくり】【助産師のスキルアップ】【人員配置と連携】に統合された。この4つの要素を構造図として表すと，助産師が進んでいく院内助産開設への道のりは，【院内助産開設の背景】で示される上り坂と，その他3要素【ハード面のシステムづくり】【助産師のスキルアップ】【人員配置と連携】で示される平坦な道のりの2段階で構成された。院内助産開設に向けて進むには，意識の高い助産師がいることが必要であった。また，この助産師が前に進む際には，【院内助産の背景】で示される上り坂が重要であった。ゴールに向かって上り坂を進む助産師を後押しする因子として，《開設へのプラス要因》としての〈世間の動向〉，〈助産師の意識統一〉，〈院内助産類似の状況〉，〈助産外来の自立〉と，《キーパーソンの関わり・支援》としての〈師長による意思統一に向けた介入〉，〈医師・病院の受け入れ，要望〉が存在した。また，進行を妨げる因子として，《開設へのマイナス要因》としての〈医師の抵抗〉，〈助産師の責任に対する不安〉が存在した。この坂道は，後押しする因子が妨げる因子に勝った場合に前に進むことができた。次の平坦な道のりは進行がスムーズであった。
結　論
　院内助産開設に向けて進むには，助産師が高い意識を持つことに加えて後押しをする環境が必要である。

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目的:本研究は、性の健康問題を抱えた5名中学生への養護教諭の支援方法について明らかにすることを目的とした。

方法:A県公立中学校において性の健康問題を抱えた生徒に支援経験のある養護教諭を対象として、2009年3月~11月、半構成的面接法による面接調査を実施した。分析は、逐語録から性の健康問題を抱えた生徒に対し中学校養護教諭が行った支援における認識と行為を聴取し、質的帰納的に分析を行った。

結果:性被害、性虐待、性感染症、妊娠の疑いといった性の健康問題のある生徒に対する養護教諭の支援データは126項目抽出され、109項目のサブカテゴリー、30項目のカテゴリー、6項目のコアカテゴリーが抽出された。コアカテゴリーは【本人の状況を把握する】【本人の心身の安定を図る】【本人の意思決定を図る】【校内関係者との連携を図る】【保護者との連携を図る】【外部関係者との連携を図る】であった。

考察:性の健康問題を抱えた5名中学生に対する養護教諭の支援方法の特徴として、本人の性の健康問題とその状況を把握し、本人の心身の安定や意思決定を図ること、また養護教諭が保護者や学校内関係者、及び関係機関関係者と連携して本人を支援することが明らかとなった。性の健康問題を抱えた生徒への支援方法は個人情報を保護し、家庭、学校、行政機関、医療機関等の関係者が、連携し、本人と他生徒への支援体制を構築する重要性が示唆された。

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目　的
　本研究は，助産所出生数の減少を解明する前提の調査研究とし，病院，診療所，助産所の選択理由の比較について，マーケティングの概念を用いて調査·分析及び考察することを目的とする。
対象と方法
　調査は，都内の保健センター，助産所，乳幼児教室の利用者などで，母親725名を対象に質問紙調査を実施した。分析対象は389名である（有効回答率53.7％）。調査内容は，属性要因，出産施設の選択理由，選択する際の影響要因に関する内容である。分析では出産した施設別に，大学病院·病院をA群，診療所をB群，助産所·自宅をC群に分類し，属性要因とマーケティング·ミックス4P―Product, Price, Place, Promotion―の内容を3群で比較分析した。医療におけるProductは，ケアや医療サービス，医療行為とした。調査期間は，2013（平成25）年2月から3月末である。
結　果
　高年初産婦は，A群がB·C群に比べ多かった（p=0.027）。施設を選択する際の影響要因は，A群がB·C群に比べ「35歳以上だから」という回答が多かった（p＜0.001）。出産施設の選択におけるProductの内容では，C群の7割が「健診時間が長く丁寧」「自然出産」「フリースタイル出産」「出産まで助産師が付く」「母乳指導」「母児同室」を選択の理由としていたが，A·B群では3割程度であった。また，A群は「毎回医師の健診がある」「規模が大きい」，B群は「毎回医師の健診がある」「個室がある」「豪華な食事」の回答が多かった（p＜0.001）。Priceでは，A群は「出産費用が安い」（p＜0.001），A·B群は「妊婦健康診査公費補助券が使える」の回答が多かった（p=0.015）。Placeでは3群の半数が「自宅近く」を回答していた。
結　論
　助産所の出生数減少に影響を与えると考えられるのは，高年初産婦（35歳以上）という理由及び，助産所が提供しているProduct（サービス·ケア）と大学病院·病院群，診療所群の妊産婦が要望しているサービス·ケアに差があることである。

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目的: 一般住民への普及啓発として, 優先的にされるべき感染症は何であるのか明らかにすることを目的とした.
対象と方法: 感染症予防対策に従事している行政機関に勤務する医師・獣医師25名に対してデルファイ法によって調査を行った.
結果: 「疫学的及び臨床的特徴」「住民や医療従事者など関係者の知識の程度や意識行動」「社会的状況と対処」を選出理由として, 24疾患が挙がった.上位より, 結核, インフルエンザ, HIV/AIDS, 腸管出血性大腸菌感染症 (O157), 性器クラミジア感染症で, 上位10位以内に, 動物由来感染症が3疾患入った.
考察: 感染症全体から普及啓発の必要性に関してそれぞれの疾患の優先順位を明らかにした研究は見られなかった.今回選出された疾患について, 選出理由を裏付ける調査・研究は散見されたが, 今回の研究結果を一般化するには十分とは言えない. また, 選出された上位疾患については, これまでも普及啓発されていると考えられるものがほとんどであった. このことは, これまでの普及啓発の質が問われることを意味している. 今後, さらに効果的な普及啓発について研究を重ねなければならない.今回の調査は優先的に普及啓発すべき感染症を選択する際の根拠の一部分となり得ると考えられる.

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【目的】本研究は，1年以上授乳を続けた女性における，妊娠初期から授乳期および卒乳後までの鉄栄養状態の実態を明らかにすることで，妊婦，授乳婦への栄養指導に活用できる資料を得ることを目的とした。
【方法】対象者は授乳期間が1年以上であった女性30名とし，妊娠初期（妊娠5～12週），出産時，産後1ヵ月，産後6ヵ月，産後1年，卒乳後（卒乳後3～6ヵ月）の6時点を解析対象とした。妊娠初期から卒乳後までの鉄関連指標（赤血球数，ヘモグロビン濃度，ヘマトクリット値，血清鉄濃度，フェリチン濃度）および鉄摂取量の推移，卒乳後フェリチン濃度に関連する指標の検討を行った。
【結果】赤血球数，ヘモグロビン濃度，ヘマトクリット値および血清鉄濃度は，妊娠期に低下したが産後1ヵ月で回復し，卒乳後まで変化はみられなかった。妊娠期に低下したフェリチン濃度は，産後1年までに徐々に回復傾向を示したが，卒乳後には再び妊娠初期よりも低値となった。また，妊娠初期から卒乳後まで鉄摂取量に変動はなかった。卒乳後のフェリチン濃度は，月経再開からの期間と負の相関（r＝－0.424，p＝0.020），妊娠初期のフェリチン濃度とも正の相関（r＝0.444，p＝0.014）がみられた。
【結論】フェリチン濃度は，妊娠期に低下し産後1ヵ月では回復しないが，授乳継続により，その間に漸次増加する傾向がみられた。これより，授乳期に積極的な鉄摂取を促すことで，産後の鉄貯蔵を増加させることが期待できる。

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本研究の目的は有床助産院の存続発展に寄与するために, 消費者 (妊産婦) に支持されている助産院 (年間分娩件数100件以上) に共通する要因を分析し, その経営特性を明らかにすることである. 対象は全国有床助産院長242名であり, 郵送調査とした. 有効数は180である. 分析は年間分娩件数を3群に区分し, 調査項目を比較検討した. その結果, 年間分娩件数50件未満に比し, 100件以上の有床助産院の経営特性として以下のことが明らかとなった.
1. 助産院長の属性: 平均年齢は分娩件数50件未満群に比し5.6歳若く, 62.0歳である. 開業動機は「自分の能力を発揮したい」が多く, 性格特性としては7割以上の助産院長が誠実, 友好性, 寛容性に富み, 共感性, 行為の洗練, 創造性の3項目に有意差が認められた. また経営行為は「チャレンジ・開拓型」, 経営行動は「経験重視型」「ひらめき即実行型」を示した.
2. 外部環境: 常設医療機器の充実, アメニティ環境への配慮, 積極的マーケティング活動 (特に, 学級活動, 講義・講演活動) が行われていた (p<0.01).
3. 内部組織: 職員構成は助産婦 (常勤・非常勤) 平均4.4名, その他の職員平均3.4名であり, 小規模組織で運営されているが, 後継者問題は深刻である.

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